損益改善
FY2016-Q2に初出。35回の記載のうち16回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q2。直近の記載は2026-08-10。
日本カーボンがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より1年早い。
直近の記載が「実績引用」なのは、ほかに5社。
- 2026-08-10実績引用業績予想の修正
「今回実績値（Ｂ） １９，０２３ ２，４７５ ２，３４１ １，３６５ １２４．２３」
中間実績は予想比で営業利益54.7％、経常利益30.08％、親会社株主に帰属する中間純利益24.17％の上振れとなった一方、前年同期実績は下回っている。 - FY2026-H1増収ながら営業・経常・純利益減有価証券報告書
「この結果、当中間連結会計期間の経営成績は、売上高が190億2千3百万円（前年同期比3.9％増）となりました。損益面につきましては、減価償却費等の増加により営業利益は24億7千5百万円（前年同期比5.1％減）、休止設備関連費用等の計上により経常利益は23億4千1百万円（前年同期比14.0％減）、親会社株主に帰属する中間純利益は13億6千5百万円（前年同期比40.5％減）となりました。」
売上高は前年同期比3.9％増となった一方、減価償却費等の増加と休止設備関連費用等の計上により、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する中間純利益はいずれも減少した。 - 2026-05-08悪化決算
「損益面につきましては、減価償却費等の増加により、営業利益10億5千7百万円(前年同四半期比17.9％減)、経常利益8億3千2百万円(前年同四半期比31.2％減)、親会社株主に帰属する四半期純利益4億8千1百万円(前年同四半期比28.6％減)となりました。」
売上高は増加した一方、減価償却費等の増加により営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期を下回った。 - FY2025減収減益ながら純利益増加有価証券報告書
「この結果、当連結会計年度の売上高は、前連結会計年度比0.6％減の377億3千5百万円(単体は前期比9.8％減の210億8千7百万円)となりました。損益面につきましては、経常利益は、前連結会計年度比23.7％減の51億3百万円(単体は前期比30.2％減の28億6千2百万円)、親会社株主に帰属する当期純利益は、前連結会計年度比18.4％増の48億3千万円(単体は前期比25.8％増の38億7千7百万円の当期純利益)となりました。」
売上高と経常利益は減少した一方、投資有価証券売却益等により親会社株主に帰属する当期純利益は18.4％増加した。 - FY2025-H1減収減益・純利益微増有価証券報告書
「売上高が183億5百万円（前年同期比2.6％減）となり、損益は、営業利益26億9百万円（前年同期比23.1％減）、経常利益27億2千2百万円（前年同期比27.9％減）となりましたが、政策保有株式縮減に伴う投資有価証券売却益により税金等調整前中間純利益は37億7千5百万円となり、親会社株主に帰属する中間純利益22億9千6百万円（前年同期比0.2％増）となりました。」
FY2025-H1は売上高・営業利益・経常利益が前年同期を下回り、減収減益となった一方、政策保有株式縮減に伴う投資有価証券売却益により親会社株主帰属中間純利益は0.2％増となった。 - FY2024微増収・経常減益・純利益微増有価証券報告書
「この結果、当連結会計年度の売上高は、前連結会計年度比0.2％増の379億5千6百万円(単体は前期比0.9％減の233億8千4百万円)となりました。損益面につきましては、経常利益は、前連結会計年度比5.9％減の66億9千2百万円(単体は前期比12.9％減の41億1百万円)、親会社株主に帰属する当期純利益は、前連結会計年度比0.7％増の40億7千8百万円(単体は前期比5.2％減の30億8千3百万円の当期純利益)となりました。」
FY2024は売上高が微増した一方、経常利益は減少し、親会社株主に帰属する当期純利益は微増となった。 - FY2024-H1前進有価証券報告書
「このような事業環境の中、当社グループは、中期経営方針「BREAKTHROUGH 2024」の最終年度を迎え「事業構造改革」および「企業体質の改善」を重点課題とし、収益性および企業価値の向上を目標とする活動に取り組んで参りました。この結果、当中間連結会計期間の経営成績は、売上高が188億円（前年同期比3.9％増）となり、損益は、営業利益33億9千3百万円（前年同期比7.0％増）、経常利益37億7千5百万円（前年同期比10.6％増）、親会社株主に帰属する中間純利益22億9千2百万円（前年同期比17.1％増）となりました。」
