ヨドコウ（5451）・施策引き上げ
人材育成と組織力強化による経営基盤の構築
FY2017に初出。13回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
13記載
10年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
人的資本投資・多様な人材の育成と確保398社が書いているテーマ・逆風3社・追い風408社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。38社中5社が悪化側に。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている193社のうち14社を表示しています。上の文は193社すべてから計算しています。このテーマの411件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026引き上げ有価証券報告書
「(1）大卒総合職社員採用者に占める女性の割合（2021年度～2028年度） 30％以上 (2）管理的地位にある労働者に占める女性労働者の割合（2028年度まで） ５％以上」
女性採用比率の目標を従来の20％以上から30％以上へ引き上げ、女性管理職比率について2028年度までの目標を設定している。実績は女性採用32.8％、女性管理職2.9％。 - FY2023前進有価証券報告書
「＜目標値＞ (1）大卒総合職社員採用者に占める女性の割合（2021年度～2024年度） 20％以上 (2）管理職に占める女性の比率（2025年度まで） ５％以上 (3）大卒総合職社員に占める中途採用者の割合（2025年度まで） 20％以上」
次世代人材育成・組織力強化について、女性採用、女性管理職、中途採用者に関する期限付きの目標を具体化し、実績値も開示している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「Ｃ－２．次世代を担う人材の育成と組織力強化」
人材育成と組織力強化を、持続可能な経営基盤の構築に向けた施策として継続している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「C－2．次世代を担う人材の育成と組織力強化」
従来の「人材育成と組織力強化」が、中期経営計画2022では「次世代を担う」人材育成を含む持続可能な経営基盤の施策として整理されている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「C－2．人材育成と組織力強化」
人材育成と組織力強化を、強固な経営基盤の構築に向けた基本戦略として継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「C－2．人材育成と組織力強化」
人材育成と組織力強化を、強固な経営基盤の構築に向けた基本戦略として継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「C－2．人材育成と組織力強化」
人材育成と組織力強化を、強固な経営基盤の構築に向けた基本戦略として継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「Ｃ－２．人材育成と組織力強化」
人材育成と組織力強化を、強固な経営基盤の構築に向けた基本戦略として継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「Ｃ－２．人材育成と組織力強化」
人材育成と組織力強化を、強固な経営基盤の構築に向けた基本戦略の一項目として継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「Ｃ－２．人材育成と組織力強化」
人材育成と組織力強化を、強固な経営基盤の構築に向けた基本戦略として継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「Ｃ－２．人材育成と組織力強化」
人材育成と組織力強化を、強固な経営基盤の構築に向けた基本戦略として継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「Ｃ－２．人材育成と組織力強化」
人材育成と組織力強化を、強固な経営基盤の構築に向けた基本戦略の一項目として継続している。 - FY2017初出有価証券報告書
「Ｃ－２．人材育成と組織力強化」
中期経営計画の「強固な経営基盤の構築」を構成する施策として、人材育成と組織力強化を初めて明示している。