グローバル・マインドとスキルを持つ人財の確保・育成不足
FY2019に初出。11回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。102社中27社が悪化側に。
- FY2024悪化有価証券報告書
「しかしながら、「品質・安全ファースト」の意識の徹底と実践の停滞や退職者の急激な増加、品質体制強化に必要な人材獲得や人材開発の遅延、長い年月を積み重ねて醸成された当社の組織風土の改革が適切に進まない、というような事態が生じた場合、必要な人的資本を確保・活用できなくなり、当社グループが果たすべき社会的責任が遂行できなくなり、また、経営成績及び財政状態に悪影響を及ぼす可能性があります。」
従来の人的資本リスクに、品質・安全意識の定着停滞、急激な退職者増加、品質人材の獲得・開発遅延、組織風土改革の遅れを追加した。 - FY2023再掲有価証券報告書
「しかしながら、性別・国籍等を問わない多様な人財の活躍推進の停滞や、退職者の増加、労働市場の競争激化への対応の遅れ、従業員の企業貢献意識を向上させる施策が適切に実施できない、というような事態が生じた場合、必要な人的資本を確保・活用できなくなり、当社グループの経営成績及び財政状態に悪影響を及ぼす可能性があります。」
人的資本リスクに退職者増加を明示し、多様性、採用競争、貢献意識の問題を継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「しかしながら、性別・国籍等を問わない多様な人財の活躍推進の停滞や、労働市場の競争激化への対応の遅れ、従業員の企業貢献意識を向上させる施策が適切に実施できない、というような事態が生じた場合、必要な人的資本を確保・活用できなくなり、当社グループの経営成績及び財政状態に悪影響を及ぼす可能性があります。」
多様性、労働市場競争、従業員の企業貢献意識に関する人的資本リスクを継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
人的資本の確保・活用に関するリスクについて、新たな発生または重要な変更がないと開示している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
人的資本の確保・活用に関するリスクについて、新たな発生または重要な変更がないと一括して開示している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「しかしながら、性別・国籍等を問わない多様な人財の活躍推進の停滞や、労働市場の競争激化への対応の遅れ、従業員の企業貢献意識を向上させる施策が適切に実施できない、というような事態が生じた場合、必要な人的資本を確保・活用できなくなり、当社グループの経営成績及び財政状態に悪影響を及ぼす可能性があります。」
グローバル人財の確保・育成不足リスクを、多様性推進、労働市場競争、従業員の企業貢献意識まで含む人的資本活用リスクとして再整理した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
グローバル・マインドとスキルを持つ人財の確保・育成不足リスクについて、新たな発生または重要な変更がないと開示している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
グローバル・マインドとスキルを持つ人財の確保・育成不足リスクについて、新たな発生または重要な変更がないと開示している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
グローバル・マインドとスキルを持つ人財の確保・育成不足リスクについて、新たな発生または重要な変更がないと開示している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
グローバル・マインドとスキルを持つ人財の確保・育成不足リスクについて、新たな発生または重要な変更がないと開示している。 - FY2019初出有価証券報告書
「当社グループでは、事業目標達成のためにグローバル・マインドとスキルを持った人財の確保・育成に努めております。しかしながら、必要な人財を確保・育成できない場合には、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
事業目標達成に必要なグローバル人財の確保・育成を新たな事業等のリスクとして明示している。