旭コンクリート工業（5268）・施策削除
TB工法の作業性改善と適用範囲拡大
FY2016に初出。19回の記載のうち14回が「削除」で、最初の「削除」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2024-Q1。
19記載
8年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
TB工法の作業性改善・適用範囲拡大1社が書いているテーマ・逆風0社・追い風1社
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024-Q1削除有価証券報告書
「記載すべき事項はありません。」
当第1四半期の研究開発活動欄では、TB工法等の作業性改善・用途拡大に関する研究テーマは記載されていない。 - FY2023-Q3削除有価証券報告書
「記載すべき事項はありません。」
当第3四半期累計期間の研究開発活動について、TB工法等の用途拡大や共同研究・開発を含め、記載すべき事項がないとされている。 - FY2022-Q3削除有価証券報告書
「記載すべき事項はありません。」
当第3四半期累計期間の研究開発活動欄では、TB工法等の用途拡大や他社との共同研究・開発に関する記載がない。 - FY2022-Q1削除有価証券報告書
「記載すべき事項はありません。」
当第1四半期の研究開発活動欄では、TB工法等の作業性改善・用途拡大や他社との共同研究・開発に関する記載がない。 - FY2021共同研究・開発として再記載有価証券報告書
「当期の研究開発活動は、技術設計開発部を中心として製品等の用途拡大のための他社との共同研究・開発の継続であり、研究開発費は5,744千円であります。」
第1四半期には記載がなかった研究開発活動について、他社との共同研究・開発の継続として再記載している。研究開発費は5,744千円である。 - FY2021-Q1削除有価証券報告書
「記載すべき事項はありません。」
当第1四半期の研究開発活動欄では、TB工法等の作業性改善・用途拡大や他社との共同研究・開発に関する記載がない。 - FY2020再定義有価証券報告書
「当期の研究開発活動は、技術設計開発部を中心として製品等の用途拡大のための他社との共同研究・開発の継続であり、研究開発費は 4,682 千円であります。」
前回までのTB工法を中心とする用途拡大研究から、製品等の用途拡大を目的とする他社との共同研究・開発として記載され、研究開発の枠組みが広がっている。研究開発費4,682千円を開示している。 - FY2020-Q3削除有価証券報告書
「記載すべき事項はありません。」
当第3四半期累計期間の研究開発活動欄でも、TB工法等の作業性改善・用途拡大研究は記載されていない。 - FY2020-Q1削除有価証券報告書
「記載すべき事項はありません。」
当第1四半期の研究開発活動欄では、TB工法等の作業性改善・用途拡大研究は記載されていない。 - FY2019-Q3削除有価証券報告書
「記載すべき事項はありません。」
当第3四半期累計期間の研究開発活動欄でも、TB工法等の作業性改善・用途拡大に関する研究テーマは記載されていない。 - FY2019-Q2削除有価証券報告書
「記載すべき事項はありません。」
当第2四半期累計期間の研究開発活動欄でも、TB工法等の作業性改善・用途拡大に関する研究テーマは記載されていない。 - FY2019-Q1削除有価証券報告書
「記載すべき事項はありません。」
当第1四半期の研究開発活動欄では、TB工法等の用途拡大や作業性改善に関する研究テーマは記載されていない。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当期の研究開発活動は、セメント二次製品部門及び工事部門における、ＴＢ(タッチボンド）工法等の用途拡大のための継続研究であり、研究開発費は9,585千円であります。」
TB工法等の用途拡大研究を継続している。研究開発費9,585千円は記載されているが、具体的な研究成果や適用実績は示されていない。 - FY2018-Q3削除有価証券報告書
「記載すべき事項はありません。」
当第3四半期累計期間の研究開発活動欄でも、TB工法等の作業性改善・用途拡大研究は独立したテーマとして記載されていない。 - FY2018-Q2削除有価証券報告書
「記載すべき事項はありません。」
研究開発活動としてTB工法等の作業性改善・用途拡大に関する記載はなく、当第2四半期にも独立した研究テーマとして示されていない。 - FY2018-Q1削除有価証券報告書
「記載すべき事項はありません。」
当第1四半期の研究開発活動について記載がなく、前回のTB工法等の作業性改善・用途拡大研究は当四半期には示されていない。研究テーマの撤回自体は明示されていない。 - FY2017再定義有価証券報告書
「当期の研究開発活動は、セメント二次製品部門及び工事部門における、ＴＢ(タッチボンド）工法等の用途拡大の研究であり、研究開発費は1,367千円であります。」
前回記載されていた作業性改善・適用範囲拡大から、今回はTB工法等の用途拡大研究として記載されている。研究開発費は1,367千円で、具体的な研究成果や適用実績は示されていない。 - FY2017-Q1削除有価証券報告書
「記載すべき事項はありません。」
前期に記載されていたTB工法等の作業性改善・適用範囲拡大に関する研究開発活動は、当第1四半期の研究開発活動欄では記載されていない。研究テーマの撤回自体は明示されていない。 - FY2016初出有価証券報告書
「当期の研究開発活動は、セメント二次製品部門及び工事部門における、耐震性接着継手工法「ＴＢ(タッチボンド）工法」等の作業性の改善及び適用範囲拡大の研究であり、研究開発費は1,960千円であります。」
TB工法について、施工上の改善と適用範囲拡大を研究開発テーマとしている。研究開発費1,960千円も記載されている。