売上高・営業利益率の向上
FY2016に初出。25回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021-Q1。直近の記載は2026-07-17。
直近の記載が「実績引用」なのは、ほかに13社。
- FY2026前進有価証券報告書
「以上の結果、連結売上高4,052百万円（当期比6.3％増）、連結営業利益50百万円（当期比70.2％減）、連結経常利益52百万円（当期比74.0％減）、親会社株主に帰属する当期純利益24百万円（当期比82.7％減）を見込んでおります。」
次期について、売上高4,052百万円、営業利益50百万円、経常利益52百万円、当期純利益24百万円の計画を設定している。また、2027年度売上高47.7億円、2030年度売上高60億円以上等の中長期指標も示している。 - FY2026-H1中間売上減少・営業赤字転換・経常赤字転換有価証券報告書
「当中間連結会計期間の連結売上高は、1,855百万円（前年同期比10.8％減）となりました。利益面におきましては、売上高減等による粗利益減少を研究開発費、IT関連費、業務委託料等の販管費を削減するもカバーできず、営業損失21百万円（前年同期は営業利益55百万円）、受取利息及び受取配当金などにより、経常損失15百万円（前年同期は経常利益55百万円）となりました。」
中間売上高が前年同期比10.8％減となり、営業損益・経常損益は前年同期の黒字から赤字へ転じた。販管費削減では粗利益減少を補えなかったと記載されている。 - FY2025-H1中間売上減少・営業利益及び純利益黒字化有価証券報告書
「当中間連結会計期間の連結売上高は、2,079百万円（前年同期比6.1％減）となりました。オンライン環境や営業管理プラットフォームなど、営業活動の効率化を図る環境改善に加えて社員への浸透促進活動に取り組みましたが、減少する結果となりました。利益面におきましては、売上高の減少はありましたが、広告宣伝費、販売促進費、研究開発費などの減少により、営業利益55百万円（前年同期は営業損失92百万円）、為替差損、受取配当金などにより、経常利益55百万円（前年同期は経常損失87百万円）となりました。また、投資有価証券の譲渡による特別利益12百万円の計上により、親会社株主に帰属する中間純利益は18百万円（前年同期は親会社株主に帰属する中間純損失140百万円）となりました。」
中間売上高は前年同期比6.1％減となった一方、営業利益は前年同期の92百万円の損失から55百万円の利益、経常利益は87百万円の損失から55百万円の利益、親会社株主に帰属する中間純利益は140百万円の損失から18百万円の利益へ転じた。 - FY2025-Q1売上微減・営業黒字化・純利益黒字化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の連結売上高は、1,062百万円（前年同期比1.0％減）となりました。常態化されたオンラインの活用や営業管理プラットフォームの導入・運営など、より効率的な営業活動を実施しましたが減少しました。利益面におきましては、売上高の減少はありましたが、広告宣伝費、販売促進費、研究開発費などの減少により、営業利益１百万円（前年同期は営業損失23百万円）、為替差益、受取配当金などにより、経常利益24百万円（前年同期は経常損失27百万円）となりました。親会社株主に帰属する四半期純利益は13百万円（前年同期は親会社株主に帰属する四半期純損失43百万円）となりました。」
第1四半期の売上高は前年同期比1.0％減となった一方、営業利益は23百万円の損失から1百万円の利益、経常利益は27百万円の損失から24百万円の利益、親会社株主に帰属する四半期純利益は43百万円の損失から13百万円の利益へ転じた。 - FY2024-Q3売上微増・営業利益減少・純損失転換有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の連結売上高は、3,500百万円（前年同期比0.6％増）となりました。利益面におきましては、売上高の増加はありましたが、棚卸資産評価減、広告宣伝費、通信費、旅費交通費、減価償却費などの増加および保険解約損の発生により、営業利益94百万円（前年同期は営業利益242百万円）、経常利益 101百万円（前年同期は経常利益273百万円）となりました。また、前年同期に発生した投資有価証券売却益263百万円がなくなったことなどにより、親会社株主に帰属する四半期純損失は16百万円（前年同期は親会社株主に帰属する四半期純利益334百万円）となりました。」
第3四半期累計の売上高は前年同期比0.6％増となった一方、営業利益・経常利益は減少し、親会社株主に帰属する四半期純損益は16百万円の損失へ転じた。 - FY2024-Q2上期売上増・営業赤字転換有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の連結売上高は2,213百万円（前年同期比1.9％増）となりました。営業活動もコロナ禍前に戻りつつある中、常態化されたオンラインも活用するなど、より効率的に営業活動を実施し、アジュバンサロンのサポートを強化した結果、増収となりました。利益面におきましては、売上高の増加はありましたが、棚卸資産評価減、広告宣伝費、通信費、研究開発費、販売促進費などの増加および保険解約損の発生により、営業損失92百万円（前年同期は営業利益33百万円）、経常損失87百万円（前年同期は経常利益65百万円）となりました。」
