生産拠点・主要顧客の災害による操業中断
FY2016に初出。25回の記載のうち20回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。132社中32社が悪化側に。
- FY2026再掲有価証券報告書
「このような災害に備えるため、海外の生産拠点に対するバックアップも含めた国内外の生産体制の整備を図るとともに、リスク管理委員会の活動を通じて、製品の納入等に対するリスク回避のための検討を行い、大規模事故・災害が発生後、早期に顧客への製品供給対応が図れるよう、体制の強化・充実に取り組んでおります。」
国内外の生産拠点のバックアップ、リスク管理委員会、災害後の早期供給体制による対応を継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
生産拠点・主要顧客の災害による操業中断を含む既存の事業等のリスクについて、重要な変更がないとしている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
生産拠点・主要顧客の災害による操業中断を含む既存の事業等のリスクについて、重要な変更がないとしている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
生産拠点・主要顧客の災害による操業中断を含む既存の事業等のリスクについて、重要な変更がないとしている。 - FY2022対処有価証券報告書
「このような災害に備えるため、海外の生産拠点に対するバックアップも含めた国内外の生産体制の整備を図るとともに、リスク管理委員会の活動を通じて、製品の納入等に対するリスク回避のための検討を行い、大規模事故・災害が発生後、早期に顧客への製品供給対応が図れるよう、体制の強化・充実に取り組んでおります。」
国内外の生産拠点のバックアップ、リスク管理委員会による検討、災害後の早期供給体制の強化を明示している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
生産拠点・主要顧客の災害による操業中断を含む既存の事業等のリスクについて、重要な変更がないとしている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
生産拠点・主要顧客の災害による操業中断を含む既存の事業等のリスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
生産拠点・主要顧客の災害による操業中断を含む既存の事業等のリスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
生産拠点・主要顧客の災害による操業中断を含む既存の事業等のリスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「自動車用ベルトは、自動車メーカーの生産調整によって生産台数が大きく減少したことから、アジア・米国・欧州いずれの地域でも売上高が減少しました。」
顧客である自動車メーカーの生産調整に伴う生産台数減少が、アジア・米国・欧州の売上高減少として実際に発生したと記載している。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「一般産業用ベルトは、サプライチェーンの停滞により国内企業の生産活動が大きく落ち込んだ影響を受けました。」
サプライチェーンの停滞と国内企業の生産活動の大幅な落ち込みが発生し、一般産業用ベルトの売上減少に影響したと記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
生産拠点・主要顧客の災害による操業中断を含む既存の事業等のリスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
生産拠点・主要顧客の災害による操業中断を含む既存の事業等のリスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
生産拠点・主要顧客の災害による操業中断を含む既存の事業等のリスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
生産拠点・主要顧客の災害による操業中断を含む既存の事業等のリスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
生産拠点・主要顧客の災害による操業中断を含む既存の事業等のリスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
生産拠点・主要顧客の災害による操業中断を含む既存の事業等のリスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「また、当社グループの生産拠点が損害を受けない場合でも、主要顧客が自然災害による壊滅的な損害を受けたり、サプライチェーンの寸断などで生産停止あるいは減産を余儀なくされる事態に至れば、売上の減少により業績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
自社拠点だけでなく、主要顧客やサプライチェーンの被災による生産停止・減産リスクを引き続き記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
生産拠点・主要顧客の災害による操業中断を含む既存の事業等のリスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
生産拠点・主要顧客の災害による操業中断を含む既存の事業等のリスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「また、当社グループの生産拠点が損害を受けない場合でも、主要顧客が自然災害による壊滅的な損害を受けたり、サプライチェーンの寸断などで生産停止あるいは減産を余儀なくされる事態に至れば、売上の減少により業績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
自社拠点だけでなく、主要顧客やサプライチェーンの被災による生産停止・減産リスクを引き続き記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
生産拠点・主要顧客の災害による操業中断を含む既存の事業等のリスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
生産拠点・主要顧客の災害による操業中断を含む既存の事業等のリスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「自動車用ベルトは、補修用ベルトの売上高は前年同期並みに推移しましたが、組み込みライン用は、九州地区の震災による各自動車メーカーの生産調整の影響や、ベルト非装着車種の影響などから減少しました。」
主要顧客側の自然災害に起因する生産調整が発生し、組み込みライン用ベルトの売上減少につながったと記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「また、当社グループの生産拠点が損害を受けない場合でも、主要顧客が自然災害による壊滅的な損害を受けたり、サプライチェーンの寸断などで生産停止あるいは減産を余儀なくされる事態に至れば、売上の減少により業績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
自社拠点だけでなく主要顧客やサプライチェーンの被災による供給停止・減産もリスクとしている。