原油価格高騰等による原材料調達コスト上昇
FY2017に初出。11回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
有沢製作所がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中121社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに54社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「中東情勢による原材料・エネルギー価格の高騰など、先行きは依然として不透明な状況が続いております。」
従来の原油・銅価等の高騰リスクに関連し、中東情勢を背景とする原材料・エネルギー価格高騰を外部環境上のリスクとして継続的に記載している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「利益面につきましては、売上高減少の影響に加え、エネルギー費や原材料価格の高騰を受けて、営業利益は１億69百万円（前年同四半期比90.9％減）」
エネルギー費・原材料価格の高騰が、引き続き営業利益の減少要因として実際の業績に反映されている。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「利益面につきましては、売上高減少の影響に加え、エネルギー費や原材料価格の高騰を受けて、営業損失は２億47百万円（前年同四半期は７億５百万円の営業利益）」
エネルギー費・原材料価格の高騰が、前年同期の営業利益から当第1四半期の営業損失への転換要因として記載されており、業績への影響が拡大している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「一方、営業利益はエネルギー費や原材料価格の高騰を受けて、21億37百万円（前年同四半期比23.8％減）に留まりました。」
エネルギー費・原材料価格の高騰が引き続き営業利益の減少要因として実際の業績に反映されている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「営業利益はエネルギー費や原材料価格の高騰を受けて、18億61百万円（前年同四半期比9.1％減）に留まりました。」
エネルギー費・原材料価格の高騰が引き続き営業利益の減少要因として実際の業績に反映されている。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「営業利益はエネルギー費や原材料価格の高騰を受けて、７億５百万円（前年同四半期比31.7％減）に留まりました。」
エネルギー費・原材料価格の高騰が実際に営業利益の減少要因として記載され、コスト上昇による業績下振れの影響が明示されている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
事業等のリスクについて、新たな発生または重要な変更がないと記載している。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「原油や原材料価格の高騰など企業業績への下振れリスクの高まりなど、依然として不透明な状況が続いております。」
従来の原油・銅価等による原材料コスト上昇リスクに関連して、原油や原材料価格の高騰による企業業績の下振れリスクが高まっていると記載している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「原油や銅価の高騰により購入価格が著しく高騰した場合には、当社グループの経営成績に影響を及ぼすおそれがあります。」
原油・銅価の高騰による原材料購入価格上昇リスクを再掲している。 - FY2019再定義有価証券報告書
「原油や銅価の高騰により購入価格が著しく高騰した場合には、当社グループの経営成績に影響を及ぼすおそれがあります。」
従来の原油価格高騰等から、原油に加えて銅価の高騰を具体的に挙げる記載に変わっている。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループが購入する原材料において、原油価格の高騰等により購入価格が著しく高騰した場合には、当社グループの経営成績に影響を及ぼすおそれがあります。」
原油価格高騰等による原材料購入価格の上昇を業績リスクとして記載している。