上期売上高は前年同期比1.9％増となった一方、営業損益・経常損益は前年同期の黒字から赤字へ転じた。棚卸資産評価減、広告宣伝費、通信費、研究開発費、販売促進費の増加などが利益面の要因として記載されている。 - FY2024-Q1売上増・営業赤字転換有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の連結売上高は、1,073百万円（前年同期比3.7％増）となりました。利益面におきましては、売上高の増加はありましたが、売上総利益率の低下、販売促進費、広告宣伝費、人件費、研究開発費などの増加及び保険解約損の発生により、営業損失23百万円（前年同期は営業利益24百万円）、経常損失27百万円（前年同期は経常利益43百万円）となりました。」
売上高は前年同期比3.7％増となった一方、営業利益・経常利益は前年同期の黒字から赤字へ転じた。 - FY2023次期計画の設定と前期目標の実績開示有価証券報告書
「当連結会計年度の連結売上高及び連結営業利益率の当初計画は、それぞれ5,405百万円、4.6％を達成する計画でしたが、「ａ．経営成績等 2）経営成績の分析」に記載のとおり、連結売上高4,377百万円（当初計画比19％減）、連結営業利益率5.3％（当初計画比0.7ポイント増）となりました。 次期売上高につきましては、理美容専売事業においてスキンケア３ライン、ヘアケア３ラインを上市し、伸長に努めてまいります。また、ＥＣ事業は、2023年３月期の遅れを取り戻すべく積極的に活動いたします。 以上の結果、連結売上高5,082百万円（当期比16.1％増）、連結営業利益151百万円（当期比35.1％減）、連結経常利益141百万円（当期比46.9％減）、親会社株主に帰属する当期純利益76百万円（当期比81.0％減）を計画しております。」
前期の売上高計画5,405百万円に対し実績は4,377百万円となり、営業利益率は計画を上回った。次期については、商品上市とEC活動を前提に、売上高5,082百万円、営業利益151百万円等の計画を設定している。 - FY2023-Q3売上減少・営業利益減少、純利益微増有価証券報告書
「売上高につきましては、依然続く営業の活動制限下でオンラインを活用するなど、新型コロナウイルス感染症の感染拡大の防止に十分注意しながら活動を推進した結果、当第３四半期連結累計期間の売上高は3,479百万円（前年同期比1.8％減）となりました。詳細は区分別売上高の概要を参照ください。なお、アジュバンサロン実稼働軒数は、8,082軒（前年同期比500軒増）となりました。利益面におきましては、売上高の減少、販売促進費、広告宣伝費、研究開発費などの増加により、営業利益242百万円（前年同期比48.6％減）、経常利益273百万円（前年同期比43.0％減）となりました。また、投資有価証券の譲渡による特別利益263百万円の計上により、親会社株主に帰属する四半期純利益334百万円（前年同期比0.9％増）となりました。」
第3四半期累計では売上高と営業利益・経常利益が前年同期を下回った一方、投資有価証券の譲渡による特別利益263百万円により、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期比0.9％増となった。 - FY2023-Q2売上減少・営業利益減少、純利益増加有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の売上高は2,171百万円（前年同期比3.4％減）となりました。利益面におきましては、売上高の減少、広告宣伝費、人件費、研究開発費などの増加により、営業利益33百万円（前年同期比87.4％減）、経常利益65百万円（前年同期比76.0％減）となりました。また、投資有価証券の譲渡による特別利益263百万円の計上により、親会社株主に帰属する四半期純利益207百万円（前年同期比20.7％増）となりました。」
売上高と営業利益・経常利益は前年同期を下回った一方、投資有価証券の譲渡による特別利益263百万円により、親会社株主に帰属する四半期純利益は増加した。 - FY2023-Q1売上減少・営業利益減少、純利益増加有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の売上高は1,035百万円（前年同期比9.1％減）となりました。利益面におきましては、売上総利益率の改善がありましたが、売上高の減少、広告宣伝費、人件費、研究開発費などの増加により、営業利益24百万円（前年同期比80.8％減）、経常利益43百万円（前年同期比66.3％減）となりました。また、投資有価証券の譲渡による特別利益263百万円の計上により、親会社株主に帰属する四半期純利益198百万円（前年同期比130.4％増）となりました。」
売上高と営業利益は前年同期を下回った一方、投資有価証券の譲渡による特別利益の計上により、親会社株主に帰属する四半期純利益は増加した。 - FY2022再定義有価証券報告書
「当社は、2025年３月期を最終年度とする中期経営計画を策定いたしました。まずはこの３カ年において、プライム市場基準充足に向け企業価値向上に取り組んでまいります。」
