環境・エネルギー事業の開発・育成
FY2017-Q1に初出。32回の記載のうち17回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに66社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当社は、2024年1月より主力工場である熊谷工場にガスボイラー設備を導入し、尼崎工場、三重工場にも導入済となっております。従来は、コンクリートの硬化を促す養生工程において重油を燃料とするボイラーにより発生するエネルギーを利用しておりましたが、ガスボイラー設備へ入れ替えることにより、同設備からのCO2排出量を約33％削減して製造することが出来るようになりました。」
ガスボイラーの導入範囲を熊谷工場から尼崎工場・三重工場へ拡大し、対象設備のCO2排出量を約33％削減できる状態にした。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「・ 低炭素型高機能コンクリート「e-CON」普及に向け、「e-CON協会」を設立し、全国28社が参画しました。」
e-CONの普及・技術連携に向けてe-CON協会を設立し、全国28社が参画したという体制面の進展を示している。 - FY2025前進有価証券報告書
「e-CON®は、製造時のCO2排出量を大幅に削減するだけでなく、耐久性にも優れており、製品寿命の延伸によってライフサイクル全体での環境負荷を低減することができます。」「2025年1月には普及と技術連携のため「e-CON協会」を設立しました。」
e-CON®について、脱炭素材料としての普及・技術連携を目的にe-CON協会を2025年1月に設立し、事業化・普及体制を具体化した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「e-CON®はCO2排出量削減に寄与し、耐塩害性・耐酸性に優れた長寿命コンクリート材料です。今後は事業化・拡販および脱炭素社会の実現に向けて全社一丸となって推進してまいります。」
環境・エネルギー領域で、e-CON®をCO2排出量削減に寄与する長寿命材料として位置付け、日本初の審査証明取得後の事業化・拡販へ進めている。 - FY2024前進有価証券報告書
「2024年1月より主力工場である熊谷工場にガスボイラー設備を導入いたしました。従来は、コンクリートの硬化を促す養生工程において重油を燃料とするボイラーにより発生するエネルギーを利用しておりましたが、ガスボイラー設備へ入れ替えることにより、同設備からのCO2排出量を約33％削減して製造することが出来るようになりました。」
熊谷工場のボイラーを重油式からガス式へ更新し、同設備からのCO2排出量を約33％削減できる状態にした。 - FY2024-Q3セグメント実績の更新有価証券報告書
「③太陽光発電・不動産事業 売上高は11億50百万円（前年同四半期比3.4％増）、営業利益は６億13百万円（同1.1％増）となりました。太陽光発電事業は前年同期並みの収入を確保しました。」
太陽光発電・不動産事業の第3四半期累計実績を更新した。売上高・営業利益は前年同期を上回り、太陽光発電事業は前年同期並みの収入を確保した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「ESG経営については、CO2排出量削減の施策として、主力工場の熊谷工場において、温室効果ガス削減を図るボイラーの設備更新に着手しております。本件更新は2024年１月完工を予定しており、これにより熊谷工場のCO2排出量30％削減に寄与する計画です。」
カーボンニュートラルに向けた設備投資として、熊谷工場のボイラー更新に着手し、2024年1月完工予定とCO2排出量30％削減計画を明示した。 - FY2024-Q1引き上げ有価証券報告書
「当社グループは2025年会社創立100周年を通過点とし、200年企業に向けた成長軌道を創るべく、2023年度～2027年度までの5か年を”改革の期間”と位置づけ中期経営計画「23-27計画Ｒ」を推進しております。人材への投資、研究開発投資、カーボンニュートラル時代に向けた設備投資をもって」
環境・エネルギー領域について、従来の環境材料・低炭素製品の研究開発に加え、カーボンニュートラル時代に向けた設備投資を新計画の手段として明示している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「脱炭素社会に向けた取組みとしては、カーボンニュートラルコンクリート製品に向けたCO2固定化の研究推進、風力発電施設への特殊コンクリート適用に向けた基礎研究等に取り組みました。」
環境・エネルギー分野で、CO2固定化によるカーボンニュートラルコンクリート製品と、風力発電施設向け特殊コンクリートの研究を具体的に進めている。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「カーボンニュートラル実現に向けた低炭素型コンクリート「e-CON®」の機能アップと実証実験」
環境・エネルギー分野では、低炭素型コンクリートe-CONの機能アップに加え、実証実験へ進んだことを記載している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「都市型浸水対策に向けた縦型貯留槽「ウエルマン貯留槽」の開発完了、次世代DX施工管理システム「Pile-ViMSys®（パイルヴィムシス）」の実現場導入と機能追加を図りました。また、カーボンニュートラル時代実現に向けたCO2削減材料である「e-CON®」の機能アップ研究を推進しました。」
環境・防災分野について、都市型浸水対策向け貯留槽の開発完了と、カーボンニュートラル向けCO2削減材料e-CONの研究進展を記載している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「脱炭素社会、カーボンニュートラルの実現に向けた環境貢献製品の研究開発を進めたほか、気候変動に伴う雨水対策製品として高付加価値製品のラインナップの拡充を行いました。」
環境・エネルギー分野について、従来の太陽光発電等に加え、環境貢献製品と雨水対策製品の研究開発・ラインナップ拡充を具体的に記載している。 - FY2022-Q2引き上げ有価証券報告書
「脱炭素社会に向けた環境材料や雨水対策製品などの研究開発を推進しております。引き続き「グリーンとデジタル」による中長期成長戦略を推進してまいります。」
従来の太陽光発電・環境関連事業に加え、脱炭素社会向け環境材料や雨水対策製品を研究開発対象として明示し、環境分野の取り組み範囲を広げている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「③ 太陽光発電・不動産事業 売上高は３億67百万円（同5.9％増）、営業利益は２億９百万円（同5.3％増）となりました。」
