人材育成と活気ある組織づくり
FY2016に初出。9回の記載のうち5回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2021。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。43社中5社が悪化側に。
- FY2026再定義有価証券報告書
「当社グループの人材戦略は、中長期経営方針「2030 Make Real」の実現に向け、成長戦略の強化および経営体質の強化を支える重要な経営基盤として、人材を重要な経営資本と位置付けています。」
従来の人材の質・量の再定義から、中長期経営方針を支える人材戦略として、人材育成、熟練技能の継承、女性活躍、働きやすい職場環境を含む説明へ整理されている。 - FY2025再掲有価証券報告書
「このような経営環境の中、当社グループは、成長戦略の加速、ものづくりの原点回帰、人材の質と量の再定義、ＩＴ基盤強化、カーボンニュートラルへの貢献、投資の加速、資産効率化の加速を次期の経営重点目標として、その達成を目指し全社一丸となって取り組んでまいります。」
人材の質と量の再定義を次期の経営重点目標として再確認している。 - FY2024再定義有価証券報告書
「このような経営環境の中、当社グループは、成長戦略の深化、ものづくりの最適化、人材の質と量の再定義、ＩＴ基盤強化、カーボンニュートラルへの貢献、投資の推進、 資産効率化の推進を次期の経営重点目標として、その達成を目指し全社一丸となって取り組んでまいります。」
従来の「人材力・組織力の底上げ」から、「人材の質と量の再定義」へ重点目標の表現が改められた。サステナビリティの取組みでは、人材ポートフォリオ分析を通じた採用・配置・育成の再定義も明示している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「このような経営環境の中、当社グループは、成長戦略の新展開、品質向上の更なる進展、設備管理の更なる深耕、原料調達改革の更なる進展、効率的な資産活用の追求、人材力・組織力の底上げを次期の経営重点目標として、その達成を目指し全社一丸となって取り組んでまいります。」
従来の「人材力・組織力の充実」から「人材力・組織力の底上げ」へ表現が改められた。サステナビリティの記載では、教育訓練、多様性、育児・介護支援及び働きやすい職場環境も明示されているが、具体的な数値目標は定めていない。 - FY2022再定義有価証券報告書
「このような経営環境の中、当社グループは、成長戦略の一新、品質向上の加速、設備管理の充実、原料調達改革の加速、新機軸のコストダウン、人材力・組織力の充実を次期の経営重点目標として、その達成を目指し全社一丸となって取り組んでまいります。」
従来の「変化を生み出す人・組織づくり」から、「人材力・組織力の充実」へ表現が改められている。 - FY2021再定義有価証券報告書
「変化を生み出す人・組織づくり」
従来の「成果を生み出す人・組織づくりの拡大・追求」から、変化の創出を明示する表現へ改められている。 - FY2019引き上げ有価証券報告書
「成果を生み出す人・組織づくりの拡大・追求」
人材育成・多能工化による職場活性化から、成果創出を明示した人・組織づくりの拡大・追求へ表現が広がっている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「人材の育成・多能工化による職場の活性化」
人材育成に加え、多能工化を手段として職場を活性化する方針を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「人材育成強化と活気ある組織づくりの加速」
中期経営計画の人的資本・組織面の重点施策。