産業用製品・生活用品を軸とするグローバル事業グループ
FY2016に初出。28回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに18社。
- FY2025連結範囲拡大と持分法会社消滅有価証券報告書
「武漢岡本汽車内飾新材料有限公司については、重要性が増したことにより、当連結会計年度から連結の範囲に含めております。また、当連結会計年度において持分法適用関連会社であった株式会社エムオーは、全株式を譲渡したことにより、持分法適用の範囲から除外しております。」
武漢岡本汽車内飾新材料有限公司を連結に追加する一方、株式会社エムオーを持分法適用から除外し、当年度末の連結子会社は18社、持分法適用会社は0社となった。 - FY2025-H1持分法除外・連結範囲拡大有価証券報告書
「当中間連結会計期間より、重要性が増した武漢岡本汽車内飾新材料有限公司を連結の範囲に含めております。また、当社の持分法適用関連会社であった株式会社エムオーの全株式を譲渡したことにより、同社を持分法適用の範囲から除外しております。」
武漢岡本汽車内飾新材料有限公司を重要性の増加により連結範囲へ追加する一方、株式会社エムオーの全株式譲渡により持分法適用範囲から除外した。 - FY2024関係会社商号変更・構成更新有価証券報告書
「当社及び当社の関係会社(子会社23社及び関連会社１社(2024年３月31日現在))においては、産業用製品(主要製品：プラスチックフイルム、壁紙、自動車内装材、産業資材)と生活用品(主要製品：医療・日用品、シューズ、衣料・スポーツ用品)の製造及び販売を主な内容として密接な相互協力のもと、活動を展開しております。」
産業用製品・生活用品を二本柱とするグループ構造を継続し、当年度末の関係会社構成を子会社23社・関連会社1社として記載している。関連会社は森川産業から㈱エムオーへ商号変更した。 - FY2024-Q2関係会社構成の更新有価証券報告書
「この結果、2023年９月30日現在では、当社グループは、当社、子会社22社及び関連会社１社により構成されることとなりました。」
世界長ユニオンの吸収合併を反映し、当四半期末のグループ構成を子会社22社・関連会社1社として更新している。 - FY2024-Q1関係会社の吸収合併・構成更新有価証券報告書
「2023年４月１日付で当社を吸収合併存続会社とし、当社の連結子会社であった世界長ユニオン株式會社を吸収合併消滅会社とする吸収合併を行っております。この結果、2023年６月30日現在では、当社グループは、当社、子会社22社及び関連会社１社により構成されることとなりました。」
世界長ユニオンの吸収合併を反映し、グループ構成を当社、子会社22社、関連会社1社へ更新している。 - FY2023関係会社構成の更新有価証券報告書
「当社及び当社の関係会社(子会社23社及び関連会社１社(2023年３月31日現在))においては、産業用製品と生活用品の製造及び販売を主な内容として密接な相互協力のもと、活動を展開しております。」
産業用製品・生活用品を二本柱とするグループ構造を継続し、当年度末の関係会社数を子会社23社・関連会社1社と更新している。 - FY2023-Q3関係会社構成の更新有価証券報告書
「2022年２月に、海外子会社である理研精密器材（蘇州）有限公司の形式的な清算が完了したため、連結の範囲から除外しております。また2022年６月には、海外の持分法適用関連会社の淄博理研泰山涂附磨具有限公司の持分譲渡の登記が完了したため、持分法適用の範囲から除外しております。この結果、2022年12月31日現在では、当社グループは、当社、子会社23社及び関連会社１社により構成されることとなりました。」
海外子会社の清算と海外関連会社の持分譲渡を反映し、2022年12月31日現在のグループ構成を子会社23社・関連会社1社として更新している。 - FY2023-Q2関係会社の清算・持分譲渡有価証券報告書
「2022年２月に、海外子会社である理研精密器材（蘇州）有限公司の形式的な清算が完了したため、連結の範囲から除外しております。また2022年６月には、海外の持分法適用関連会社の淄博理研泰山涂附磨具有限公司の持分譲渡の登記が完了したため、持分法適用の範囲から除外しております。この結果、2022年９月30日現在では、当社グループは、当社、子会社23社及び関連会社１社により構成されることとなりました。」
海外子会社の清算と持分法適用関連会社の持分譲渡により、グループ構成を子会社23社・関連会社1社へ更新している。 - FY2023-Q1関係会社の清算・連結除外有価証券報告書
「2022年２月に、海外子会社である理研精密器材（蘇州）有限公司の形式的な清算が完了したため、連結の範囲から除外しております。この結果、2022年６月30日現在では、当社グループは、当社、子会社23社及び関連会社２社により構成されることとなりました。」
理研精密器材（蘇州）有限公司の清算完了に伴い連結範囲から除外し、当四半期末のグループ構成を子会社23社・関連会社2社へ更新した。 - FY2022関係会社数の更新有価証券報告書
「当社及び当社の関係会社(子会社24社及び関連会社２社(2022年３月31日現在))においては、産業用製品(主要製品：プラスチックフイルム、壁紙、車輌内装材、産業資材)と生活用品(主要製品：医療・日用品、シューズ、衣料・スポーツ用品)の製造及び販売を主な内容として密接な相互協力のもと、活動を展開しております。」
産業用製品・生活用品を二本柱とするグループ構造を継続し、当年度末の関係会社数を子会社24社・関連会社2社と更新している。 - FY2021関係会社数の更新有価証券報告書
「当社及び当社の関係会社(子会社25社及び関連会社２社(2021年３月31日現在))においては、産業用製品と生活用品の製造及び販売を主な内容として密接な相互協力のもと、活動を展開しております。」
産業用製品・生活用品を二本柱とするグループ構造を継続し、関係会社数を子会社25社・関連会社2社へ更新している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）において営まれている事業の内容について、重要な変更はありません。 また、主要な関係会社についても異動はありません。」
産業用製品・生活用品を中心とする事業内容および主要関係会社に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2020関係会社数の更新有価証券報告書
