開発本部の設置による技術開発・新規事業開拓の集約
FY2016-Q2に初出。24回の記載のうち14回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。8社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに6社。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「当中間連結会計期間においては、2025年４月に発足した技術本部と、基礎研究部門との連携により、基礎研究から製品開発、生産技術開発までを一体的に推進する体制を強化するとともに、顧客起点の開発を加速するため、アプリケーション・エンジニアリング機能の拡充を進めました。」
2025年4月発足の技術本部と基礎研究部門の連携を強化し、基礎研究から製品開発・生産技術開発までの一体推進体制とアプリケーション・エンジニアリング機能を拡充している。 - 2026-04-20前進役員の異動
「一般カーボン製品における開発機能を統合することにより、材料開発の効率化および開発スピードの向上を図るため、技術本部の技術開発部を機械用・ブラシ開発部に改組する。」
技術本部内の一般カーボン製品に関する開発機能を統合し、機械用・ブラシ開発部へ改組する具体的な組織変更を開示している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「当中間連結会計期間においては、開発体制の一層の強化と迅速化を図るため、2025年４月１日付で抜本的な組織改編を実施いたしました。本改編の最大の目的は、これまで各事業部門に分散していた技術関連部門を技術本部として統合し、当企業グループが長年培ってきた材料技術やプロセス技術といった多岐にわたるコア技術を一元管理する体制を構築することにあります。」
2025年4月1日付で、各事業部門に分散していた技術関連部門を技術本部へ統合し、材料技術・プロセス技術などのコア技術を一元管理する体制へ改編した。 - FY2023再掲有価証券報告書
「これら研究開発における管理は、当社独自の管理システムによる技術審査を、海外子会社を含め全社的に実施することで、技術・ノウハウの体系的管理を強化しております。」
基礎研究、技術開発、生産技術の三部門による研究開発体制と、海外子会社を含む全社的な技術審査・ノウハウ管理を再確認している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「なお、新規技術の発掘や外部機関との連携、研究開発人員の獲得・育成等をより一層加速することを目的に、2023年７月１日付にて、グローバル開発本部傘下の研究開拓室を社長直下の組織に改組いたしました。」
研究開拓室を2023年7月1日付で社長直下へ移管し、新規技術の発掘、外部機関連携、研究開発人員の獲得・育成を加速する組織体制へ変更した。 - FY2022前進有価証券報告書
「また当社独自の管理システムによる技術審査を、海外子会社を含め全社的に実施することで、技術・ノウハウの体系的管理を強化しております。」
国内外グループ会社との共同開発・技術管理に加え、独自の技術審査を海外子会社を含む全社で実施する運用を明示した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「また、国内外のグループ会社との共同開発を進める一方、技術・ノウハウの体系化管理を強化・推進しております。」
国内外グループ会社との共同開発と技術・ノウハウの体系化管理を引き続き推進している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「また、国内外のグループ会社との共同開発を進める一方、技術・ノウハウの体系化管理を強化・推進しております。」
国内外グループ会社との共同開発と、技術・ノウハウの体系化管理を引き続き推進している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「また、国内外のグループ会社との共同開発を進める一方、技術・ノウハウの体系化管理を強化・推進しております。」
国内外のグループ会社との共同開発と、技術・ノウハウの体系化管理を引き続き推進している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「また、国内外のグループ会社との共同開発を進める一方、技術・ノウハウの体系化管理を強化・推進しております。」
国内外のグループ会社との共同開発と技術・ノウハウの体系化管理を引き続き進めている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「また、国内外のグループ会社との共同開発を進める一方、技術・ノウハウの体系化管理を強化・推進しております。」
国内外のグループ会社との共同開発と、技術・ノウハウの体系化管理を継続している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「また、国内外のグループ会社との共同開発を進める一方、技術・ノウハウの体系化管理を強化・推進しております。」
グローバル開発体制を通じた国内外グループ会社との共同開発と、技術・ノウハウの体系化管理を継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「また、国内外のグループ会社との共同開発を進める一方、技術・ノウハウの体系化管理を強化・推進しております。」
