日本高純度化学（4973）・施策前進
ESG委員会によるサステナビリティ推進
FY2023に初出。3回の記載のうち1回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2024。直近の記載はFY2026。
3記載
4年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
サステナビリティ基本方針・推進体制の整備347社が書いているテーマ・逆風2社・追い風352社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。10社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに66社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている198社のうち14社を表示しています。上の文は198社すべてから計算しています。このテーマの355件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026前進有価証券報告書
「当事業年度は４回開催し、主に、環境対応製品、人的資本、知的資本、コーポレートガバナンスといった非財務情報をテーマとしたサステナビリティ経営の活動計画を立案し、責任部門による実践を指揮いたしました。」
サステナビリティ委員会は年4回開催し、環境製品の上市、電池技術、人的資本、情報セキュリティ、実験記録のデータ化、J-PLAT導入などの実行を指揮した。 - FY2024再定義有価証券報告書
「2022年６月にＥＳＧ委員会を設置し、2023年８月には従来のリスクマネジメント委員会と統合してサステナビリティ委員会として再編成し、運営を開始しております。」「当事業年度は４回開催し、主に気候変動・人的資本という非財務情報をテーマとしてサステナビリティ経営の活動計画立案とその実践に取り組みました。」
ESG委員会は従来のリスク・マネジメント委員会との統合によりサステナビリティ委員会へ再編され、気候変動・人的資本を中心とする活動計画の実践・進捗管理機関へ組み替えられた。 - FY2023初出有価証券報告書
「サステナビリティ経営を通じた中長期的な「企業価値の向上」を実現するため、ＥＳＧ・持続可能性に関する会社のガバナンス、リスク管理、戦略、指標と目標を取りまとめ、活動計画を策定しその進捗管理と評価を行う機関として2022年6月にＥＳＧ委員会を設置しております。」「当事業年度は9回開催し、主に気候変動・人的資本という非財務情報をテーマとしてサステナビリティ経営の活動計画立案とその実践に取り組みました。」
2022年6月にESG委員会を設置し、気候変動・人的資本を中心に活動計画の立案、実践、進捗管理、評価を行う体制を初めて開示した。当事業年度は9回開催している。