BREAKTHROUGH 2024の最終年度において事業構造改革・企業体質改善を継続し、売上高、営業利益、経常利益、親会社株主帰属中間純利益が前年同期を上回った。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「こうした事業環境の中、当社グループは、中期経営方針「BREAKTHROUGH 2024」の最終年度を迎え、「事業構造改革」および「企業体質の改善」を重点課題として活動を継続して参りました。この結果、当第１四半期連結累計期間の経営成績は、売上高が84億3千8百万円（前年同四半期比9.7％増）となりました。損益は、営業利益16億2千1百万円（前年同四半期比29.5％増）、経常利益17億6千万円（前年同四半期比37.1％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益9億6千9百万円（前年同四半期比28.8％増）となりました。」
BREAKTHROUGH 2024の最終年度における事業構造改革・企業体質改善の活動を継続し、売上高、営業利益、経常利益、親会社株主帰属四半期純利益が前年同期比で増加した。 - FY2023前進有価証券報告書
「2024年は、中期経営方針「BREAKTHROUGH 2024」の最終年度であり、当社グループの更なる飛躍に向けて「事業構造改革」と「企業体質の改善」を確実なものとすることを重要課題としています。」
BREAKTHROUGH 2024の最終年度において、事業構造改革と企業体質改善を確実なものとする課題を掲げ、通期では売上高5.8％増、経常利益41.1％増、親会社株主に帰属する当期純利益26.8％増となった。 - FY2023-Q3微増収ながら減益有価証券報告書
「この結果、当第３四半期連結累計期間の経営成績は、売上高が268億4千万円（前年同四半期比0.6％増）となりましたが、損益は、営業利益42億9千8百万円（前年同四半期比0.8％減）、経常利益45億9千8百万円（前年同四半期比1.9％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益26億3千1百万円（前年同四半期比10.8％減）となりました。」
売上高は前年同期比0.6％増となった一方、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益はいずれも減少し、減収増益から微増収減益へ変化した。 - FY2023-Q2減収ながら増益継続・増益幅変化有価証券報告書
「この結果、当第2四半期連結累計期間の経営成績は、売上高が180億9千6百万円(前年同四半期比1.5％減)となりましたが、損益は、営業利益31億7千1百万円(前年同四半期比10.7％増)、経常利益34億1千3百万円(前年同四半期比10.5％増)、親会社株主に帰属する四半期純利益19億5千7百万円(前年同四半期比3.8％増)となりました。」
前年同期比で売上高は1.5％減少した一方、営業利益・経常利益・親会社株主帰属四半期純利益は増加した。FY2023-Q1の営業利益23.0％増、経常利益13.9％増から、増益幅は指標ごとに変化している。 - FY2023-Q1減収ながら営業・経常増益、純利益減有価証券報告書
「この結果、当第１四半期連結累計期間の経営成績は、売上高76億9千5百万円（前年同四半期比1.5％減）、営業利益12億5千2百万円（前年同四半期比23.0％増）、経常利益12億8千4百万円（前年同四半期比13.9％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益7億5千2百万円（前年同四半期比1.7％減）となりました。」
売上高と親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期を下回った一方、営業利益と経常利益は増加し、損益改善は指標ごとに異なる動きとなった。 - FY2022前進有価証券報告書
「この結果、当連結会計年度の売上高は、前連結会計年度比13.4％増の357億9千9百万円（単体は前期比11.2％増の219億7千9百万円）となりました。損益面につきましては、経常利益は、前連結会計年度比13.7％増の50億4千2百万円（単体は前期比8.0％増の33億4千2百万円）、親会社株主に帰属する当期純利益は、前連結会計年度比17.0％増の31億9千4百万円（単体は前期比19.6%増の25億1千4百万円の当期純利益）となりました。」
FY2022は売上高、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益が前期比で増加し、損益改善が通期で進展した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「この結果、当第３四半期連結累計期間の経営成績は、売上高266億8千3百万円（前年同四半期比19.9％増）、営業利益43億3千2百万円（前年同四半期比97.1％増）、経常利益46億8千5百万円（前年同四半期比95.6％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は29億5千1百万円（前年同四半期比103.3％増）となりました。」
