増収増益の実績
FY2016に初出。33回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026。
- FY2026微増収・大幅増益有価証券報告書
「売上高は92億72百万円（前期比0.4％増）となりました。利益面では、「持分法による投資利益」の増加等により経常利益８億１百万円（同40.3％増）、「投資有価証券売却益」の増加並びに「特別損失」の減少等により親会社株主に帰属する当期純利益は６億24百万円（同51.7％増）となりました。」
FY2026は売上高が前期比0.4％増にとどまった一方、経常利益は40.3％増、親会社株主に帰属する当期純利益は51.7％増となった。 - 2026-05-15実績引用業績予想の修正
「今回実績(B) 9,272 446 801 624 58.67」
2026年３月期通期は、売上高が前期比0.4％増、営業利益が28.9％増、経常利益が40.3％増、親会社株主に帰属する当期純利益が51.8％増となり、増収増益の実績が示された。 - FY2026-H1微増収・大幅増益有価証券報告書
「この結果、当中間連結会計期間の業績は、売上高48億43百万円（前年同期比0.6％増）、持分法投資利益の増加等により経常利益４億76百万円（同91.5％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益３億35百万円（同88.1％増）となりました。」
前年同期比で売上高は0.6％増にとどまった一方、経常利益は91.5％増、親会社株主に帰属する中間純利益は88.1％増となり、前中間期の微減収・大幅減益から増収・大幅増益へ転じた。 - FY2025微増収・大幅減益有価証券報告書
「上記の結果、国内市場における販売価格改定効果、並びに海外市場における増収影響により売上高は前年同期並みの92億37百万円（前期比0.4％増）となりました。利益面では、「投資有価証券売却益」を計上しましたが、運送費及び人件費の増加に加え、関連会社の豪雨被害による「持分法による投資利益」の減少により経常利益は５億71百万円（同20.6％減）、前年同期に計上した「有形固定資産売却益」の減少により親会社株主に帰属する当期純利益は４億11百万円（同29.5％減）となりました。」
FY2025は売上高が前期比0.4％増となった一方、経常利益20.6％減、親会社株主に帰属する当期純利益29.5％減となった。 - FY2025-H1微減収・大幅減益有価証券報告書
「この結果、当中間連結会計期間の業績は、売上高48億16百万円（前年同期比0.1％減）となりました。利益面では、運送費や人件費の上昇をコスト削減や販売価格改定で補ったものの、関連会社の豪雨被害に関する持分法投資損失の計上などにより経常利益２億49百万円（同50.7％減）、親会社株主に帰属する中間純利益１億78百万円（同57.0％減）となりました。」
前年同期比で売上高は微減、経常利益は50.7％減、親会社株主に帰属する中間純利益は57.0％減となり、FY2024-H1の増収増益から減収・大幅減益へ転じた。 - FY2024減収・経常減益・純利益減有価証券報告書
「売上高は9,196,549千円、経常利益は719,537千円、親会社株主に帰属する当期純利益は584,397千円となりました。」
FY2024は売上高、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益がいずれも前期を下回った。 - FY2024-Q3増収・経常減益・純利益増への転換有価証券報告書
「この結果、当第３四半期連結累計期間の業績は、国内市場の売上増により売上高70億74百万円（前年同期比1.4％増）となりました。利益面では、前年同期に計上した為替差益の反動減の影響などにより経常利益６億53百万円（同4.7％減）、「投資有価証券売却益」の計上などにより親会社株主に帰属する四半期純利益５億41百万円（同7.0％増）となりました。」
前年同期比で増収となった一方、経常利益は減益、親会社株主に帰属する四半期純利益は増益となった。 - FY2024-Q2増収・増益の継続有価証券報告書
「この結果、当第２四半期連結累計期間の業績は、国内・海外両市場の売上増により売上高48億22百万円（前年同期比5.1％増）となりました。利益面では、各種経費削減効果により経常利益５億４百万円（同5.6％増）、「有形固定資産売却益」を計上したことなどにより親会社株主に帰属する四半期純利益４億15百万円（同19.7％増）となりました。」
FY2023-Q1以降に続き、売上高、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益がいずれも前年同期を上回った。 - FY2024-Q1増収・増益の継続有価証券報告書
「この結果、当第１四半期連結累計期間の業績は、国内・海外両市場の売上増により売上高25億29百万円（前年同期比11.7％増）となりました。利益面では、各種経費削減効果により経常利益２億51百万円（同9.4％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益１億84百万円（同7.1％増）となりました。」
FY2023-Q1以降に続き、売上高、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益がいずれも前年同期を上回り、増収・増益が継続した。 - FY2023-Q3増収・増益の継続有価証券報告書
