日本坩堝（5355）・リスク悪化
中国等への原材料調達集中リスク
FY2020に初出。4回の記載のうち2回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2022。直近の記載はFY2026。
4記載
7年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
アジア生産国情勢・災害による輸入・調達リスク45社が書いているテーマ・逆風45社・追い風0社
日本坩堝がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。36社中25社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに9社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている45社のうち14社を表示しています。上の文は45社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026悪化有価証券報告書
「また、原材料価格の高騰・高止まり、大幅な円安が続いた場合、お客さまのご理解に基づく価格改定の進捗状況次第では、グループの業績が下振れする可能性があります。」
原材料価格の高騰・高止まりと大幅な円安のリスクを継続し、中東情勢・地政学リスクによる調達問題も含めて開示している。価格改定、調達先分散、為替ヘッジを対応策としている。 - FY2022悪化有価証券報告書
「また、原材料価格の高騰・高止まり、大幅な円安が続いた場合、お客さまのご理解に基づく価格改定の進捗状況次第では、グループの業績が下振れする可能性があります。」
原材料価格の高騰・高止まりと大幅な円安が顕在化した場合の下振れリスクを明示した。調達先分散、原材料調査、価格改定、為替ヘッジで対応するとしている。 - FY2021対処有価証券報告書
「調達先が中国等の特定国に偏らぬように、原材料の種類に応じて常に世界各国に調達先を求めておりますが、引き続き多様な原材料に関する調査・評価等を幅広く実施し、リスクの軽減に努めてまいります。」
中国等への調達集中リスクに対し、調達先の分散と多様な原材料の調査・評価を進めている。 - FY2020初出有価証券報告書
「当社グループでは、主力事業である耐火物の製造に必要となる原材料を、中国をはじめとする世界各国より直接あるいは商社経由にて調達しております。国産原材料の比率が高くないことから、現在の輸入国からの調達に問題が生じた場合には、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
中国を含む海外からの原材料調達への依存と、輸入国での調達障害による業績影響を新たなリスクとして開示している。