太陽光発電・不動産事業を継続し、当第1四半期の売上高・営業利益を記載している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「一方、気候変動や地震から国民の安全を守る防災・減災、社会インフラの老朽化対策、再生可能エネルギーへの対応、脱炭素への対応、少子超高齢化、建設業の技能者不足、デジタル技術活用等の社会的課題は山積しており、その対策が急がれます。」
環境・エネルギー事業の育成という従来の表現に加え、再生可能エネルギー、脱炭素、気候変動を含む社会課題への対応として位置付け直している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「③ 太陽光発電・不動産事業 受注高は１億28百万円（前年同四半期比22.3％増）、売上高は10億84百万円（同5.8％増）、営業利益は５億90百万円（同0.8％増）となりました。」
太陽光発電・不動産事業を継続しており、第3四半期累計期間の受注高、売上高、営業利益を記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「③ 太陽光発電・不動産事業 受注高は62百万円（前年同四半期比10.9％減）、売上高は７億11百万円（同1.9％増）、営業利益は３億96百万円（同3.7％減）となりました。」
太陽光発電・不動産事業を継続し、第2四半期累計期間の受注高、売上高、営業利益を記載している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「③ 太陽光発電・不動産事業 受注高は19百万円（前年同四半期比33.6％減）、売上高は３億47百万円（同1.5％減）、営業利益は１億98百万円（同8.5％減）となりました。」
太陽光発電・不動産事業を継続しており、第1四半期の受注高、売上高、営業利益を記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「③ 太陽光発電・不動産事業 受注高は１億５百万円（前年同四半期比24.7％減）、売上高は10億24百万円（同2.7％減）、営業利益は５億85百万円（同4.4％減）となりました。」
太陽光発電・不動産事業を継続しており、第3四半期累計期間の受注高、売上高、営業利益を記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「③ 太陽光発電・不動産事業 受注高は69百万円（前年同四半期比9.9％減）、売上高は６億98百万円（同0.3％減）、営業利益は４億11百万円（同0.5％増）となりました。」
太陽光発電・不動産事業を継続しており、当第2四半期累計期間の受注高、売上高、営業利益を記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「③ 太陽光発電・不動産事業 受注高は29億31百万円（前年同四半期比21.3％減）、売上高は３億52百万円（同1.0％増）、営業利益は２億17百万円（同13.9％増）となりました。」
太陽光発電・不動産事業を報告セグメントとして継続しており、当四半期の売上高・営業利益を記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「太陽光発電事業やスポーツ施設運営事業などの売上高は６億９百万円（同4.0％増）、営業利益は１億69百万円（同15.7％増）となりました。」
太陽光発電事業やスポーツ施設運営事業等を含むその他事業を継続している。売上高・営業利益の増加は記載されているが、事業開発方針自体の変更は示していない。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「太陽光発電事業やスポーツ施設運営事業等の売上高は４億54百万円（同2.6％増）、営業利益は１億34百万円（同18.5％増）となりました。」
太陽光発電事業、スポーツ施設運営事業等を含むその他事業を継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「「その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、環境関連機器販売事業、スポーツ施設運営事業、レンタル事業、太陽光発電事業等を含んでおります。」
環境関連機器販売や太陽光発電事業等を含むその他事業を継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「「その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、環境関連機器販売事業、スポーツ施設運営事業、レンタル事業、太陽光発電事業等を含んでおります。」
環境関連機器販売や太陽光発電事業等を含むその他事業を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「太陽光発電事業やスポーツ施設運営事業などの売上高は５億85百万円（同0.8％減）」
太陽光発電を含むその他事業を継続していることを記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「・将来に向けた収益源「環境・エネルギー事業」の開発・育成」
環境・エネルギー事業を将来の収益源として開発・育成する方針を再掲している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「・将来に向けた収益源「環境・エネルギー事業」の開発・育成」
環境・エネルギー事業を将来の収益源として開発・育成する方針を再掲している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「・将来に向けた収益源「環境・エネルギー事業」の開発・育成」
環境・エネルギー事業を将来の収益源として開発・育成する方針を再掲している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「・将来に向けた収益源「環境・エネルギー事業」の開発・育成」
環境・エネルギー事業を将来の収益源として開発・育成する方針を再掲している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「・将来に向けた収益源「環境・エネルギー事業」の開発・育成」
環境・エネルギー事業を将来の収益源として開発・育成する方針を再掲している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「将来に向けた収益源「環境・エネルギー事業」の開発・育成」
環境・エネルギー事業を将来の収益源として開発・育成する方針を示している。