石油・石炭等の原材料価格上昇
FY2016に初出。26回の記載のうち19回が「再掲」。直近の記載は2026-11-13。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中129社が悪化側に。
- FY2026悪化有価証券報告書
「当社グループの使用する原材料は、石油石炭価格や需給バランスの影響を大きく受けます。また、特定サプライヤーへの依存や供給元設備トラブル、地政学リスク等により原材料の安定調達に支障が生じる可能性があります。」
従来の原材料価格上昇リスクから、特定サプライヤー依存、供給元設備トラブル、地政学リスクによる調達難を含むリスクへ範囲が拡大している。 - FY2025悪化有価証券報告書
「損益面に関しましては、円安による原材料等各種資材の価格上昇や設備投資の進展に伴う減価償却費の増加等によるコストアップ要因があり減益となりました。」
円安による原材料等各種資材の価格上昇が実際のコストアップ要因となり、減益に影響したと記載している。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「損益面に関しましては、円安による原材料等各種資材の価格上昇や設備投資の進展に伴う減価償却費の増加等によるコストアップ要因があり減益となりました。」
円安による原材料等各種資材の価格上昇が、実際のコストアップ要因として減益に影響したと記載している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「一方、世界的な金融引締めに伴う影響やウクライナ情勢に伴う物流の混乱、原燃料・エネルギーコスト等の物価上昇、中国における不動産市場の停滞、中東地域をめぐる情勢に伴う影響等があり、先行きの経済見通しについては、下振れリスクを抱えており、不透明な状況が継続しました。」
原燃料・エネルギーコスト等の物価上昇が、引き続き先行きの不透明要因として記載されている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「一方、世界的な金融引締めに伴う影響やウクライナ情勢に伴う物流の混乱、原燃料・エネルギーコスト等の物価上昇、中国における不動産市場の停滞、中東地域をめぐる情勢に伴う影響等があり、先行きの経済見通しについては、下振れリスクを抱えており、不透明な状況が継続しました。」
原燃料・エネルギーコスト等の物価上昇が、引き続き先行きの不透明要因として記載されている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「一方、世界的な金融引締めに伴う影響やウクライナ情勢に伴う物流の混乱、原燃料やエネルギーコスト等の物価上昇、中国における不動産市場の停滞に伴う影響等があり、先行きの経済見通しについては、下振れリスクを抱えており、不透明な状況が継続しました。」
原燃料やエネルギーコスト等の物価上昇が、引き続き先行きの不透明要因として記載されている。 - FY2023再掲有価証券報告書
「損益面に関しましては、原燃料価格、電力料金等の上昇によるコストアップ要因はあったものの、販売数量の増加や前年同期と比較すると為替レートが円安に推移したことによる輸出の収益性改善により、増益となりました。」
原燃料価格の上昇が電力料金等とともに実際のコストアップ要因となった一方、販売数量増加と円安による輸出収益性改善により増益となったと説明している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「損益面に関しましては、原燃料価格、電力料金等の上昇によるコストアップ要因はあったものの、販売数量の増加や前年同期と比較すると為替レートが円安に推移したことによる輸出の収益性改善により、増益となりました。」
原燃料価格の上昇が電力料金等とともに実際のコストアップ要因となった一方、販売数量増加と円安による輸出収益性改善により増益となったと説明している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「損益面に関しましては、原燃料価格、電力料金等の上昇によるコストアップ要因はあったものの、販売数量の増加や為替レートが円安に推移したことによる輸出の収益性改善により、増益となりました。」
原燃料価格の上昇が電力料金等とともに実際のコストアップ要因となった一方、販売数量増加と円安による輸出収益性改善により増益となったと説明している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「損益面に関しましては、原燃料価格、電力料金等の上昇によるコストアップ要因はあったものの、販売数量の増加や為替レートが円安に推移したことによる輸出の収益性改善により、増益となりました。」
原燃料価格の上昇が電力料金等とともに実際のコストアップ要因となったと記載されている。一方、販売数量増加と円安による輸出収益性改善が増益要因となった。 - FY2022悪化有価証券報告書
「加えて、原油価格・原料炭の高騰による原材料調達価格の上昇が懸念され、経済活動の先行きの見通しが厳しい状況となっています。」