第3四半期累計で売上高・営業利益・経常利益・親会社株主帰属四半期純利益が前年同期を上回り、損益改善の進展が続いた。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「この結果、当第２四半期連結累計期間の経営成績は、売上高183億7千6百万円（前年同四半期比26.4％増）、営業利益28億6千4百万円（前年同四半期比101.1％増）、経常利益30億8千8百万円（前年同四半期比105.6％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益18億8千5百万円（前年同四半期比112.0％増）となりました。」
前年同期比で売上高・営業利益・経常利益・親会社株主帰属四半期純利益がいずれも増加し、損益改善が継続・拡大した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「この結果、当第１四半期連結累計期間の経営成績は、売上高78億1千2百万円（前年同四半期比28.5％増）、営業利益10億1千8百万円（前年同四半期比145.2％増）、経常利益11億2千7百万円（前年同四半期比205.9％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益7億6千6百万円（前年同四半期比237.8％増）となりました。」
前年同期比で売上高・営業利益・経常利益・親会社株主帰属四半期純利益が増加し、損益改善が進展した。 - FY2021-Q3増収幅拡大・減益幅縮小有価証券報告書
「この結果、当第３四半期連結累計期間の経営成績は、売上高222億5千8百万円（前年同四半期比14.6％増）、営業利益21億9千7百万円（前年同四半期比3.5％減）、経常利益23億9千5百万円（前年同四半期比15.5％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は14億5千1百万円（前年同四半期比0.9％減）となりました。」
売上高は前年同期比14.6％増と増収幅が拡大し、営業利益・経常利益・親会社株主帰属四半期純利益は減益が続いたものの、減少幅は前四半期より縮小した。 - FY2021-Q2増収ながら減益有価証券報告書
「こうした事業環境の中、当社グループは、生産効率の向上と原価および環境負荷の低減、販売力を高めるための販売網強化を推進してまいりました。また、企業市民として、コンプライアンス体制の一層の強化・拡充と最良の製品を通して広く社会に貢献すべく品質管理の徹底を推進してまいりました。この結果、当第２四半期連結累計期間の経営成績は、売上高145億4千3百万円（前年同四半期比6.1％増）、営業利益14億2千4百万円（前年同四半期比36.7％減）、経常利益15億2百万円（前年同四半期比31.1％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は、8億8千9百万円（前年同四半期比24.3％減）となりました。」
生産効率向上、原価・環境負荷低減、販売網強化を継続したが、売上高は前年同期比6.1％増となる一方、営業利益36.7％減、経常利益31.1％減、親会社株主帰属四半期純利益24.3％減となった。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「こうした事業環境の中、当社グループは、生産効率の向上と原価および環境負荷の低減を目的とした生産設備の拡充や、販売力を高めるための販売網強化を推進してまいりました。この結果、当第１四半期連結累計期間の経営成績は、売上高60億7千7百万円（前年同四半期比2.7％減）、営業利益4億1千5百万円（前年同四半期比63.0％減）、経常利益3億6千8百万円（前年同四半期比66.8％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益2億2千6百万円（前年同四半期比53.3％減）となりました。」
生産設備拡充や販売網強化を継続する一方、売上高2.7％減、営業利益63.0％減、経常利益66.8％減、親会社株主帰属四半期純利益53.3％減となり、損益改善の進展は前年同期比で後退した。 - FY2020悪化有価証券報告書
「この結果、当連結会計年度の売上高は、前連結会計年度比40.3％減の268億2百万円（単体は前期比49.5％減の163億9千5百万円）となりました。損益面につきましては、経常利益は、前連結会計年度比76.2％減の35億8千7百万円（単体は前期比84.8％減の20億1千6百万円）、親会社株主に帰属する当期純利益は、前連結会計年度比81.3％減の18億1千万円（単体は前期比85.7%減の13億6千2百万円の当期純利益）となりました。」
通期では売上高が40.3％減、経常利益が76.2％減、親会社株主に帰属する当期純利益が81.3％減となり、前年の増収増益基調から損益改善の進展が後退した。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「こうした事業環境の中、当社グループは、生産効率の向上と原価および環境負荷の低減を目的とした生産設備の拡充や、販売力を高めるための販売網強化を推進してまいりました。この結果、当第３四半期連結累計期間の経営成績は、売上高194億1千6百万円（前年同四半期比42.4％減）、営業利益22億7千7百万円（前年同四半期比80.8％減）、経常利益28億5千4百万円（前年同四半期比75.3％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は、14億6千4百万円（前年同四半期比80.7％減）となりました。」
