ヌーラボ（5033）・リスク再掲
多数顧客の解約・サービス提供不能による売上減少
FY2022に初出。5回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
5記載
5年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
顧客獲得・継続利用・解約・ARPU未達による収益リスク67社が書いているテーマ・逆風66社・追い風2社
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに29社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている67社のうち14社を表示しています。上の文は67社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026再掲有価証券報告書
「何らかの要因により多数の顧客より解約の申し出がなされた場合、事故等により多数の顧客に対してサービス提供が不可能となった場合、将来計上される売上が無くなり、一括前受している代金の返金が生じる可能性があります。」
多数解約またはサービス提供不能時の売上減少・返金リスクを再確認している。 - 2026-05-14対処決算説明資料
「2026/3期は全体の解約件数が前年度より減少し、解約率は低い水準を維持。」
多数解約による売上減少リスクに関連して、全体の解約件数が前年度より減少し、解約率が低水準で推移した実績を示している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「そのため、何らかの要因により多数の顧客より解約の申し出がなされた場合、事故等により多数の顧客に対してサービス提供が不可能となった場合、将来計上される売上が無くなり、一括前受している代金の返金が生じる可能性があります。」
多数解約またはサービス提供不能時の売上減少・返金リスクを再確認している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「何らかの要因により多数の顧客より解約の申し出がなされた場合、事故等により多数の顧客に対してサービス提供が不可能となった場合、将来計上される売上が無くなり、一括前受している代金の返金が生じる可能性があります。」
年間契約・前受収益を背景とする多数解約またはサービス提供不能時の売上減少・返金リスクを再確認している。 - FY2022初出有価証券報告書
「当社グループが提供するサービスの多くは年間契約となっており、代金については前受にて一括で受領しております。そのため、何らかの要因により多数の顧客より解約の申し出がなされた場合、事故等により多数の顧客に対してサービス提供が不可能となった場合、将来計上される売上が無くなり、一括前受している代金の返金が生じる可能性があります。」
解約率は2022年3月に0.62％と記載される一方、多数解約時の売上・返金リスクを開示している。