HOUSEI（5035）・施策再定義
教育研修・技術委員会・人員拡充による開発力向上
FY2022に初出。4回の記載のうち2回が「前進」で、最初の「前進」はFY2025-H1。直近の記載はFY2026-H1。
4記載
4年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
高度な技術・IT専門人材の採用・育成強化256社が書いているテーマ・逆風11社・追い風263社
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに7社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている185社のうち14社を表示しています。上の文は185社すべてから計算しています。このテーマの274件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026-H1再定義有価証券報告書
「全社的なAIリテラシーの向上および専門人材の育成に向けた研修制度を拡充するとともに、社内開発プロセスへのセキュアなAIツールの積極導入を進め、開発の効率化と品質向上を推進しております。」
従来の教育研修・人員拡充による開発力向上策が、AIリテラシー向上、AI専門人材の育成、セキュアなAIツール導入を含む施策へと重点化されている。 - 2026-03-30前進経営計画
「グループ合計 217 267 300 318 420 411」
グループ合計のソフトウエアエンジニア数について、2020年12月期から2025年12月期までの推移が示され、2025年12月期は411人となっている。また、インターン採用の拡大や人材交流の強化が成長戦略として記載されている。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「人員を増強したことによる人件費増などにより、販売費及び一般管理費は前年同中間期比で31,213千円増加し」
開発力向上や人員拡充の方針に関連して、実際に人員を増強したことが記載されている。人件費増などにより販売費及び一般管理費は前年同中間期比31,213千円増加した。 - FY2022初出有価証券報告書
「教育研修制度の充実、技術委員会による技術解決力の向上等人事諸政策の改善等に取り組み、積極的に人員の確保に取り組んでいく方針であります。」
本邦及び中国の人材確保に向け、教育研修制度、2020年発足の技術委員会、人事諸政策を強化する方針が示されている。