「この結果、当第３四半期連結累計期間の業績は、国内市場での販売価格改定及び海外市場での積極的な営業努力が功を奏し売上高69億76百万円（前年同期比19.5％増）となりました。利益面では、売上総利益の増加に加え、各種経費削減効果及び為替差益の影響により経常利益６億85百万円（同77.8％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益５億６百万円（同75.3％増）となりました。」
FY2023-Q1、Q2に続き、売上高、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益がいずれも前年同期を上回り、増収・増益が継続した。 - FY2023-Q2増収・増益の継続有価証券報告書
「この結果、当第２四半期連結累計期間の業績は、国内・海外両市場の出荷回復に加え、販売価格改定効果により売上高45億87百万円（前年同期比17.6％増）となりました。利益面では、各種経費削減効果及び為替差益の影響により経常利益４億77百万円（同98.2％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益３億46百万円（同95.5％増）となりました。」
前年同期の減収・減益基調からFY2023-Q1に続き、売上高、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益がいずれも増加した。 - FY2023-Q1増収・増益への転換有価証券報告書
「この結果、当第１四半期連結累計期間の業績は、国内・海外両市場の出荷回復により売上高22億65百万円（前年同期比11.4％増）となりました。利益面では、各種経費削減効果により経常利益２億30百万円（同52.4％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益１億72百万円（同57.6％増）となりました。」
前年同期の増収・経常減益・純利益増から、当四半期は売上高、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益がいずれも増加した。 - FY2022-Q3減収・経常減益・純利益増への転換有価証券報告書
「この結果、当第３四半期連結累計期間の業績は、主に海外市場での売上減少の影響により売上高58億40百万円（前年同期は58億91百万円）となりました。利益面では、全社規模でのコスト削減を継続したものの製造原価の上昇が影響し経常利益３億85百万円（同３億92百万円）、親会社株主に帰属する四半期純利益２億88百万円（同２億31百万円）となりました。」
第３四半期累計期間は減収・経常減益となった一方、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期を上回った。 - FY2022-Q2減収・減益への転換有価証券報告書
「この結果、当第２四半期連結累計期間の業績は、主に海外市場での売上減少の影響により売上高38億99百万円（前年同期は40億65百万円）となりました。利益面では、全社規模でのコスト削減を継続したものの製造原価の上昇が影響し経常利益２億41百万円（同３億31百万円）、親会社株主に帰属する四半期純利益１億77百万円（同１億95百万円）となりました。」
第２四半期累計期間は、前年同期に比べ売上高、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益がいずれも減少した。 - FY2022-Q1増収・経常減益・純利益増有価証券報告書
「この結果、当第１四半期連結累計期間の業績は、プール用塩素剤の出荷回復などにより売上高20億34百万円（前年同期は19億72百万円）となりました。利益面では、全社規模でのコスト削減を継続したものの製造原価の上昇が影響し経常利益１億50百万円（同１億56百万円）、親会社株主に帰属する四半期純利益１億９百万円（同64百万円）となりました。」
収益認識会計基準適用のため前年同期比は記載されていないが、表示額では売上高が増加、経常利益が減少、親会社株主に帰属する四半期純利益が増加した。 - FY2021-Q3減収・経常減益・純利益減への推移有価証券報告書
「この結果、当第３四半期連結累計期間の業績は、主に国内向け製品の出荷減の影響により売上高58億91百万円（前年同期比7.0％減）となりました。利益面では、全社規模のコスト削減努力に加え、在宅勤務やオンラインによる営業活動を積極的に推進したことによって関連経費を抑制したものの、国内向け製品の生産量減を主因とする製造原価の上昇や「持分法による投資利益」の減少により経常利益３億92百万円（同2.2％減）、また「投資有価証券評価損」を計上した影響などにより親会社株主に帰属する四半期純利益２億31百万円（同9.3％減）となりました。」
第３四半期累計期間は、売上高、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益がいずれも前年同期を下回り、前四半期の減収・経常増益・純利益増から減収・減益へ推移した。 - FY2021-Q2減収・経常増益・純利益増への推移有価証券報告書
「主に国内向け製品の出荷減の影響により売上高40億65百万円（前年同期比6.5％減）となりました。利益面では、全社規模でのコスト削減の実施に加え、在宅勤務やオンラインによる営業活動を積極的に推進したことに伴う関連経費の抑制、並びに「持分法による投資利益」の増加により経常利益３億31百万円（同19.2％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益１億95百万円（同16.6％増）となりました。」
