原燃料価格上昇と販売価格転嫁の困難
FY2016に初出。29回の記載のうち15回が「再掲」。直近の記載は2026-11-06。
東洋合成工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。40社中26社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに13社。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「企業物価や設備投資関連コストは高止まりしており、特に化学業界では、設備工事の需給バランスの逼迫等を背景に、設備工事費の上昇が継続しました。」
原燃料・物流費や設備工事費の高止まり・上昇が実際の事業環境として継続している。 - 2026-05-08再掲決算
「当社では、引き続き安定供給を第一に、原材料の複数購買および在庫確保等に努め、懸案の原燃料・物流費の上昇については、顧客との協議を通じて、販売価格の見直し等を検討、実施してまいります。」
原燃料・物流費上昇への対応として、複数購買、在庫確保、顧客との協議による販売価格見直しを継続する。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重大な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
原燃料価格上昇と販売価格転嫁困難に関するリスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「生産量減少、生産工程の複雑化・長期化、原燃料価格の高止まり、需要回復後を見据えた生産能力の増強や先端領域向け技術開発などの費用増加により、」
原燃料価格の高止まりが継続し、生産量減少や先端領域への費用増加とともに利益への負担要因となっている。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「利益面につきましては、原燃料・運賃の高騰、先端領域向け技術開発や生産能力の増強継続に伴う費用が増加したものの、高付加価値な先端領域向け製品の販売増加があり、」
原燃料・運賃の高騰が実際に発生し、技術開発・生産能力増強費用とともに利益への負担要因となっている。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「利益面につきましては、原燃料・運賃の高騰、半導体先端領域向け技術開発や生産能力増強などの費用が増加したものの、」
原燃料・運賃の高騰が実際に発生し、技術開発・生産能力増強費用とともに利益への負担要因となっている。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「利益面につきましては、高付加価値な半導体先端領域向け製品の増加があったものの、原燃料・運賃の高騰や、生産設備開発など先行費用の増加により、営業利益は1,466,039千円(前年同期比△26,691千円、△1.8%)、」
原燃料・運賃の高騰が実際に発生し、先行費用の増加とともに営業利益の前年同期比減少要因となっている。 - FY2022悪化有価証券報告書
「両製品共に一部原材料の入手難と価格高騰に加え、港湾物流の混乱によるコンテナ船不足や遅延などにより、原材料確保や製品出荷に非常に厳しい環境となりました。」
原材料価格の高騰に加え、入手難、コンテナ船不足、港湾物流の混乱・遅延が重なり、原燃料調達リスクが拡大している。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「なお、両製品共に一部原材料の入手難と価格高騰に加え、港湾物流の混乱によるコンテナ船の遅延や輸送キャパシティの逼迫などにより、原材料確保や製品出荷に非常に厳しい環境となりました。」
原材料価格の高騰に加え、入手難、港湾物流の混乱、コンテナ船の遅延、輸送キャパシティの逼迫が重なり、原燃料調達・価格転嫁に関係するリスクが拡大している。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「原材料調達においては、世界経済の景気回復による入手難と価格高騰に加え、コンテナ船不足や、海外港湾の人手不足による遅延など非常に厳しい環境となりましたが、」
原材料について価格高騰だけでなく入手難も生じ、コンテナ船不足や海外港湾の人手不足による遅延も加わったと記載している。原燃料価格・調達リスクが具体的に拡大している。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「電子材料関連は、前述と同様に需要が増加し、原材料の確保や、上昇した原材料価格の製品価格への転嫁、さらには増産対応することで売上は増加しました。」
上昇した原材料価格が実際に発生し、製品価格への転嫁と原材料確保が必要となっている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社で使用する主要な原材料並びに重油等の原料は、市況により価格が変動します。これら原材料の価格が高騰した場合には製造原価の上昇につながり、この上昇をコストダウンで吸収しきれない場合、また市場の状況によって販売価格への転嫁が困難な場合には、当社の業績に重要な影響を及ぼす可能性があります。」
原材料・重油等の価格変動と、コスト削減・販売価格転嫁による吸収の限界を引き続きリスクとしている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「これら原材料の価格が高騰した場合には製造原価の上昇につながり、この上昇をコストダウンで吸収しきれない場合、また市場の状況によって販売価格への転嫁が困難な場合には、当社の業績に重要な影響を及ぼす可能性があります。」
原材料・重油等の価格上昇とコスト削減・販売価格転嫁による吸収の限界を引き続きリスクとしている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
原燃料価格上昇と販売価格転嫁困難のリスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2019天候・市況による原料価格変動の具体化有価証券報告書
「香料材料の主力商品の原料には天産品由来のものもあり、天候や市況によりその価格に大きな変動を及ぼす可能性があります。」
原燃料価格上昇リスクについて、香料材料の天産品由来原料における天候・市況による価格変動要因を具体化している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
原燃料価格上昇と販売価格転嫁困難のリスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
原材料価格上昇と販売価格転嫁困難のリスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「これら原材料の価格が高騰した場合には製造原価の上昇につながり、この上昇をコストダウンで吸収しきれない場合、また市場の状況によって販売価格への転嫁が困難な場合には、当社の業績に影響を及ぼす可能性があります。」
原材料価格上昇とコスト削減・販売価格転嫁による吸収の限界を引き続きリスクとしている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
原燃料価格上昇と販売価格転嫁困難のリスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
原燃料価格上昇と販売価格転嫁困難のリスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
原燃料価格上昇と販売価格転嫁困難のリスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「これら原材料の価格が高騰した場合には製造原価の上昇につながり、この上昇をコストダウンで吸収しきれない場合、また市場の状況によって販売価格への転嫁が困難な場合には、当社の業績に影響を及ぼす可能性があります。」
原材料価格上昇とコスト削減・販売価格転嫁による吸収の限界を引き続きリスクとしている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
原燃料価格上昇や販売価格転嫁困難に関するリスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
原燃料価格上昇や販売価格転嫁困難に関するリスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
原燃料価格上昇や販売価格転嫁困難に関する前年度記載のリスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2016初出有価証券報告書
「これら原材料の価格が高騰した場合には製造原価の上昇につながり、この上昇をコストダウンで吸収しきれない場合、また市場の状況によって販売価格への転嫁が困難な場合には、当社の業績に影響を及ぼす可能性があります。」
原材料価格の高騰とコスト削減・価格転嫁による吸収の限界をリスクとしている。