生産設備の拡充や販売網強化を継続した一方、売上高・営業利益・経常利益・親会社株主帰属四半期純利益が前年同期比で大幅に減少し、損益改善の進展は後退した。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「こうした事業環境の中、当社グループは、生産効率の向上と原価および環境負荷の低減を目的とした生産設備の拡充や、販売力を高めるための販売網強化を推進してまいりました。その結果、当第２四半期連結累計期間の経営成績は、売上高137億1千万円（前年同四半期比42.7％減）、営業利益22億4千8百万円（同74.7％減）、経常利益21億9千9百万円（同74.5％減）親会社株主に帰属する四半期純利益11億7千4百万円（同79.1％減）となりました。」
生産設備の拡充や販売網強化を継続する一方、売上高42.7％減、営業利益74.7％減、経常利益74.5％減、親会社株主帰属四半期純利益79.1％減となり、減収減益基調が続いている。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「こうした事業環境の中、当社グループは、生産効率の向上と原価および環境負荷の低減を目的とした生産設備の拡充や、販売力を高めるための販売網強化を推進してまいりました。この結果、当第１四半期連結累計期間の経営成績は、売上高62億4千9百万円（前年同四半期比48.4％減）、営業利益11億2千万円（前年同四半期比78.0％減）、経常利益11億8百万円（前年同四半期比77.8％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は、4億8千5百万円（前年同四半期比85.1％減）と減収減益となりました。」
生産設備の拡充や販売網強化を継続する一方、売上高・営業利益・経常利益・親会社株主帰属四半期純利益が前年同期比で大幅に減少し、従来の増収増益基調から減収減益へ変化した。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「その結果、当第３四半期連結累計期間の業績は、売上高336億9千5百万円（前年同四半期比2.0％増）、営業利益118億4千7百万円（前年同四半期比15.2％増）、経常利益115億3千6百万円（前年同四半期比12.2％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益75億8千2百万円（前年同四半期比15.6％増）となりました。」
生産効率向上、原価低減、設備拡充、販売網強化を推進した結果、前年同期比で売上高・営業利益・経常利益・親会社株主帰属四半期純利益がいずれも増加した。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「また、セグメント別事業の最適化や原価低減等の効果も持続しております。この結果、当第１四半期連結累計期間の経営成績は、売上高121億3百万円（前年同四半期比42.6％増）、営業利益50億9千5百万円（前年同四半期比168.5％増）、経常利益49億8千3百万円（前年同四半期比161.4％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益32億6千6百万円（前年同四半期比168.1％増）と増収増益となりました。」
セグメント最適化・原価低減の効果が持続し、売上高・営業利益・経常利益・親会社株主帰属四半期純利益が前年同期を大幅に上回った。 - FY2018前進有価証券報告書
「継続的に取り組んだセグメント別事業の最適化や原価低減等の効果が現れております。」
セグメント別事業の最適化・原価低減の効果が通期で確認され、売上高480億1千7百万円、経常利益165億8百万円、親会社株主に帰属する当期純利益102億9千2百万円となった。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「その結果、当第３四半期連結累計期間の業績は、売上高330億3千3百万円（前年同四半期比70.7％増）、営業利益102億8千5百万円（前年同四半期比648.7％増）、経常利益102億8千4百万円（前年同四半期比612.2％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益65億6千万円（前年同四半期比559.3％増）となりました。」
第3四半期累計で売上高・営業利益・経常利益・親会社株主帰属四半期純利益が前年同期を大幅に上回り、損益改善がさらに進展した。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「その結果、当第２四半期連結累計期間の業績は、売上高198億4百万円（前年同四半期比65.4％増）、営業利益55億9千2百万円（同1,095.6％増）、経常利益56億8千1百万円（同899.3％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益37億3千万円（同971.7%増）と増収増益となりました。」
