東初島研究所の再稼働と生産設備の増強
FY2020に初出。17回の記載のうち11回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021-Q2。直近の記載は2026-09-30。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに126社。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「資産は、保有している投資有価証券の株価の変動や北九州工場の稼働に向けた建設仮勘定の増加等により、前連結会計年度に比べて77億81百万円増加し、442億６百万円となりました。」
北九州工場の稼働に向けた建設仮勘定が前期末の20億50百万円から34億21百万円へ増加し、当中間期には有形固定資産取得へ13億３百万円を支出した。生産設備増強が進展している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「投資活動の結果使用した資金は22億34百万円（前年同期比21億54百万円増）となりました。これは主に有形固定資産の取得による支出が22億32百万円あったこと等によるものであります。」
生産設備増強に関する投資活動で、当中間連結会計期間に有形固定資産取得へ22億32百万円を支出した。建設仮勘定も前期末の133百万円から20億74百万円へ増加している。 - FY2024-H1設備投資の中間実績更新有価証券報告書
「有形固定資産の取得による支出が５億８百万円あったこと等によるものであります。」
生産設備増強を含む投資活動について、当中間連結会計期間の有形固定資産取得支出を５億８百万円と更新している。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度中に実施した設備投資の総額は1,870百万円であり、そのうち日本における設備投資額が1,486百万円ありました。その主なものは新工場用地の取得および生産能力向上のための製造設備の増強であります。」
生産設備増強について、当期に総額18億70百万円を投資し、主に新工場用地の取得と製造設備の増強を実施した。北九州工場（仮称）は総額40億円、2026年1月完了予定で生産体制強化を計画している。 - FY2023-Q3土地・設備資産残高の更新有価証券報告書
「資産は、現金及び預金が減少したものの、投資有価証券や土地の増加等により、前連結会計年度に比べて２億81百万円増加し、277億80百万円となりました。」
生産設備増強に関連する資産について、土地の増加等により総資産が前連結会計年度末から2億81百万円増加し、277億80百万円となった。 - FY2023-Q2設備投資額の更新有価証券報告書
「有形固定資産の取得による支出が12億97百万円、有形固定資産の売却による収入が９億43百万円あったこと等によるものであります。」
生産設備増強を含む投資活動について、当第2四半期連結累計期間の有形固定資産取得支出は12億97百万円、売却による収入は9億43百万円となった。 - FY2022前進有価証券報告書
「なお、当連結会計年度末現在におきまして総額17億63百万円の設備投資計画があり、重要な設備の新設、除却等の計画は、次のとおりであります。 なお、当社は、2023年３月17日開催の取締役会において、生産体制強化を目的に、日本における新生産拠点の土地取得を決議し、契約締結、物件の引き渡しを受けました。」
生産設備増強について、総額17億63百万円の計画を示し、さらに日本の新生産拠点について土地取得の決議、契約締結、引渡しまで進んだことを記載している。 - FY2022-Q2設備投資額の更新有価証券報告書
「投資活動の結果使用した資金は３億43百万円（前年同期比３億４百万円減）となりました。これは主に有形固定資産の取得による支出が２億92百万円あったこと等によるものであります。」
生産設備の増強を含む投資活動について、当第2四半期累計期間の有形固定資産取得支出を2億92百万円と更新している。 - FY2021引き上げ有価証券報告書
「また、当社は、2022年２月14日開催の取締役会において、生産体制強化を目的に、日本における新生産拠点への設備投資の検討について決議いたしました。」
当期設備投資529百万円に加え、総額10億59百万円の設備投資計画を示し、さらに新生産拠点へ約30億円を投資し2025年度に稼働させる計画を明示している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「投資活動の結果使用した資金は６億47百万円（前年同期比94百万円減）となりました。これは主に有形固定資産の取得による支出が４億66百万円あったこと等によるものであります。」
生産設備の増強を含む設備投資について、当第２四半期連結累計期間に有形固定資産の取得へ４億66百万円を支出したと記載している。 - FY2020初出有価証券報告書
「2020年３月 東初島研究所再稼働 当連結会計年度中に実施した設備投資の総額は847百万円であり、そのうち日本における設備投資額が719百万円ありました。その主なものは生産能力向上のための製造設備の増強であります。なお、これらに要した設備資金は自己資金によっております。」
東初島研究所の再稼働を明示し、当期に総額8億47百万円の設備投資を実施した。さらに、本社・尼崎事業所の製造設備、台湾・蘇州の製造設備について2021年の完了予定と生産能力・品質・販売力の向上を計画している。