セメント・鋼材等の原材料価格上昇
FY2016に初出。17回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
三谷セキサンがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より2年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。34社中16社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに10社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「市場価格の変動により調達価格が上昇し、製造コスト等に影響を及ぼすおそれがあります。」
セメント・鋼材等の市場価格変動による調達価格・製造コスト上昇リスクを再掲している。 - 2026-05-14再掲決算
「コンクリートパイル部門につきましては、前連結会計年度に比べ業界需要の回復が予想される中、競合他社との価格競争の激化や原材料価格の高止まりが引き続き見込まれるため、採算管理の徹底、経費抑制等に努めてまいります。」
原材料価格の高止まりが引き続き見込まれるとの表現を再掲している。 - FY2025悪化有価証券報告書
「また、競合他社との価格競争の激化や原材料価格の高止まりが引き続きが見込まれるため、採算管理の徹底・経費抑制等に努めてまいります。」
原材料価格について、従来の価格上昇・高騰に加え、高止まりが引き続き見込まれると記載している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「ロシア・ウクライナ情勢の長期化による資源価格の高騰による物価上昇など、先行きは依然として不透明な状況が続いております。」
ロシア・ウクライナ情勢の長期化、資源価格高騰、物価上昇を原材料コスト等に関わる不透明要因として再掲している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「ロシア・ウクライナ情勢の長期化による資源価格の高騰による物価上昇など、先行きは依然として不透明な状況が続いております。」
ロシア・ウクライナ情勢の長期化、資源価格高騰、物価上昇を原材料コスト等に関わる不透明要因として再掲している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症が５類に移行するなど、感染拡大防止のための規制緩和によって経済活動正常化への動きがみられたものの、ロシア・ウクライナ情勢の長期化による資源価格の高騰による物価上昇など、先行きは依然として不透明な状況が続いております。」
資源価格の高騰と物価上昇を、引き続き先行き不透明要因として記載している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症の影響が長期化する中で、行動制限緩和により経済活動正常化への動きがみられたものの、円安や資源価格の高騰による物価上昇など、先行きは依然として不透明な状況が続いております。」
円安や資源価格の高騰による物価上昇を、先行き不透明要因として再掲している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「新たな変異株による感染再拡大に加え、為替相場における急速な円安進行による原材料コストやエネルギー価格の上昇など、先行きは依然として不透明な状況が続いております。」
原材料価格上昇リスクについて、急速な円安進行を背景とする原材料コストの上昇に加え、エネルギー価格の上昇も明示されている。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症の一時的な鎮静化に伴い経済活動正常化への動きがみられたものの、新型コロナウイルス感染症の再拡大、原材料コストやエネルギー価格の上昇による影響が懸念されるなど、先行きは依然として不透明な状況が続いております。」
従来の原材料価格上昇リスクに加え、エネルギー価格の上昇による影響も懸念事項として明示している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「原材料価格の上昇が見込まれるため、採算管理の徹底・経費抑制等に努めてまいります。」
原材料価格の上昇が見込まれると明示し、従来の価格変動リスクが今後の経営環境上の懸念として強調されている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「市場価格の変動により調達価格が上昇し、製造コスト等に影響を及ぼすおそれがあります。」
セメント・鋼材等の市場価格変動による調達価格・製造コスト上昇リスクを再掲している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「一方で、原材料価格の高騰、人手不足による労務費の高騰、米国の保護主義的な貿易政策などの海外経済の不確実性等、不透明な状況が続いております。」
原材料価格の高騰を不透明な事業環境の要因として再掲している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「一方で、原材料価格の高騰、人手不足による労務費の高騰、米国の保護主義的な貿易政策などの海外経済の不確実性等、不透明な状況が続いております。」
原材料価格の高騰を引き続き不透明な事業環境の要因として記載している。従来の「米国の経済政策運営」から「米国の保護主義的な貿易政策」と具体化している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「一方で、原材料価格の高騰、人手不足による労務費の高騰、米国の経済政策運営などの海外経済の不確実性等、不透明な状況が続いております。」
原材料価格の高騰を不透明な事業環境の要因として再掲している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「市場価格の変動により調達価格が上昇し、製造コスト等に影響を及ぼすおそれがあります。」
セメント・鋼材等の市場価格変動による調達価格・製造コスト上昇リスクを再掲している。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「営業利益は、原材料価格の高騰や競争激化による粗利率低下のため、12億68百万円（同19.5％減）となりました。」
原材料価格の高騰が粗利率低下の要因となり、営業利益に影響した事象として記載されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「市場価格の変動により調達価格が上昇し、製造コスト等に影響を及ぼすおそれがあります。」
原材料価格の変動による製造コスト上昇をリスクとしている。