「当社及び当社の関係会社(子会社23社及び関連会社２社(2020年３月31日現在))においては、産業用製品と生活用品の製造及び販売を主な内容として密接な相互協力のもと、活動を展開しております。」
産業用製品・生活用品を二本柱とするグループ構造を継続し、当年度末の関係会社数を子会社23社・関連会社2社と更新している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）において営まれている事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社についても異動はありません。」
産業用製品・生活用品を中心とする事業内容および主要関係会社に重要な変更がないことを記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）において営まれている事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社についても異動はありません。」
産業用製品・生活用品を中心とする事業内容および主要関係会社に重要な変更がないことを記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）において営まれている事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社についても異動はありません。」
産業用製品・生活用品を中心とする事業内容および主要関係会社に重要な変更がないことを記載している。 - FY2019関係会社数の更新有価証券報告書
「当社及び当社の関係会社(子会社22社及び関連会社３社(2019年３月31日現在))においては、産業用製品と生活用品の製造及び販売を主な内容として密接な相互協力のもと、活動を展開しております。」
産業用製品・生活用品を二本柱とするグループ構造を継続し、当年度末の関係会社数を子会社22社・関連会社3社と記載している。 - FY2019-Q3再定義有価証券報告書
「なお、当社の連結子会社であるApollotex Co., Ltd.は、平成31年１月４日付でOkamoto Manufacturing(Thailand) Co., Ltd.に社名を変更しております。」
グループの連結子会社について、Apollotex Co., Ltd.からOkamoto Manufacturing(Thailand) Co., Ltd.への社名変更を記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）において営まれている事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社についても異動はありません。」
産業用製品・生活用品を中心とする事業内容および主要関係会社に重要な変更がないことを記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）において営まれている事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社についても異動はありません。」
産業用製品・生活用品を中心とする事業内容および主要関係会社に重要な変更がないことを記載している。 - FY2018前進有価証券報告書
「当社及び当社の関係会社(子会社24社及び関連会社３社(平成30年３月31日現在))においては、産業用製品(主要製品：プラスチックフィルム、建装・産業資材)と生活用品(主要製品：医療・日用品、シューズ、衣料・スポーツ用品)の製造及び販売を主な内容として密接な相互協力のもと、活動を展開しております。」
産業用製品・生活用品を二本柱とするグループに、子会社24社・関連会社3社を含む構造を記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「また、株式の追加取得に伴い理研コランダム㈱を第２四半期会計期間末より持分法適用の範囲から除外し、連結の範囲に含めております。」
理研コランダムおよびその連結子会社2社を含むグループ構造を、第3四半期でも継続している。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「また、株式の追加取得に伴い理研コランダム㈱を当第２四半期会計期間末より持分法適用の範囲から除外し、連結の範囲に含めております。」
産業用製品・生活用品を軸とするグループ構造に、理研コランダムおよびその連結子会社2社が加わった。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社及び当社の関係会社において営まれている事業の内容について、重要な変更事項はありません。」
産業用製品・生活用品を中心とする事業内容に重要な変更がないと記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社及び当社の関係会社(子会社22社及び関連会社２社(平成29年３月31日現在))においては、産業用製品(主要製品：プラスチックフィルム、建装・産業資材)と生活用品(主要製品：医療・日用品、シューズ、衣料・スポーツ用品)の製造及び販売を主な内容として密接な相互協力のもと、活動を展開しております。」
産業用製品と生活用品を二本柱とするグループ事業構造と、子会社・関連会社による相互協力を継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社及び当社の関係会社において営まれている事業の内容について、重要な変更事項はありません。」
産業用製品・生活用品を中心とする事業内容に重要な変更がないことを記載している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社及び当社の関係会社において営まれている事業の内容について、重要な変更事項はありません。」
産業用製品・生活用品を中心とする事業内容に重要な変更がないことを記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社及び当社の関係会社(子会社23社及び関連会社２社(平成28年３月31日現在))においては、産業用製品(主要製品：プラスチックフィルム、建装・産業資材)と生活用品(主要製品：医療・日用品、シューズ、衣料・スポーツ用品)の製造及び販売を主な内容として密接な相互協力のもと、活動を展開しております。」
産業用製品と生活用品の二本柱を、国内外の子会社・関連会社によるグループ構造で展開している。