東洋ドライルーブ（4976）・目標削減実績の低下
GHG排出量の削減目標
FY2023に初出。4回の記載のうち1回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2024。直近の記載はFY2026。
4記載
4年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
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GHG排出量（Scope1〜3）の算定・削減目標設定と再生可能エネルギー調達979社が書いているテーマ・逆風6社・追い風1035社
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている191社のうち14社を表示しています。上の文は191社すべてから計算しています。このテーマの1042件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026削減実績の低下有価証券報告書
「〈GHG削減目標〉2030年度目標 2021年度比売上高あたりのGHG排出単位30％削減 2025年度の削減率は約22％となっています。」
2030年度の30％削減目標と施策は維持しているが、削減実績は前年度の約24％から2025年度は約22％へ低下した。 - FY2025再定義有価証券報告書
「新たに国内連結子会社を含め、排出量削減目標を策定いたしました。目標達成に向け、環境配慮型製品の開発・生産、販売プロセスにおけるGHG排出量の削減、省エネルギー化の促進や太陽光パネル設置等の再生可能エネルギー活動の促進に取り組んでおります。〈GHG削減目標〉2030年度目標 2021年度比売上高あたりのGHG排出単位30％削減」
従来の「2020年度比でCO2全体量を50％削減」から、国内連結子会社を含む「2021年度比で売上高あたりのGHG排出単位を30％削減」へ、基準年・指標・対象範囲を変更した。2024年度の削減率は約24％である。 - FY2024悪化有価証券報告書
「CO2を含むGHG排出量削減に向けた取組みとして、省エネルギー化の促進や再生可能エネルギーの活用等を通じて、2030年度までに2020年度比CO2全体量の50％削減相当を目標として策定しております。2023年度の削減率は0.3%となっています。」
2030年度までに50％削減する目標と施策は維持しているが、削減実績は2022年度の9.1％から2023年度は0.3％となった。 - FY2023初出有価証券報告書
「CO2を含むGHG排出量削減に向けた取組みとして、省エネルギー化の促進や再生可能エネルギーの活用等を通じて、2030年度までに2020年度比CO2全体量の50％削減相当を目標として策定しております。2022年度の削減率は9.1%となっています。具体的施策として、環境配慮型製品の開発・生産、販売プロセスにおけるCO2排出量の削減、太陽光パネル設置等の省エネルギー活動の推進に取り組んでおります。」
2030年度までに2020年度比でCO2全体量を50％削減する目標を初めて明示し、2022年度の削減率を9.1％と開示している。省エネルギー化、再生可能エネルギー、環境配慮型製品、太陽光パネル設置を手段としている。