美濃窯業（5356）・目標引き上げ
ROEを重要指標とした資産効率・株主資本活用の改善
FY2018に初出。4回の記載のうち1回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
4記載
9年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
ROE・ROICによる資本効率・収益性向上404社が書いているテーマ・逆風7社・追い風407社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。100社中13社が悪化側に。
直近の記載が「引き上げ」なのは、ほかに16社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている193社のうち14社を表示しています。上の文は193社すべてから計算しています。このテーマの415件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026引き上げ有価証券報告書
「このため、早期にPBR１倍以上を目指すための対策として、セラミックス事業の拡大と共に適切な利益水準を確保するべく価格改定を粘り強く推進すること、そして耐火物セラミックス事業のセグメント利益率を早期に10％に引き上げることを目標とし、安定的に連結営業利益率12％の達成を目指します。」
ROE改善・資本コスト意識の方針が、PBR1倍以上、耐火物セラミックス事業の利益率10％、連結営業利益率12％という目標へ具体化した。 - FY2024再定義有価証券報告書
「2024年3月には当社ホームページに「経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等」として「資本コストや株価を意識した経営の実現に向けて」を掲げており、耐火物事業を中心に全体の営業利益率を高めることでROEを上昇させ、安定的に全社営業利益率8%を維持することを目指しております。」
ROE改善方針を、資本コスト・株価を意識した経営として再整理し、耐火物事業を中心とした営業利益率向上を手段として明示した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「自己資本利益率（ＲＯＥ）10.5％」
ROEを重要指標とする位置付けを継続している。2020年3月期のROEは10.5％で、前年度の11.4％から低下しているが、資産効率・株主資本の有効利用の改善に引き続き取り組むとしている。 - FY2018初出有価証券報告書
「当社グループは、資産効率の向上及び株主資本の有効利用が全てのステークホルダーの利益に合致するものと考え、「自己資本利益率（ＲＯＥ）」を重要な指標と位置付けております。当連結会計年度における「自己資本利益率（ＲＯＥ）」は9.6％（前年同期比1.9ポイント改善）でした。引き続きこれらの指標について、改善されるよう取り組んでまいります。」
ROEを重要な経営指標として初めて明示し、当年度実績9.6％、前年度比1.9ポイント改善を示したうえで、継続的な改善を掲げている。