海外展開の強化
FY2016-Q2に初出。11回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに42社。
- FY2025再掲有価証券報告書
「炭素製品の販売…… 当社が販売するほか、連結子会社日本テクノカーボン㈱、中央炭素股份有限公司、 Nippon Carbon Europe GmbH、NIPPON CARBON OF AMERICA,LLC、Nippon Carbon Shanghai Co.,Ltd.が当社の製品等を販売し」
欧州、米国、中国、台湾を含む海外販売子会社を通じた販売体制が引き続き確認されている。 - FY2023再掲有価証券報告書
「炭素製品の販売……当社が販売するほか、連結子会社日本テクノカーボン㈱、中央炭素股份有限公司、Nippon Carbon Europe GmbH、NIPPON CARBON OF AMERICA,LLC、Nippon Carbon Shanghai Co.,Ltd.が当社の製品等を販売し」
欧州、米国、中国、台湾を含む海外販売子会社を通じた販売体制が引き続き確認されている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「炭素製品の販売………当社が販売するほか、連結子会社新日本テクノカーボン㈱、中央炭素股份有限公司、Nippon Carbon Europe GmbH、NIPPON CARBON OF AMERICA,LLC、Nippon Carbon Shanghai Co.,Ltdが当社の製品等を販売し」
欧州、米国、中国を含む海外販売子会社を通じた海外販売体制が、事業内容の説明で引き続き確認されている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「第２四半期連結会計期間より、中国に連結子会社Nippon Carbon Shanghai Co., Ltd. を設立したため、連結の範囲に含めております。」
中国現地法人の設立と連結範囲への算入が、第2四半期からの状態として引き続き確認されている。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「４月には中国にNippon Carbon Shanghai Co., Ltd. を当社100%出資により設立し、中国市場での機動的な事業展開推進を図っております。」
海外展開について、中国に100％出資の現地法人を4月に設立し、中国市場での機動的な事業展開を推進する具体的な進展が示された。 - FY2018再掲有価証券報告書
「こうした事業環境を背景に当社グループは、米国・欧州での事業展開を進めるため、現地法人を設立いたしました。」
米国・欧州での事業展開と現地法人の設立が、通期の事業内容および業績分析でも継続して記載されている。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「こうした事業環境を背景に当社グループは、米国、欧州での事業展開を進めるため現地法人を設立しました。」
ドイツと米国の現地法人設立に続き、当第3四半期連結会計期間から両社が連結子会社として連結範囲に含まれ、欧米展開が実施段階へ進んだ。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「７月にはドイツにNippon Carbon Europe GmbHを、８月には米国にNIPPON CARBON OF AMERICA,LLCを当社100％出資により設立し、今後の欧米での事業展開の推進を図ってまいります。」
従来明示が薄れていた海外展開について、ドイツ・米国に100％出資子会社を設立し、欧米事業を推進する具体策が示された。 - FY2017-Q1削除有価証券報告書
「損益改善に向け、新体制の下、セグメント別事業の最適化、品質向上と原価低減、新技術・次世代製品の開発強化等にグループ一丸となって取組んでまいりました。」
当四半期の損益改善施策の列挙から、従来の「海外展開の強化」の明示がなくなっている。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「収益性の高い高付加価値製品の展開および海外展開の強化、コスト削減活動等の諸施策にグループ一丸となって取組んでまいりました。」
海外展開の強化を引き続き収益体質確立の施策として掲げている。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「これに対応すべく損益改善に向け、海外展開の強化、需要見合いの生産の徹底、コスト削減活動の推進等にグループ一丸となって取組んでまいりました。」
海外展開を強化する方針が示されているが、地域・投資額・実施期限などの具体化はない。