販売低迷・円高に伴う棚卸資産評価損の発生
FY2017-Q1に初出。14回の記載のうち6回が「対処」で、最初の「対処」はFY2018-Q1。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。39社中11社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに42社。
- FY2026対処有価証券報告書
「通常の販売目的で保有する棚卸資産の収益性の低下による簿価切下額は、次のとおりであります。」
棚卸資産の簿価切下額は前年度の635百万円から当年度は91百万円の戻入額となり、評価損負担が低減している。 - FY2025悪化有価証券報告書
「通常の販売目的で保有する棚卸資産の収益性の低下による簿価切下額は、売上原価635百万円であります。」
棚卸資産の簿価切下額は前年度の7百万円から635百万円へ増加し、評価損負担が拡大している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループの製品の生産リードタイムは比較的長く、このため棚卸資産残高は多額となっております。また、製品の販売価格や原材料の購入価格は、景気変動等による市場の需給状況に応じて大きく上下するという特徴があります。特に原材料の市場価格下落局面においては、下落前に仕入れた原材料を使用し製造した製品を販売する時にはすでに販売価格が大きく下降している場合もあり、棚卸資産の評価損が多額になる可能性があります。」
棚卸資産評価損について、長い生産リードタイムと製品・原材料価格の変動を要因とする将来リスクを重要な会計上の見積りとして詳述している。 - FY2022対処有価証券報告書
「売上原価(△は戻入額) 353百万円 △ 296百万円」
前年度の棚卸資産評価損353百万円に対し、当年度は296百万円の戻入額となり、評価損リスクによる損益負担が低減した。 - FY2021悪化有価証券報告書
「通常の販売目的で保有するたな卸資産の収益性の低下による簿価切下額は、売上原価353百万円であります。」
棚卸資産評価損が通期で353百万円計上され、前年度の10百万円から増加した。市況変動や長い生産リードタイムにより評価損が多額となる可能性も説明されている。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「損益面に関しましては、販売数量減少に加え、工場の稼働率低下に伴う固定費の負担増加によって製品原価が高止まりしている影響、また棚卸資産評価損を計上したことから、大幅な減益となりました。」
棚卸資産評価損の計上が再び大幅な減益の要因として実際に発生したと記載している。今回は評価損の金額は示されていない。 - FY2019対処有価証券報告書
「通常の販売目的で保有するたな卸資産の収益性の低下による簿価切下額は、売上原価1百万円であります。」
前年度に1,113百万円の戻入額が記載されていた棚卸資産評価について、当年度の簿価切下額は1百万円となっている。 - FY2018-Q3対処有価証券報告書
「損益面に関しましては、販売数量の増加、棚卸資産評価損の減少及び更なるコストダウンの取組み、為替の円安効果によって収益性が改善したため、営業利益は５億２百万円（前年同期は16億６千９百万円の営業損失）」
棚卸資産評価損の減少が販売数量増加、コストダウン及び円安効果とともに収益性改善の要因として記載され、前年同期の営業損失から営業利益へ転じた。 - FY2018-Q2対処有価証券報告書
「損益面に関しましては、販売数量の増加、棚卸資産評価損の減少及び更なるコストダウンの取組みによって収益性が改善したため、営業利益は１億２千万円（前年同期は20億８千万円の営業損失）」
棚卸資産評価損の減少が販売数量増加やコストダウンとともに収益性改善の要因として記載され、前年同期の営業損失から営業利益へ転じた。 - FY2018-Q1対処有価証券報告書
「損益面に関しましては、全社一丸となったコストダウンの効果や棚卸資産評価損の減少により営業利益は８千４百万円（前年同四半期は16億４千４百万円の営業損失）となりました。」
棚卸資産評価損は前年同四半期から減少し、営業利益の回復要因となった。評価損リスクが完全になくなったとの記載ではない。 - FY2017再掲有価証券報告書
「損益面に関しましては、全社一丸となってコストダウンを進めたものの、売上高減少の影響が大きく、棚卸資産評価損を売上原価に計上したことから、営業損失は23億７千万円（前連結会計年度は４億２千５百万円の営業損失）となりました。」
棚卸資産評価損の計上が通期でも営業損失の要因となった。収益性低下による簿価切下額は409百万円と記載されている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「損益面に関しましては、全社一丸となってコストダウンを進めたものの、売上高減少の影響が大きく、第２四半期連結累計期間と同様に棚卸資産評価損を売上原価に計上したことから、営業損失は16億６千９百万円（前年同期は５億１千万円の営業利益）となりました。」
第２四半期連結累計期間に続いて棚卸資産評価損を計上し、営業損失の要因となった。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「損益面に関しましては、全社一丸となってコストダウンを進めたものの売上高減少の影響が大きく、第１四半期連結累計期間と同様に棚卸資産評価損を売上原価に計上したことから、営業損失は20億８千万円（前年同期は３億９千３百万円の営業利益）となりました。」
第1四半期連結累計期間に続いて棚卸資産評価損を計上し、営業損失の要因となった。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「また期末にかけての急激な円高も影響し、棚卸資産評価損11億５千１百万円を売上原価に計上したことから、営業損失は16億４千４百万円（前年同四半期は１億９千７百万円の営業利益）となりました。」
販売単価下落や円高の影響を受け、棚卸資産評価損11億51百万円が実際に計上され、営業損失の発生要因となった。