新型コロナウイルス感染症による経済活動停滞と炭素製品需要の悪化
FY2021-Q1に初出。16回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「削除」なのは、ほかに56社。
- FY2026削除有価証券報告書当 filing では、新型コロナウイルス感染症による経済活動停滞・炭素製品需要悪化を独立した業績要因として記載していない。
- FY2024後退有価証券報告書
「当連結会計年度の世界経済においては、新型コロナウイルス感染症に関する行動制限が緩和され、一部地域に弱さが見られるものの、概ね景気に持ち直しの動きが見られました。」
感染症に関する行動制限の緩和と経済の持ち直しが記載され、感染症による経済活動停滞・需要悪化の状況は従来より弱まっている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の世界経済においては、新型コロナウイルス感染症に関する行動制限が緩和され、一部地域に弱さが見られるものの、概ね景気に持ち直しの動きが見られました。」
感染症に関する行動制限の緩和と景気の持ち直しを記載している一方、一部地域の弱さや他の不透明要因が残る状況も併記されている。 - FY2024-Q1後退有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の世界経済は、新型コロナウイルス感染症に関する行動制限が緩和され、概ね経済の正常化が進み、景気に持ち直しの動きが見られました。」
新型コロナウイルス感染症に関する行動制限の緩和と経済正常化が記載され、感染症による経済活動停滞・需要悪化の状況は従来より弱まっている。 - FY2023再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルスの感染拡大による事業への影響につきましては、現在のところ重要なものはありません。しかしながら、不確定要素が多いことから、今後の事業に対する影響につきましては、引き続き動向を注視していく必要があるものと考えております。」
現時点で感染症による事業への重要な影響はないとしつつ、不確定要素が多く、今後も動向を注視する必要があるとの説明を継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルスの感染拡大による事業への影響につきましては、現在のところ重要なものはありません。しかしながら、不確定要素が多いことから、今後の事業に対する影響につきましては、引き続き動向を注視していく必要があるものと考えております。」
現時点で新型コロナウイルス感染拡大による事業への重要な影響はないとしつつ、不確定要素が多く、今後も動向を注視する必要があるとの説明を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルスの感染拡大による事業への影響につきましては、現在のところ重要なものはありません。しかしながら、不確定要素が多いことから、今後の事業に対する影響につきましては、引き続き動向を注視していく必要があるものと考えております。」
現時点で新型コロナウイルス感染拡大による事業への重要な影響はないとしつつ、不確定要素が多く、今後も動向を注視する必要があるとの説明を継続している。 - FY2023-Q1後退有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の世界経済は、新型コロナウイルス感染症の世界的大流行の影響による厳しい状況も徐々に緩和される中で、概ね回復基調となりました。」
感染症による経済環境の厳しさは徐々に緩和され、世界経済は概ね回復基調となったと記載している。追加情報では、現在のところ事業への重要な影響はないとしている。 - FY2022後退有価証券報告書
「当連結会計年度の世界経済は、新型コロナウイルス感染症の世界的大流行の影響による厳しい状況も徐々に緩和されつつあることから、概ね回復基調となりました。」
感染症による経済環境の厳しさは残るものの、前年度までの急速な悪化から、厳しい状況が徐々に緩和され概ね回復基調となったと記載している。 - FY2022-Q3後退有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の世界経済は、新型コロナウイルス感染症の世界的大流行の影響による厳しい状況は継続しているものの、徐々にその状況は緩和されつつあり、持ち直しの動きが見られました。」
感染症による経済環境の厳しさは継続しているが、徐々に緩和され持ち直しの動きが見られたと記載している。炭素製品市場でも需要回復傾向が示され、全社売上高は前年同期比8.4％増となった。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間では、世界的な経済活動停滞を背景として、全般的に炭素製品市場の需要は伸び悩みました。その結果、売上高は97億６千５百万円となり、前年同期に比べて4.3％の減収となりました。」
感染症の世界的大流行を背景とする経済活動停滞と炭素製品需要の伸び悩みが続き、全社売上高は前年同期比4.3％減となった。一方、追加情報では現時点で事業への重要な影響はないとも記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間では、新型コロナウイルス感染症の影響による経済活動停滞を背景として、全般的に炭素製品市場の需要は伸び悩みました。その結果、売上高は46億１千３百万円となり、前年同期に比べて4.0％の減収となりました。」
感染症による経済活動停滞と炭素製品需要の伸び悩みが継続し、全社売上高は前年同期比4.0％減となった。一方、追加情報では現時点で事業への重要な影響はないとも記載している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当連結会計年度の世界経済は、新型コロナウイルス感染症の世界的大流行の影響により、急速に悪化し、極めて厳しい状況となりました。我が国の経済においても、同様に新型コロナウイルス感染症の影響は大きく、個人消費、輸出入、生産、企業収益などが急速に悪化し、経済活動は一段と抑制されました。」
新型コロナウイルス感染症による世界経済・国内経済の悪化と炭素製品需要への影響が通期でも継続している。一部持ち直しの動きはあるが、厳しい状況が続くと記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間では、新型コロナウイルス感染症の影響による経済活動停滞を背景として、全般的に炭素製品市場の需給バランスは悪化しました。特に人造黒鉛電極においては、鉄鋼市況等の悪化により、販売数量が大幅に減少しました。その結果、売上高は149億４千万円となり、前年同期に比べて41.9％の減収となりました。」
新型コロナウイルス感染症による経済活動停滞の影響が継続し、炭素製品市場の需給悪化と人造黒鉛電極の販売数量大幅減少が実際の業績に表れている。全社売上高は前年同期比41.9％減となった。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間では、新型コロナウイルス感染症の影響による経済活動停滞を背景として、全般的に炭素製品市場の需給バランスは悪化しました。特に人造黒鉛電極においては、電炉メーカーの減産及び電極の在庫調整等により販売数量が大幅に減少しました。その結果、売上高は102億円となり、前年同期に比べて42.8％の減収となりました。」
新型コロナウイルス感染症による経済活動停滞の影響が継続し、全社売上高は前年同期比42.8％減、人造黒鉛電極の売上高は前年同期比70.9％減となった。影響が前四半期に続いて実際の業績に表れている。なお、quantifiedはtrue、materializedはtrue。 - FY2021-Q1初出有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間では、新型コロナウイルス感染症の影響による経済活動停滞を背景として、全般的に炭素製品市場の需給バランスは悪化しました。特に人造黒鉛電極においては、電炉メーカーの減産及び電極の在庫調整等により販売数量が大幅に減少しました。その結果、売上高は48億６百万円となり、前年同期に比べて41.6％の減収となりました。」
新型コロナウイルス感染症の世界的大流行による経済活動停滞と炭素製品市場の需給悪化を初めて具体的に記載している。人造黒鉛電極の売上高は前年同期比72.9％減、全社売上高は前年同期比41.6％減となっており、影響が実際の業績に表れている。