従来の中期経営計画を取り下げた後、2025年3月期を最終年度とする新たな3カ年計画へ移行し、プライム市場基準充足と企業価値向上を軸に再整理している。次期計画として連結売上高5,405百万円、営業利益248百万円等も示している。 - FY2021後退有価証券報告書
「しかしながら、本計画策定時からの内外の事業環境の変化及び2021年３月期の当社の経営成績の進捗状況を勘案した結果、最終年度の数値目標である連結売上高100億円、営業利益20億円、売上高営業利益率20％超の達成が困難と判断し、現在の中期経営計画を取り下げることといたしました。」
2023年3月期に連結売上高100億円、営業利益20億円、売上高営業利益率20％超を目指す中期経営計画を取り下げた。新たな中期経営計画は策定後に公表するとしており、従来の数値目標は維持されていない。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「以上の結果、当第３四半期連結累計期間の売上高は3,752百万円（前年同期比3.7％増）となりました。利益面では、新製品の投入効果による売上の増加及び人件費や旅費交通費等の減少により、営業利益254百万円（前年同期は営業損失80百万円）、経常利益271百万円（前年同期は経常損失53百万円）となりましたが、第２四半期連結会計期間に特別損失として投資有価証券評価損100百万円を計上したことにより、親会社株主に帰属する四半期純利益は104百万円（前年同期は親会社株主に帰属する四半期純損失85百万円）となりました。」
第3四半期累計で売上高が前年同期比3.7％増となり、営業損益は80百万円の損失から254百万円の利益、経常損益は53百万円の損失から271百万円の利益へ転じた。新製品投入と人件費・旅費交通費等の減少が具体的な改善要因として記載されている。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「売上高につきましては、当第２四半期連結累計期間の売上高は2,195百万円（前年同期比0.4％減）となりました。利益面では、たな卸資産評価損・廃棄損の減小による売上総利益の改善及び販売促進費や旅費交通費等の減少により、営業損失０百万円（前年同期は営業損失239百万円）、経常利益７百万円（前年同期は経常損失218百万円）となりました。」
売上高は前年同期比0.4％減にとどまり、営業損失は239百万円から0百万円へ縮小、経常損益は218百万円の損失から7百万円の利益へ転じた。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「売上高につきましては、当第１四半期連結累計期間の売上高は1,085百万円（前年同期比8.6％増）となりました。詳細は区分別売上高の概要を参照ください。 売上高の増加及び販売費や旅費交通費等の減少により利益面では、営業損失７百万円（前年同期は営業損失170百万円）、経常損失６百万円（前年同期は経常損失164百万円）、親会社株主に帰属する四半期純損失５百万円（前年同期は親会社株主に帰属する四半期純損失140百万円）となりました。」
第1四半期の売上高は前年同期比8.6％増となり、営業損失も170百万円から7百万円へ縮小した。ただし営業利益率の目標達成は示されていない。 - FY2020初年度計画未達と翌年度改善計画有価証券報告書
「当連結会計年度の連結売上高及び連結営業利益率の当初計画は、それぞれ5,647百万円、2.3％を達成する計画でしたが、連結売上高4,674百万円（当初計画比17.2％減）、連結営業利益率△4.0％（当初計画比6.3ポイント減）となりました。上記指標を改善するために、2021年３月期の計画につきましては、各種プロモーションを積極的に行いスキンケア、ヘアケアの伸長により増収計画となっており、下期には、特許出願原料を用いたヘアケア商品を投入し売上増加を図ります。」
中期５ヶ年経営計画の初年度について、連結売上高・営業利益率が当初計画を下回った実績を開示した。一方、2021年３月期については、プロモーション、特許出願原料を用いた商品投入、人材増員、研究開発充実による改善計画を示している。 - FY2019引き上げ有価証券報告書
「中期５ヶ年計画の最終年度である2023年３月期には下記の経営指標の達成を目指しております。・連結売上高 100億円の達成 ・連結営業利益率 20％の達成」
従来の売上高・営業利益率の向上という定性的目標に加え、2023年3月期までに連結売上高100億円、連結営業利益率20％という数値・期限付き目標を設定している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「経営指標としては、事業及び企業の収益力を表す各利益項目を重視し、特に売上高、営業利益率の向上を目指してまいります。」
売上高と営業利益率の向上を引き続き経営指標としている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「経営指標としては、事業及び企業の収益力を表す各利益項目を重視し、特に売上高、営業利益率の向上を目指してまいります。」
売上高と営業利益率の向上を引き続き経営指標としている。 - FY2016初出有価証券報告書
「経営指標としては、事業及び企業の収益力を表す各利益項目を重視し、特に売上高、営業利益率の向上を目指してまいります。」
数値目標は示さず、重視する経営指標として掲げている。