通期前半の業績は、売上高・営業利益・経常利益・親会社株主帰属四半期純利益のいずれも前年同期を大幅に上回り、損益改善がさらに進展した。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「当社グループを取り巻く事業環境は、回復傾向が見え、また、セグメント別事業の最適化や原価低減等の効果も持続しております。この結果、当第１四半期連結累計期間の業績は、売上高84億8千9百万円（前年同四半期比48.2％増）、営業利益18億9千7百万円（前年同四半期は営業損失6千1百万円）、経常利益19億6百万円（前年同四半期は経常損失5千万円）、親会社株主に帰属する四半期純利益12億1千8百万円（前年同四半期は親会社株主に帰属する四半期純損失1億1千2百万円）と増収増益となりました。」
セグメント別事業の最適化・原価低減の効果が持続し、前年同期の営業損失・経常損失・親会社株主帰属四半期純損失から、当四半期は増収増益かつ黒字となった。 - FY2017前進有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループを取り巻く事業環境は、電極製品の市況等の改善傾向が見え、また昨年よりグループ一丸となって取り組んできたセグメント別事業の最適化や原価低減等の効果が見られました。」
セグメント最適化・原価低減の効果が通期で確認され、経常利益29億9千7百万円、親会社株主に帰属する当期純利益29億6千1百万円と、前年の損失から利益へ転じた。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループを取り巻く事業環境は、楽観視はできないものの電極製品の市況等の改善傾向が見え、また昨年よりグループ一丸となって取り組んできたセグメント別事業の最適化や原価低減等の効果が見られた結果、当第３四半期連結累計期間の業績は、売上高193億5千1百万円（前年同四半期比17.3％増）、営業利益13億7千3百万円（前年同四半期は9億7千2百万円の営業損失）、経常利益14億4千4百万円（前年同四半期は10億4千9百万円の経常損失）、親会社株主に帰属する四半期純利益9億9千5百万円（前年同四半期は12億8千6百万円の親会社株主に帰属する四半期純損失）となりました。」
セグメント別事業の最適化や原価低減について効果が見られたと明示され、営業利益・経常利益・親会社株主帰属四半期純利益が黒字となった。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループを取りまく事業環境は未だ厳しい状況が続いておりますが、損益改善に向け、セグメント別事業の最適化や原価低減等にグループ一丸となって取り組んだ結果、当第２四半期連結累計期間の業績は、売上高119億7千2百万円（前年同四半期比7.0％増）、営業利益4億6千7百万円（同155.2％増）、経常利益5億6千8百万円（同323.6％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益3億4千8百万円（前年同四半期は親会社株主に帰属する四半期純損失5千6百万円）と増収増益となりました。」
損益改善に向けたセグメント最適化・原価低減の取り組みを継続した結果、前年同期の純損失から純利益に転じ、営業利益・経常利益も大幅に増加した。 - FY2017-Q1再定義有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループを取り巻く事業環境は、昨年から引き続き厳しい状況で推移しました。損益改善に向け、新体制の下、セグメント別事業の最適化、品質向上と原価低減、新技術・次世代製品の開発強化等にグループ一丸となって取組んでまいりました。」
損益改善という目的は維持しつつ、施策が新体制、セグメント別事業の最適化、品質向上、原価低減、新技術・次世代製品の開発強化へ再整理されている。 - FY2016-Q3再定義有価証券報告書
「当社グループを取り巻く事業環境は、激化する競争の中、厳しい状況で推移しました。このような状況の中、「新しい技術への挑戦と製品の高付加価値化」を推進し、新たな時代を切り開く屈強な収益体質をグループを挙げて確立する方針の下、収益性の高い高付加価値製品の展開および海外展開の強化、コスト削減活動等の諸施策にグループ一丸となって取組んでまいりました。」
従来の「損益改善」から、「新しい技術への挑戦と製品の高付加価値化」を通じて「屈強な収益体質を確立する」という表現に展開されている。数値目標や期限、達成実績は示されていない。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「これに対応すべく損益改善に向け、海外展開の強化、需要見合いの生産の徹底、コスト削減活動の推進等にグループ一丸となって取組んでまいりました。」
損益改善を目標として掲げ、海外展開、生産調整、コスト削減を手段として列挙している。