電子・情報材料、環境・エネルギーおよび新規分野への研究開発
FY2016に初出。26回の記載のうち18回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに1社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「微粉体につきましては、事業領域の拡大に向けて、主力のLCD分野における光拡散シート用途に加え、成長が期待される電子材料や電池関連分野、化粧品用途においても、市場·顧客ニーズに応じた高機能製品の開発を推進しております。」
研究開発の対象をLCD用途から電子材料、電池関連、化粧品用途へ広げ、高機能製品による事業領域拡大として再整理している。 - 2026-05-29前進決算説明資料
「ポリエステル・バイオマス・ホットメルト・接着領域での新製品開発・量産技術開発や粉体化技術の先鋭化による新規領域・川下領域への事業展開」
成長分野での研究開発方針を、製品領域、量産技術、粉体化技術、川下展開まで具体化している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の重点や体制について重要な変更がないとしている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発費の総額は3億39百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、研究開発投資を継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「また、持続的成長と企業価値向上を果たすために、自動車、情報・電子など成長分野での新たな事業機会の創出による成長基盤の構築、医療ヘルスケア・環境・エネルギー分野での研究機関やスタートアップ企業との連携による社会課題解決を志向した新規事業開発体制の確立に取り組んでおります。」
研究開発・新規事業の重点を、成長分野での事業機会創出と、研究機関・スタートアップ企業との連携による社会課題解決型開発に置く方針を継続している。 - FY2023-Q1再定義有価証券報告書
「また、持続的成長と企業価値向上を果たすために、自動車、情報・電子など成長分野での新たな事業機会の創出による成長基盤の構築、医療ヘルスケア・環境・エネルギー分野での研究機関やスタートアップ企業との連携による社会課題解決を志向した新規事業開発体制の確立に取り組んでおります。」
研究開発・新規事業の重点を、自動車・情報電子分野の成長機会と、医療ヘルスケア・環境・エネルギー分野での研究機関・スタートアップ連携による社会課題解決型開発へ整理している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「研究投資につきましては、中長期的な事業戦略に基づき、新規材料開発にウェイトを置いており、独自技術やノウハウを活用するだけでなく、外部研究機関との共同研究や他社協業を積極的に進めております。」
新規材料開発を重視し、外部研究機関との共同研究や他社協業を進める研究開発方針を継続している。研究開発部門は140名、研究開発費は1,455百万円である。 - FY2022-Q1再定義有価証券報告書
「技術革新が進む自動車・情報電子分野など成長領域での製品開発・販売体制の強化、社会課題の解決を志向した医療ヘルスケア・エネルギー分野などでの新規事業開発に取り組んでおります。」
研究開発・製品開発の重点を、自動車・情報電子分野の成長領域と、医療ヘルスケア・エネルギー分野などの社会課題解決型テーマとして整理している。 - FY2021前進有価証券報告書
「研究開発体制は、当連結会計年度より既存事業の製品開発機能を強化するために製品開発部を新設しております。引き続き、中長期視点での基盤技術強化、新たな機能性材料の開発、生産プロセスの技術開発は研究開発センターが担当しております。」
製品開発部を新設し、研究開発センターとの役割分担を示した。研究開発費は1,421百万円、研究開発部門の従業員数は148名である。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費の総額は10億48百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、第3四半期累計期間の研究開発費総額10億48百万円を開示している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費の総額は6億71百万円であります。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないとしつつ、当第2四半期連結累計期間の研究開発費総額671百万円を開示している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは新型コロナウイルス感染防止策を徹底するとともに、市場・顧客ニーズの変化に迅速かつ柔軟に対応し、既存事業の収益基盤の強化と新たな事業領域の創出を果たすため、中国事業拠点での研究開発機能の拡充や生産能力の増強、自動車・エネルギー・ヘルスケア等の成長分野での事業間シナジーを追求した組織横断的戦略の推進、将来の社会環境の変化や技術革新を見据えた継続的な新規事業開発体制の構築に取組んでおります。」
研究開発について、中国事業拠点での機能拡充、成長分野でのシナジー追求、将来の社会環境・技術革新を見据えた新規事業開発体制を継続している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「研究投資につきましては、中長期的な成長を目指し、新規材料、新規事業開発にウェイトを置いており、独自技術やノウハウを活用するだけでなく積極的に他社協業など外部連携を進めております。」
