営業キャッシュフローを基本とする戦略投資と最大1,000億円のキャッシュ対策
FY2016に初出。19回の記載のうち11回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載は2026-08-05。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに1社。
- 2026-08-05悪化決算説明資料
「フリーキャッシュフローは、在庫評価影響を除く経常損益の悪化などにより0億円に下方修正。」
フリーキャッシュフロー見通しは前回の100億円から0億円へ下方修正された。 - FY2026前進有価証券報告書
「フリーキャッシュ・フローは1,280億円の収入となりました。投資活動によるキャッシュ・フローは、減価償却費と同程度の有形及び無形固定資産の取得による支出があったものの、投資有価証券の売却などにより△736億円の支出となりました。」
投資有価証券売却等によりフリーキャッシュ・フローは1,280億円の収入となり、成長投資を継続しつつ資産圧縮・資本効率向上を進めた。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「その結果、フリーキャッシュ・フローは1,247億円の収入となりました。また、投資活動によるキャッシュ・フローは投資有価証券を売却したこと等から、前年同期に比べて231億円支出が減少しました。」
当中間連結会計期間のフリーキャッシュ・フローは1,247億円の収入となり、投資有価証券の売却等により前年同期の赤字から改善した。 - FY2025-H1フリーキャッシュフロー赤字化有価証券報告書
「以上の結果、フリーキャッシュ・フローは△381億円の支出となり、当中間連結会計期間末における現金及び現金同等物の残高は、前連結会計年度末に比べて833億円減少の1,954億円となりました。」
当中間連結会計期間はフリーキャッシュ・フローが381億円の支出となり、現金及び現金同等物も前年度末から833億円減少した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「以上の結果、フリーキャッシュ・フローは1,073億円となり、当第２四半期連結会計期間末における現金及び現金同等物の残高は、前連結会計年度末に比べて663億円増加の2,117億円となりました。」
プロジェクトファイナンスを除くフリーキャッシュ・フローは、前年同期の115億円の支出から1,073億円の収入へ改善し、現金残高も前年度末比663億円増加した。 - FY2023-Q2上期フリーキャッシュフロー赤字有価証券報告書
「以上の結果、フリーキャッシュ・フローは△115億円となり、当第２四半期連結会計期間末における現金及び現金同等物の残高は、前連結会計年度末に比べ981億円減少の1,734億円となりました。」
当第2四半期累計期間はフリーキャッシュ・フローが115億円の支出となり、現金及び現金同等物は期末比981億円減少した。 - FY2022前進有価証券報告書
「以上の結果、フリーキャッシュ・フローは566億円の収入となり、当連結会計年度末における現金及び現金同等物の残高は前連結会計年度末に比べ586億円減少の2,432億円となりました。」
大型戦略投資の支払いが増加した一方、2021年度のフリーキャッシュ・フローは566億円の収入となった。 - FY2022-Q2大型戦略投資継続とフリーキャッシュフロー回復有価証券報告書
「前年同期に実施した関係会社株式売却や固定資産売却などのキャッシュ・フロー改善策による収入が減少したことに加え、大型戦略投資の支払いが増加したことなどから、当第２四半期連結累計期間における投資活動によるキャッシュ・フローは、前年同期に比べて355億円支出が増加し、△706億円となりました。」
大型戦略投資の支払いが増加した一方、営業キャッシュ・フローの改善により、プロジェクトファイナンスを除くフリーキャッシュ・フローは330億円の収入となった。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間のフリーキャッシュ・フローは、運転資金の圧縮や資産売却などを進めたものの、親会社株主に帰属する四半期純損失の計上や大型戦略投資の支払いにより減価償却費以上のキャッシュアウトが発生した結果、△103億円となりました。」
運転資金の圧縮や資産売却を進めた一方、大型戦略投資の支払いなどによりフリーキャッシュ・フローは103億円のマイナスとなった。 - FY2020前進有価証券報告書
「「500億円をターゲットとする資金・資産の効率化」については、計画を上回るペースで実施し、460億円程度の効率化を実行しました。」
中期ローリングの資金・資産効率化500億円目標に対し、2019年度までに460億円程度を実行した。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「さらに、「中期経営計画ローリング」で掲げた500億円をターゲットとする資金・資産の効率化についても2019年度より着手しており、政策保有株式の売却などを進めております。」
従来の1,100億円規模のキャッシュ対策に加え、2019年度から500億円をターゲットとする資金・資産効率化に着手し、政策保有株式の売却を進めた。 - FY2020-Q1引き上げ有価証券報告書
「大型戦略投資に含まれる、自動車分野を中心とした成長投資（1,000億円）については、事業環境の変化によるキャッシュ・フロー悪化時にも、財務規律を維持しながら着実に成長投資を実施すべく、海外におけるグループ内資金の有効活用や、上場株式や関係会社株式等の資産売却等により、1,100億円規模のキャッシュ対策を実施しております。」
自動車分野を中心とした1,000億円の成長投資を支えるキャッシュ対策について、従来の1,000億円規模から1,100億円規模へ拡大した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「なお、財務戦略の基本方針は、素材系・機械系事業の成長に向けた大型戦略投資、事業基盤を支える定常投資は、原則として事業キャッシュ・フローにて賄うこととしております。大型戦略投資に含まれる、自動車分野を中心とした成長投資（1,000億円）については、事業環境の変化によるキャッシュ・フロー悪化時にも、財務規律を維持しながら着実に成長投資を実施すべく、海外におけるグループ内資金の有効活用や、上場株式や関係会社株式等の資産売却等により、1,000億円規模のキャッシュ対策を実施しております。」
事業キャッシュ・フローを基本とする投資方針、自動車分野を中心とした1,000億円の成長投資、および資産売却等による1,000億円規模のキャッシュ対策を再確認した。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「大型戦略投資に含まれる、自動車分野を中心とした成長投資（1,000億円）については、事業環境の変化によるキャッシュ・フロー悪化時にも、財務規律を維持しながら着実に成長投資を実施すべく、海外におけるグループ内資金の有効活用や、上場株式や関係会社株式等の資産売却等により、1,000億円規模のキャッシュ対策を実施しております。」
自動車分野を中心とする1,000億円規模の成長投資と、資産売却等によるキャッシュ対策の方針・実施状況を再確認した。 - FY2018前進有価証券報告書
「検討の結果、海外におけるグループ内資金の有効活用や、上場株式や関係会社株式等の資産売却等により、1,000億円規模のキャッシュ対策を実施しております。」
最大1,000億円を目標としたキャッシュ対策について、グループ内資金の活用と上場株式・関係会社株式等の売却を実施した。 - FY2017前進有価証券報告書
「・財務規律を維持しながら着実に輸送機軽量化など重点分野への投資を実施すべく、1,000億円規模の資産売却、運転資金改善、投資の厳選といったキャッシュ対策を実施 〈取組み実績〉 ・海外におけるグループ内資金の有効活用や資産の一部売却を実施」
最大1,000億円規模のキャッシュ対策について、グループ内資金の活用や資産の一部売却を実施した。 - FY2016初出有価証券報告書
「今中期経営計画における素材系・機械系事業の成長に向けた戦略投資、事業基盤を支える定常投資は、営業キャッシュフローにて賄うことを基本方針とします。また、事業環境の変化によるキャッシュフロー悪化時にも、財務規律を維持しながら着実に輸送機軽量化など重点分野への投資を実施すべく、最大1,000億円をターゲットに資産売却、運転資金改善、投資の厳選といったキャッシュ対策を講じてまいります。」
重点分野への投資継続と、資産売却・運転資金改善・投資厳選による最大1,000億円の対策を示した。