総合力を結集した改革の推進
FY2017に初出。9回の記載のうち4回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2018。直近の記載はFY2024。
日本カーボンがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。6社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに3社。
- FY2024再定義有価証券報告書
「当社グループは、前中期経営方針を完遂させ、その結果を踏まえ、2025年度を初年度とする新たな中期経営方針「GO BEYOND 2030～収益性向上とサステナビリティ経営の両立～」を策定いたしました。」
従来の改革方針は、前中期経営方針の完遂を経て、2025年度から2030年を最終年度とする新たな中期経営方針へ移行した。 - FY2023再掲有価証券報告書
「2024年は、中期経営方針「BREAKTHROUGH 2024」の最終年度であり、当社グループの更なる飛躍に向けて「事業構造改革」と「企業体質の改善」を確実なものとすることを重要課題としています。」
「BREAKTHROUGH 2024」に基づく事業構造改革と企業体質の改善を、最終年度の重点課題として継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、2022年を初年度とする中期経営方針「BREAKTHROUGH 2024」を継続して掲げ、「事業構造改革」および「企業体質の改善」を目標とする活動に取り組んで参りました。」
「BREAKTHROUGH 2024」を継続して掲げ、事業構造改革と企業体質の改善を目標とする活動を続けている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「中期経営方針「BREAKTHROUGH 2024」では、当社グループのさらなる飛躍に向けて「事業構造改革」と「企業体質の改善」を経営戦略の基軸に据え、現状を打破して、より高い目標を達成することを重要課題としています。」
「BREAKTHROUGH 2024」に基づく事業構造改革と企業体質改善を経営戦略の基軸とする方針が継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「こうした事業環境の中、当社グループは、2022年から３年間を対象とした中期経営方針「BREAKTHROUGH 2024」を策定し、「事業構造改革」及び「企業体質の改善」を目標として活動して参りました。」
前四半期に開始した「BREAKTHROUGH 2024」に基づく事業構造改革・企業体質改善の活動を継続している。 - FY2022-Q1再定義有価証券報告書
「こうした事業環境の中、当社グループは、2022年から3年間を対象とした中期経営方針「BREAKTHROUGH 2024」を策定し、「事業構造改革」および「企業体質の改善」を目標とし活動を開始いたしました。」
従来の「INNOVATION PLAN 2021」に基づく改革方針から、2022年から3年間を対象とする新たな中期経営方針へ再整理された。 - FY2020再定義有価証券報告書
「このような状況の中、当社では、中期経営方針「INNOVATION PLAN 2021」の最終年度として、「いかなる経済状況下においても、収益を確保できる事業基盤の確立」を成し遂げるため、「実施計画の完遂と環境変化に揺るがない企業体質への改革」を掲げ、全社一丸となって持続的な成長・発展を目指してまいります。」
従来の改革方針は、中期経営方針の最終年度における「環境変化に揺るがない企業体質への改革」へ再整理された。 - FY2018再定義有価証券報告書
「昨年、当社は2021年を最終年度とする中期経営方針「INNOVATION PLAN 2021」を策定いたしました。」
従来の「総合力を結集して改革を推進する」という方針が、2021年を最終年度とする中期経営方針へ具体的に再編された。 - FY2017初出有価証券報告書
「2018年の方針として本年度は「改革」を追求する為に「総合力を結集して改革を推進する」を掲げ、改めて全社一丸となって、持続的な成長・発展をグループの総力をあげ、推進していくものといたします。」
2018年の方針として、「改革」と「総合力を結集して改革を推進する」を新たに掲げている。