日本特殊陶業（5334）・施策再定義
新型コロナウイルス対応の在宅勤務・生産継続・安定調達体制
FY2020に初出。5回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021。直近の記載はFY2024。
5記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
新型コロナウイルス下の製品供給維持と事業継続178社が書いているテーマ・逆風49社・追い風126社
日本特殊陶業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。12社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに3社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている178社のうち14社を表示しています。上の文は178社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024再定義有価証券報告書
「また、「働く場所」の多様化として、2024年２月には遠隔地勤務制度を導入し、場所に制約される働き方から脱却することで、遠地に住む人財の確保や離職防止に繋げています。」
新型コロナウイルス対応として始まった在宅勤務・リモートワークの取り組みが、遠隔地勤務制度を含む人財確保・離職防止のための恒常的な働き方改革へと位置付け直された。 - FY2023前進有価証券報告書
「フリーアドレス、ペーパレス化の促進により、70％以上の業務がリモートワークできる状態を目標に環境整備を進めております。」
在宅勤務・働き方改革について、2021年8月竣工の新オフィス棟で非在席勤務率30％以上を定着させた上で、70％以上の業務をリモートワーク可能とする環境整備目標を掲げた。遠隔地勤務制度や育児参画支援も追加されている。 - FY2022前進有価証券報告書
「また、2021年８月に小牧工場内に竣工した新オフィス棟では非在席勤務率30％以上を主な取組みのひとつとして掲げております。」
前年度に竣工予定としていた小牧工場内の新オフィス棟が2021年8月に竣工し、非在席勤務率30％以上を掲げる運用段階に進んだ。 - FY2021前進有価証券報告書
「また、2021年７月に小牧工場内に竣工予定の新オフィス棟においては、非在席勤務率30％以上を主な取組みのひとつとして掲げております。」
コロナ対応として在宅勤務、時差勤務、WEB会議、サテライトオフィス及びIT環境刷新を進め、2021年7月竣工予定の新オフィス棟では非在席勤務率30％以上を掲げた。 - FY2020初出有価証券報告書
「当社では、働き方改革の一環として安全かつ拡張性の高い在宅勤務システムを導入しておりましたが、今回のコロナ禍でその必要性の高まりを受け、非製造部門においては感染防止策の一環として運用方法の見直しと適用範囲の拡大により在宅勤務を推し進めています。また、製造部門においては、勤務シフトの見直し等による生産継続の対応を行っています。」
既存の働き方改革を基盤に、在宅勤務の適用範囲を拡大し、製造部門では勤務シフト見直しによる生産継続を実施した。サプライヤーとの連携による安定調達、テレワーク・WEB会議・ソーシャルディスタンス、第二波や新たな感染症を想定したBCP強化も掲げている。