第２四半期累計期間は減収となった一方、コスト削減、在宅勤務・オンライン営業に伴う経費抑制、持分法による投資利益の増加により経常利益と親会社株主に帰属する四半期純利益は増加した。 - FY2021-Q1減収・経常増益・純利益減有価証券報告書
「この結果、当第１四半期連結累計期間の業績は、主に国内向け製品の出荷減の影響により売上高19億72百万円（前年同期比11.4％減）となりました。利益面では、全社規模でのコスト削減の実施及び「持分法による投資利益」の増加により経常利益１億56百万円（同7.9％増）、また「投資有価証券評価損」を計上した影響などにより親会社株主に帰属する四半期純利益64百万円（同13.1％減）となりました。」
第１四半期累計期間は、国内向け出荷減により減収となった一方、コスト削減と持分法による投資利益の増加により経常利益は増加し、投資有価証券評価損などにより親会社株主に帰属する四半期純利益は減少した。 - FY2020-Q3減収・減益の継続と減益幅の変化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の業績は、国内向け製品の出荷減などの影響により売上高63億35百万円（前年同期比1.9％減）となりました。利益面では、製造原価の上昇に加え輸送費が増加した影響及び「持分法投資利益」の減少などにより経常利益４億１百万円（同25.2％減）、「災害による損失」を計上した影響などにより、親会社株主に帰属する四半期純利益２億55百万円（同33.0％減）となりました。」
第３四半期累計期間は減収・減益が続いた。売上高は前年同期比1.9％減、経常利益は25.2％減、親会社株主に帰属する四半期純利益は33.0％減となり、経常利益の減益幅は第２四半期累計期間より拡大した一方、純利益の減益幅は縮小した。 - FY2020-Q2減収・減益の継続と減益幅拡大有価証券報告書
「この結果、当第２四半期連結累計期間の業績は、国内向け製品の出荷減などの影響により売上高43億48百万円（前年同期比1.8％減）となりました。利益面では、製造原価の上昇に加え輸送費が増加した影響及び「持分法投資利益」の減少などにより経常利益２億77百万円（同22.9％減）、「災害による損失」を計上した影響などにより、親会社株主に帰属する四半期純利益１億67百万円（同35.4％減）となりました。」
第２四半期累計期間は減収・減益が続き、売上高は前年同期比1.8％減、経常利益は22.9％減、親会社株主に帰属する四半期純利益は35.4％減となった。 - FY2020-Q1減収・減益への転換有価証券報告書
「この結果、当第１四半期連結累計期間の業績は、国内向け製品の出荷減などの影響により売上高22億26百万円（前年同期比2.5％減）となりました。利益面では、製造原価の上昇に加え輸送費が増加した影響及び持分法投資利益の減少などにより、経常利益１億44百万円（同27.5％減）、「災害による損失」を計上した影響などにより、親会社株主に帰属する四半期純利益73百万円（同45.6％減）となりました。」
第１四半期累計期間は、売上高、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益がいずれも前年同期を下回り、減収・減益となった。 - FY2019通期増収・減益への転換有価証券報告書
「その結果、売上高は83億18百万円（前期比2.5％増）となりました。利益面では、全社規模でのコスト削減策を実施するなど、各種施策を推進しましたが、製造原価の上昇に加え、輸送費が増加した影響などにより、経常利益は6億63百万円（同10.5％減）、親会社株主に帰属する当期純利益は４億76百万円（同2.8％減）となりました。」
FY2019は売上高が2.5％増となった一方、製造原価・輸送費の増加により経常利益が10.5％減、親会社株主に帰属する当期純利益が2.8％減となった。 - FY2019-Q3増収・経常増益・純利益増（営業減益）有価証券報告書
「この結果、当第３四半期連結累計期間の売上高は64億58百万円（前年同期比4.0％増）となりました。利益面では、原燃料価格高騰による製造原価上昇に加え、輸送費が増加した影響などにより営業利益が前年同期比で減少したものの、「持分法による投資利益」が増加したことなどにより、経常利益５億36百万円（同5.2％増）、前年度に実施した本社事務所移転費用などが減少したことにより、親会社株主に帰属する四半期純利益は３億81百万円（同11.0％増）となりました。」
第３四半期累計期間は増収・経常増益・親会社株主に帰属する四半期純利益増となった一方、原燃料価格高騰と輸送費増加により営業利益は前年同期比で減少した。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「この結果、当第２四半期連結累計期間の業績は、売上高44億26百万円（前年同期比3.5％増）となりました。利益面では、燃料費をはじめとする原材料価格上昇の影響などにより、経常利益３億60百万円（同2.3％減）、前年度に実施した本社事務所移転費用などが減少したことにより、親会社株主に帰属する四半期純利益２億59百万円（同4.7％増）となりました。」
第２四半期累計期間は増収・経常減益・親会社株主に帰属する四半期純利益増となった。 - FY2019-Q1増収幅拡大・減益幅拡大有価証券報告書
「この結果、当第１四半期連結累計期間の業績は、売上高22億83百万円（前年同期比3.0％増）となりました。利益面では、燃料費をはじめとする原材料価格上昇の影響などにより、経常利益１億99百万円（同7.4％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益１億35百万円（同7.8％減）となりました。」