研究開発の重点を新規材料・新規事業開発へ置き、独自技術だけでなく他社協業など外部連携を進める形に整理している。研究開発部門は147名、研究開発費は1,468百万円である。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費の総額は10億46百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の重点に重要な変更はないとし、当第3四半期連結累計期間の研究開発費を10億46百万円と開示している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発費の総額は3億55百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、第1四半期の研究開発費総額を3億55百万円と開示している。 - FY2019再定義有価証券報告書
「当連結会計年度末における子会社を含む研究開発部門の従業員数は143名であり、当連結会計年度における研究開発費は1,522百万円であります。研究開発活動において注力するのは電子・情報材料分野、モビリティー分野、ライフサイエンス分野及びヘルスケア分野としており、事業領域の拡大に向けた新たな製品・サービスの創出に積極的に取り組んでおります。」
研究開発部門の人員143名、研究開発費1,522百万円を開示し、重点分野をモビリティー、ライフサイエンス、ヘルスケア等へ整理している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費の総額は11億37百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第3四半期連結累計期間の研究開発費を11億37百万円と開示している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「技術革新が進む自動車・ヘルスケア分野等での新製品・サービス創出のための研究開発体制の強化に取り組んでおります。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないとしつつ、自動車・ヘルスケア分野等での新製品・サービス創出を引き続き重点としている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「技術革新が進む自動車・ヘルスケア分野等での新製品・サービス創出のための研究開発体制の強化に取り組んでおります。」
自動車・ヘルスケア分野等を対象とする新製品・サービス創出を、研究開発体制強化の重点として継続している。研究開発費は3億54百万円で、活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当連結会計年度末における子会社を含む研究開発部門の従業員数は151名であり、当連結会計年度における研究開発費は15億99百万円であります。研究開発活動において注力するのは電子・情報材料分野及び環境・エネルギー分野としておりますが、自動車・ライフサイエンス分野などの新規分野開拓にも積極的に取り組んでおります。」
研究開発の重点分野を維持しつつ、自動車・ライフサイエンス分野などの新規分野開拓を継続している。研究開発部門は151名、研究開発費は15億99百万円である。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費の総額は11億63百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、当第3四半期連結累計期間の研究開発費総額を11億63百万円と開示している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「将来に向けた新製品・サービス創出のための研究開発体制の強化に取り組んでおります。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、当第2四半期連結累計期間の研究開発費総額を7億85百万円と開示している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「将来に向けた新製品・サービス創出のための研究開発体制の強化に取り組んでおります。」
研究開発体制を強化して新製品・サービス創出につなげる方針を再確認している。研究開発費は3億61百万円で、活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「69期末における子会社を含む研究開発部門の従業員数は151名であり、当連結会計年度における研究開発費は16億90百万円であります。研究開発活動において注力するのは電子・情報材料分野及び環境・エネルギー分野としておりますが、ライフサイエンス分野などの新規分野開拓にも積極的に取り組んでおります。」
電子・情報材料、環境・エネルギー、新規分野への研究開発方針を維持し、研究開発部門151名、研究開発費16億90百万円を開示している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費の総額は12億83百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当累計期間の研究開発費を12億83百万円と開示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「研究開発活動において注力するのは電子・情報材料分野及び環境・エネルギー分野としておりますが、ライフサイエンス分野などの新規分野開拓にも積極的に取り組んでおります。」
研究開発部門の従業員数150名、研究開発費19億53百万円という数値も開示されている。