自動車部品事業における原材料価格上昇・為替影響
FY2017に初出。10回の記載のうち5回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019。直近の記載はFY2025。
ニチアスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。69社中36社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに9社。
- FY2025対処有価証券報告書
「また、売上高の増加に加え、原材料価格の上昇が落ち着きを見せたことにより、セグメント利益は前連結会計年度に対し20.4％増の4,540百万円となりました。」
自動車部品事業では原材料価格上昇の影響が落ち着いたことが利益増加要因として続き、セグメント利益は前期比20.4％増となった。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「また、売上高の増加に加え、原材料価格の上昇が落ち着きを見せたことにより、セグメント利益は前年同中間期に対し33.8％増の2,218百万円となりました。」
自動車部品事業では原材料価格の上昇が落ち着きを見せたことが利益増加要因として記載され、原材料価格上昇による利益下押しの影響が引き続き弱まっている。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「また、売上高の増加に加え、原材料価格の上昇が落ち着きを見せたことにより、セグメント利益は前年同四半期に対し 81.5％増 の 3,019百万円 となりました。」
自動車部品事業では、原材料価格の上昇が落ち着きを見せたことが利益増加要因として記載され、原材料価格上昇による利益下押しの影響が引き続き弱まっている。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「また、売上高の増加に加え、原材料価格の上昇が落ち着きを見せたことにより、セグメント利益は前年同四半期に対し 144.3％増 の 1,658百万円 となりました。」
自動車部品事業では、原材料価格の上昇が落ち着きを見せたことがセグメント利益の増加要因として記載され、従来の原材料価格上昇による利益下押しの影響が弱まった。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「一方で、原材料価格の上昇等の影響により、セグメント利益は前連結会計年度に対し38.8％減の2,467百万円となりました。」
原材料価格上昇等が自動車部品事業のセグメント利益を前年同期比38.8％減へ押し下げる実績として表れた。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「一方で原材料価格の上昇等の影響により、セグメント利益は前年同四半期に対し48.4％減の1,663百万円となりました。」
原材料価格の上昇等が自動車部品事業のセグメント利益を前年同期比48.4％減へ押し下げる実績として表れた。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「自動車部品については、中国での新型コロナウイルス感染症拡大に伴う都市封鎖や、サプライチェーンの混乱による自動車の生産調整が続きましたが、為替相場の円安進行により、売上高は前年同四半期に対し4.0％増の23,051百万円となりました。一方で原材料価格の上昇等の影響により、セグメント利益は前年同四半期に対し70.5％減の679百万円となりました。」
原材料価格の上昇等が自動車部品事業のセグメント利益を前年同期比70.5％減の6億79百万円へ押し下げる実績として表れている。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「売上原価については、原材料価格やエネルギーコストの高騰により、前年同四半期に対し2,025百万円（5.2％）増加し41,290百万円となりました。」
原材料価格・エネルギーコストの高騰が自動車部品に限らずグループ全体の売上原価を押し上げ、2,025百万円、5.2％の増加として実際に表れている。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「売上原価率については、エネルギーコストや原材料価格の高騰により前連結会計年度に対し0.8ポイント悪化し、76.5％となりました。」
原材料価格上昇に加え、エネルギーコストの高騰が実際に売上原価率を0.8ポイント悪化させたと記載している。 - FY2017初出有価証券報告書
「自動車部品部門は、原材料価格の上昇や為替の影響が懸念されますが、国内・海外の需要は堅調に推移すると予想しております。」
平成29年度の経営環境見通しにおいて、自動車部品事業の原材料価格と為替の影響を懸念事項として初めて明示している。