従来の原料費高止まりに加え、原油価格・原料炭の高騰による調達価格上昇を新たに明示している。経営成績でも原料費高止まりによるコストアップ要因が記載されており、リスクが実際の損益要因となっている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「損益面に関しましては、製品原価に占める原料費の高止まりによるコストアップ要因はあったものの、販売数量の増加により、増益となりました。」
原料費の高止まりによるコストアップが引き続き発生していると記載されている。一方、販売数量の増加により増益となった。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「損益面に関しましては、製品原価に占める原料費の高止まりによるコストアップや全般的な製品の市況低迷により、減益となりました。」
原料費の高止まりによるコストアップが引き続き発生し、製品市況の低迷とともに減益要因となっている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「損益面に関しましては、製品原価に占める原料費の高止まりによるコストアップや全般的な製品の市況低迷により、減益となりました。」
原料費の高止まりによるコストアップが引き続き発生し、減益要因となっている。原料価格の上昇率や金額は示されていない。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「損益面に関しましては、全般的な製品価格の是正に取り組み、販売価格は上昇しましたが、原料の価格高騰によるコストアップ及び人造黒鉛電極の販売数量減少により減益となりました。」
原料価格高騰によるコストアップが引き続き発生していると記載されている。価格上昇の具体的な金額や率は示されていない。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「損益面に関しましては、原料の価格高騰によるコストアップはありましたが、全般的な製品価格の是正に取り組んだことから、販売価格は上昇し前年同期に比べて増益となりました。」
原料価格高騰によるコストアップが引き続き発生していると記載されている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「損益面に関しましては、原料の価格高騰によるコストアップはありましたが、全般的な製品価格の是正に取り組んだことから、販売価格は上昇し前年同期に比べて増益となりました。」
原料価格高騰によるコストアップが引き続き発生していると記載されている。価格上昇の具体的な金額や率は示されていない。 - FY2019再掲有価証券報告書
「損益面に関しましては、原料の価格高騰によるコストアップはありましたが、需要回復に伴う販売数量の増加、販売価格の上昇により大幅な増益となりました。」
原料価格高騰とコストアップが通期でも発生した一方、販売数量・販売価格の上昇により増益となったと説明している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「特に人造黒鉛電極は世界的に需給が逼迫しており、原料であるニードルコークスの価格が高騰していることから製品価格の是正に取り組みました。損益面に関しましては、ニードルコークスの価格高騰によるコストアップはありましたが、需要回復に伴う販売数量の増加、販売価格の上昇により大幅な増益となりました。」
ニードルコークス価格高騰と、それによるコストアップが引き続き発生していると記載している。一方、製品価格の是正と販売価格上昇により増益となったと説明している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「特に人造黒鉛電極は世界的に需給が逼迫しており、原料であるニードルコークスの価格が高騰していることから製品価格の是正に取り組みました。損益面に関しましては、ニードルコークスの価格高騰によるコストアップはありましたが、需要回復に伴う販売数量の増加、販売価格の上昇により大幅な増益となりました。」
ニードルコークス価格高騰と、それによるコストアップが引き続き実際に発生していると記載している。価格上昇の具体的な金額や率は示されていない。なお、quantifiedはfalse、materializedはtrue。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「特に人造黒鉛電極は世界的に需給が逼迫しており、また原料であるニードルコークスの価格が高騰していることから製品価格是正に取り組み、販売価格は上昇しました。損益面に関しましては、ニードルコークスの価格高騰によるコストアップはありましたが」
原材料価格リスクについて、ニードルコークスの価格高騰が実際に発生し、コストアップとして業績に影響したと記載している。価格上昇の具体的な数値は示されていない。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループの使用する原材料は、石油石炭などの素材価格の上昇や需給バランスの影響を大きく受けるものが中心となっております。」
石油・石炭等の素材価格と需給バランスによる原材料価格リスクを再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの使用する原材料は、石油石炭などの素材価格の上昇や需給バランスの影響を大きく受けるものが中心となっております。」
原材料市況の変動が業績に影響する可能性を示している。