第１四半期累計期間は売上高が前年同期比3.0％増となった一方、経常利益は7.4％減、親会社株主に帰属する四半期純利益は7.8％減となった。前年同期の増収・減益傾向が続き、増収幅と減益幅がともに拡大している。 - FY2018売上横ばい・経常減益・純利益増有価証券報告書
「その結果、売上高は81億13百万円(前期比0.0％減)となりました。利益面では、全社規模でのコスト削減策を実施するなど、各種施策を推進しましたが、本社事務所移転等に伴い発生した各種構造改革費用の計上などにより、経常利益は７億41百万円（同4.4％減）となりました。また、前年度に実施した当社研究分析センター移設に伴って発生した「有形固定資産除却損」が減少したことなどにより、親会社株主に帰属する当期純利益は４億90百万円（同6.2％増）となりました。」
FY2018は売上高が前期比0.0％減、経常利益が4.4％減となった一方、親会社株主に帰属する当期純利益は6.2％増となった。 - FY2018-Q3売上横ばい・経常減益・純利益増有価証券報告書
「この結果、当第３四半期連結累計期間の売上高は62億12百万円（前年同期比0.0％増）となりました。利益面では、本社事務所移転等に伴い発生した上記各種構造改革費用の計上に加え、「持分法による投資利益」及び前年度に発生した「保険解約返戻金」が減少したことなどにより、経常利益は５億９百万円（同13.7％減）、前年度に実施した当社研究分析センター移設に伴って発生した「有形固定資産除却損」が減少したことなどにより、親会社株主に帰属する四半期純利益は３億43百万円（同2.4％増）となりました。」
第３四半期累計期間は売上高が前年同期比0.0％増と横ばいとなり、経常利益は13.7％減少した一方、親会社株主に帰属する四半期純利益は2.4％増加した。 - FY2018-Q2増収・経常減益・純利益増への転換有価証券報告書
「この結果、当第２四半期連結累計期間の売上高は42億77百万円（前年同期比2.3％増）となりました。利益面では「持分法による投資利益」及び前年に発生した「保険解約返戻金」が減少したことなどにより、経常利益は３億69百万円（同12.4％減）、昨年の当社研究分析センター移設に伴って発生した「有形固定資産除却損」が減少したことなどにより、親会社株主に帰属する四半期純利益は２億47百万円（同4.2％増）となりました。」
第２四半期累計期間は増収・経常減益となった一方、研究分析センター移設関連の固定資産除却損の減少などにより、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期比4.2％増となった。 - FY2018-Q1増収・減益への転換有価証券報告書
「この結果、当第１四半期連結累計期間の業績は、売上高22億16百万円（前年同期比1.6％増）となりました。利益面では「持分法による投資利益」及び前年に発生した「保険解約返戻金」が減少したことなどにより、経常利益２億15百万円（同6.3％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益１億47百万円（同7.1％減）となりました。」
第１四半期累計期間は売上高が前年同期比1.6％増となった一方、経常利益は6.3％減、親会社株主に帰属する四半期純利益は7.1％減となり、従来の増収増益傾向から増収減益に転じた。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「この結果、当第３四半期連結累計期間の売上高は62億10百万円（前年同期比1.8％増）となりました。利益面では、全社規模でのコスト低減策を実施するなど、各種施策を推進し利益確保に尽力した結果、経常利益は５億90百万円（同34.6％増）となりました。また、昨年10月に行った当社研究分析センターの移設に伴う既存建物等の解体に係る固定資産除却損などによる特別損失１億１百万円を計上した結果、親会社株主に帰属する四半期純利益は３億35百万円（同3.9％減）となりました。」
第３四半期累計期間は増収・経常増益となった一方、研究分析センター移設関連を含む特別損失により、親会社株主に帰属する四半期純利益は減益となった。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「売上高は41億82百万円（前年同期比0.4％減）となりました。利益面では、全社規模でのコスト低減策を実施するなど、各種施策を推進し利益確保に尽力した結果、経常利益は４億21百万円（同42.6％増）となりました。」
第２四半期累計期間は売上高が前年同期比0.4％減となった一方、経常利益は42.6％増となった。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「この結果、当第１四半期連結累計期間の業績は、売上高21億80百万円（前年同期比0.4％増）、経常利益２億30百万円（同67.3％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益１億58百万円（同71.9％増）となりました。」
第１四半期の売上高は前年同期比0.4％増、経常利益は67.3％増、親会社株主に帰属する四半期純利益は71.9％増となった。 - FY2016初出有価証券報告書
「売上高は78億76百万円(前期比4.2％増)となりました。利益面では、全社規模でのコスト削減や「持分法による投資利益」が増加したことなどにより、経常利益は５億59百万円(同98.4％増)」
当期の売上高、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益はいずれも前期を上回った。