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ブリヂストン(5108)・施策再定義

役員等への新株予約権付与

FY2016-Q2に初出。6回の記載のうち2回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q2。直近の記載はFY2017。

6記載
3年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化初出FY2016-Q2 – FY2016前進FY2017-Q2 – FY2017-Q32016: 220162017: 320172018: 12018
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役員・従業員向け株式報酬制度による中長期インセンティブ669社が書いているテーマ・逆風0社・追い風692社
尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている192社のうち14社を表示しています。上の文は192社すべてから計算しています。このテーマの692件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2017再定義有価証券報告書

    「当社は2018年3月をもって株式報酬型ストック・オプション制度を廃止し、新たに業績連動型株式報酬制度であるパフォーマンス・シェア・ユニット(以下「PSU」という。)を導入しています。」

    役員等への株式報酬について、従来の株式報酬型ストック・オプションを廃止し、業績連動型のPSUへ移行する制度変更を記載している。2017年付与分のストック・オプション自体は未行使残として引き続き開示されている。
  2. FY2017-Q3前進有価証券報告書

    「当社は、当第3四半期会計期間において、取締役を兼務しない当社執行役及び執行役を兼務しない当社執行役員に新株予約権を付与しており」

    2017年4月27日決議分について、当第3四半期会計期間に新株予約権143個、目的株式14,300株を付与したことを開示している。行使期間は2017年7月6日から2037年7月5日までである。
  3. FY2017-Q2前進有価証券報告書

    「当第2四半期会計期間において、執行を兼務しない取締役を除く当社取締役及び取締役を兼務しない当社執行役、並びに執行役を兼務しない当社執行役員に新株予約権を付与しており」

    前回開示の2016年付与に続き、2017年4月27日決議による新たな新株予約権2,065個、目的株式206,500株を付与した。行使期間は2017年5月13日から2037年5月12日までである。
  4. FY2016再掲有価証券報告書

    「2016年4月21日開催の取締役会による決議分」

    四半期報告書では新規記載がなかったが、年次報告書では2016年の役員等向け新株予約権について、208,800株の付与と2036年までの行使期間を継続開示している。
  5. FY2016-Q3削除有価証券報告書

    「該当事項はありません。」

    当第3四半期の「新株予約権等の状況」は該当事項なしと記載され、前回記載された役員等への新株予約権付与は本 filing では継続施策として記載されていない。前回付与の撤回・消滅自体は明記されていない。
  6. FY2016-Q2初出有価証券報告書

    「執行を兼務しない取締役を除く当社取締役及び取締役を兼務しない当社執行役、並びに執行役を兼務しない当社執行役員に新株予約権を付与しており」

    取締役・執行役・執行役員への新株予約権付与を初めて記載。2,088個、目的株式208,800株、2016年5月7日から2036年5月6日までの行使期間が示されている。
一緒に動いた変遷

「資本効率向上を目的とする自己株式取得」は、この変遷が動いた6回のうち2回、同じ書類で同じ向きに動きました。

2★1
  1. ★この変遷
  2. 1資本効率向上を目的とする自己株式取得2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
ブリヂストンの次の決算プレビューはまだありません。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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