ESG経営とカーボンニュートラルへの取り組み
FY2020に初出。7回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。8社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに57社。
- FY2025前進有価証券報告書
「再生可能原料・リサイクル原料使用率 2026年度：28％ 2030年度：40％ 2050年度：サステナブル原料100％達成 29.8％ 30.4％」
再生可能・リサイクル原料使用率は2024年度29.8％から2025年度30.4％へ上昇し、2030年度40％目標に向けて進捗した。 - FY2024引き上げ有価証券報告書
「再生可能原料・リサイクル原料使用率 2026年度：28％ 2030年度：40％ 2050年度：サステナブル原料 100％達成 29.8％」
再生可能・リサイクル原料使用率について、従来の2030年30％目標を40％へ引き上げた。2024年度実績は29.8％である。 - FY2023引き上げ有価証券報告書
「温室効果ガス排出量(Scope1+2）削減 2026年度：2019年度比30％削減 2030年度：同40％削減 2050年度：カーボンニュートラル達成 再生可能エネルギーの割合 2050年度：100％達成 再生可能原料・リサイクル原料使用率 2026年度：28％ 2030年度：30％ 2050年度：サステナブル原料100％達成」
YX2026に合わせ、Y-TWSを含む温室効果ガス削減、再生可能エネルギー、再生可能・リサイクル原料使用率について、2026年・2030年・2050年のKPIと目標を明確化した。 - FY2022引き上げ有価証券報告書
「カーボンニュートラルについては、2030年に38%削減、2050年にネットゼロとすることを目標に設定しており、2022年度は新城南工場のカーボンニュートラルモデル工場化に着手しました。サーキュラーエコノミーについては、中期目標として2030年に再生可能/リサイクル原料の使用率30%、長期目標としては2050年にサステナブル原料100%を目指しており」
カーボンニュートラル目標に加え、新城南工場のモデル工場化に着手した。また、サーキュラーエコノミーでは2030年の再生可能・リサイクル原料30％に加え、2050年のサステナブル原料100％という長期目標を明示した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「当社と日本ゼオン㈱が実施する「炭素資源循環型の合成ゴム基幹化学品製造技術の開発」が、国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構の「グリーンイノベーション基金事業／CO2等を用いたプラスチック原料製造技術開発」として採択されました。」
ESG・カーボンニュートラルの取り組みが、使用済みタイヤやバイオマスからブタジエン・イソプレンを製造するNEDOグリーンイノベーション基金事業への採択という具体的な進展に至った。 - FY2021前進有価証券報告書
「カーボンニュートラル、サーキュラーエコノミー、更にはこれらを下支えする自然との共生を活動の3本柱とし、カーボンニュートラルについては、2030年に対2013年度比38%削減、2050年にはネットゼロとすること、サーキュラーエコノミーについては、2030年に再生可能/リサイクル原料使用率30%以上を目標として設定いたしました。」
ESG経営・カーボンニュートラルの方針が、2030年の温室効果ガス削減、2050年ネットゼロ、再生可能・リサイクル原料使用率30％以上という期限・数値付き目標へ具体化した。 - FY2020初出有価証券報告書
「「ESG経営」はCSRスローガン「未来への思いやり」の下、今後も環境に配慮した製品の提供に努めるとともに、カーボンニュートラルを達成する取り組みや地域社会に根差した支援活動を推進します。」
ESG経営の下で、環境配慮製品、カーボンニュートラル達成に向けた取り組み、地域社会への支援活動を推進する方針を初めて明示した。