グローバル開発本部を軸とする国内外グループ会社との共同開発と技術・ノウハウ管理を継続している。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「なお、2020年９月１日付けにて、資源の最適配置と、会社戦略に基づいた研究開発活動を強力に推進することを目的に、グローバル開発本部に生産部門傘下の技術機能を統合し、同本部内の組織再編を行いました。これにより、時宜を見極めた開発品の市場投入、開発から製品化までのスピードアップならびに技術者の育成を推進するとともに、グローバルでの開発機能の強化を図ってまいります。」
2020年9月1日付で、生産部門傘下の技術機能をグローバル開発本部へ統合する組織再編を実施し、開発から製品化までのスピードアップとグローバル開発機能の強化を進めている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「また、国内外のグループ会社との共同開発を進める一方、技術・ノウハウの体系化管理を強化・推進しております。」
グローバル開発本部を軸とするグループ会社との共同開発と、技術・ノウハウの体系化管理を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「また、開発本部をグローバル開発本部へ組織改編し、国内外のグループ会社との共同開発を進める一方、技術・ノウハウの体系化管理を強化・推進しております。」
グローバル開発本部への改編後、国内外グループ会社との共同開発と技術・ノウハウの体系化管理を継続している。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「さらに、平成30年９月１日より、グローバルな視点で子会社および関連企業との連携をより強化し、当企業グループの成長戦略を遂行し担うべく、開発本部をグローバル開発本部に改編しました。また、グローバル開発本部に多孔質炭素部門を移設しました。」
開発本部をグローバル開発本部へ改編し、子会社・関連企業との連携強化を担う体制に変更した。多孔質炭素部門も同本部へ移設している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「なお、平成30年４月１日より、持続的な技術力向上ならびに新製品・新規開発品創出のスピード化、モノづくり強化、高付加価値製品の開発を推進するため、開発本部に材料開発部ならびに技術研究部を設置するとともに、中長期開発戦略に立脚した知的財産戦略の推進と、グループ全体での知的財産管理強化のため、知的財産課を開発本部に移設しました。」
材料開発部・技術研究部の設置と知的財産課の移設による開発本部の体制強化を引き続き記載している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「なお、平成30年４月１日より、持続的な技術力向上ならびに新製品・新規開発品創出のスピード化、モノづくり強化、高付加価値製品の開発を推進するため、開発本部に材料開発部ならびに技術研究部を設置するとともに、 中長期開発戦略に立脚した知的財産戦略の推進と、グループ全体での知的財産管理強化のため、知的財産課を開発本部に移設しました。」
開発本部に材料開発部・技術研究部を新設し、新製品開発の速度化、ものづくり強化、高付加価値製品開発を進める組織体制へ具体化した。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「なお、平成29年５月１日より、機能軸と役割をより明確にすることにより、新製品・新規開発品の開発リソースの多面化ならびに強化を図るため、開発本部新事業インキュベーション部および技術開発戦略部を廃止し、開発企画部を設置いたしました。」
開発本部内の組織再編と開発企画部の設置を引き続き記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「なお、平成29年５月１日より、機能軸と役割をより明確にすることにより、新製品・新規開発品の開発リソースの多面化ならびに強化を図るため、開発本部新事業インキュベーション部および技術開発戦略部を廃止し、開発企画部を設置いたしました。」
前四半期に開示した開発本部内の組織再編と、開発企画部の設置内容を引き続き記載している。 - FY2017-Q1再定義有価証券報告書
「なお、平成29年５月１日より、機能軸と役割をより明確にすることにより、新製品・新規開発品の開発リソースの多面化ならびに強化を図るため、開発本部新事業インキュベーション部および技術開発戦略部を廃止し、開発企画部を設置いたしました。」
開発本部内の新事業インキュベーション部と技術開発戦略部を廃止し、開発企画部を設置する組織再編を実施した。従来の長期開発・新規事業機能の集約から、機能軸・役割の明確化と開発リソースの多面化・強化へ説明の軸が変わっている。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「また、７月１日より、長期的視点における開発と新規事業開拓を集約して管理するため、開発本部を設置いたしました。」
開発本部の設置と、基盤技術開発・技術開発戦略・新事業インキュベーション機能の集約を引き続き記載している。 - FY2016-Q2前進有価証券報告書
「また、７月１日より、長期的視点における開発と新規事業開拓を集約して管理するため、開発本部を設置いたしました。」
開発本部を設置し、技術開発戦略部と新事業インキュベーション部を含めて、長期開発・技術戦略・新規事業の機能を集約した。