研究所新設による自社処方・高機能商品の開発加速
FY2016に初出。14回の記載のうち9回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに1社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当社グループは工場を持たないファブレス企業として自社で商品企画や開発を行っており、自社の強みとコンセプトに特化した高機能で高品質な商品開発を迅速に行うことを目的とし、東京研究所（東京都中央区）ではヘアケア商品を中心に、中央研究所（神戸市中央区）ではヘアカラー商品およびスキンケア商品を中心に、自社処方化を精力的に進めております。」
東京研究所と中央研究所の役割を分け、ヘアケア、ヘアカラー、スキンケアの自社処方化を進めている。 - FY2023前進有価証券報告書
「昨年度の新商品発売（リニューアル品を含む）実績では、株式会社アジュバンコスメジャパンよりデイリーユース商品「Ｒｅ：>>>（リ：）シリーズ」を2022年７月全面リニューアル発売いたしました。 またメンズ育毛ケアブランド「ＮＵＯＳＳ（ヌオス）」を取扱う株式会社２Ｃは15,000人のＡＧＡ治療実績を持つ頭髪治療の第一人者である佐藤明男医師監修のサプリメント「ヌオス プラス ヘア バイタル」を2023年３月新発売いたしました。」
研究開発基盤をもとに、Re:>>>シリーズの全面リニューアルと、NUOSS関連サプリメントの新商品発売まで進展している。 - FY2022前進有価証券報告書
「東京研究所（品川区）ではヘアケア商品、中央研究所（神戸市）ではスキンケア商品の自社処方化を精力的に進めております。また、中央研究所では基礎研究にも取り組み、人工皮膚モデルや遺伝子解析による評価を行うなど新たな価値を創出するための研究も進めております。」
東京研究所・中央研究所の役割を分けた自社処方化に加え、人工皮膚モデルや遺伝子解析による基礎研究まで開発基盤を拡張している。 - FY2021前進有価証券報告書
「当社と国立研究開発法人理化学研究所との共同研究チームが発見した「機能性ペプチド」に毛髪成長促進効果を有することを、2020年11月に開催されたJSCHR（日本臨床毛髪学会）主催の学術集会にて発表いたしました。また特許出願もしております。」
研究開発基盤について、共同研究で発見した機能性ペプチドの毛髪成長促進効果を学会発表し、特許出願まで進めた。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の感染予防及び感染拡大防止に関しましては、当社が定めた「新型コロナウイルスに関する指針」を遵守し、通常の対面営業からＺｏｏｍ等のＷｅｂ会議システムを活用する等、感染拡大の防止に十分注意しながら営業活動を推進し、昨年10月には新ヘアケアブランドとして「ＫＡＳＵＩ（カスイ）」及びシステムトリートメント「Ｊａｌｉｒｅ（ジャリル）」を発売いたしました。」
研究開発基盤の成果として、KASUIとJalireを実際に発売する段階まで商品化が進んだ。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「また、国立研究開発法人理化学研究所との共同基礎研究により毛髪と頭皮に関する機能性成分を見出し、その後自社にて処方した新ヘアケアブランド「ＫＡＳＵＩ（カスイ）」と毛髪の内部補修により扱いやすい髪質へ近づけるシステムトリートメント「Ｊａｌｉｒｅ（ジャリル）」を10月１日より発売する為、販促活動に取り組んでおりました。」
研究成果を基に機能性成分を見出し、自社処方の商品を10月1日発売予定とする段階まで開発・商品化を進めている。 - FY2019前進有価証券報告書
「なお、本年３月に神戸市中央区港島の株式会社アジュバンコスメティックの倉庫跡地を利用して、中央研究所を設立いたしました。当社の新たな開発基盤となる中央研究所にて、引き続き理研との共同研究で得られましたノウハウに基づいた基礎研究を実施するとともに、共同研究で得られた成果に基づいた製品開発を行ってまいります。」
2019年3月に神戸の中央研究所を設立し、基礎研究と共同研究成果に基づく製品開発を行う新たな開発基盤を整備した。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「主な変動要因は、研究所の建築工事に伴う建設仮勘定の計上等による有形固定資産の増加90百万円、のれんの償却額及びのれんの減損損失の計上によるのれんの減少61百万円、売却等による投資有価証券の減少53百万円によるものであります。」
研究所の建築工事に伴う建設仮勘定が計上され、有形固定資産が90百万円増加したことから、研究開発基盤への追加投資が進んでいることが示されている。 - FY2018達成有価証券報告書
「現在、当社商品は自社企画を基に製造を委託しているファブレス形態の商品開発を行っておりますが、平成27年10月に開設した東京都品川区の研究所において、自社の強みとコンセプトに特化した高機能で高品質な商品開発を迅速に行うことを目的として、自社処方によるヘアケア商品の開発を鋭意進めてまいりました。その結果、本年３月に、その第１弾となるヘアケアシリーズを発売するに至っております。」
従来平成30年以降を目途としていた自社処方ヘアケア商品の第1弾を平成30年3月に発売し、商品化目標を達成した。 - FY2017後退有価証券報告書
「現在、当社商品は自社企画を基に製造を委託しているファブレス形態の商品開発を行っておりますが、平成27年10月東京都品川区に新設した研究所において、自社の強みとコンセプトに特化した高機能で高品質な商品開発を迅速に行うことを目的として、自社処方によるヘアケア商品の開発を平成30年以降の商品化を目途に進めております。」
自社処方ヘアケア商品の商品化時期が、従来の平成29年以降から平成30年以降へ後ろ倒しとなっている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「人件費の増加や研究所の本稼働による研究開発費の増加により利益面では、営業利益624百万円（前年同期比4.8％減）」
研究所の本稼働と研究開発費の増加が、引き続き利益面に影響したと記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「人件費の増加や研究所の本稼働による研究開発費の増加により利益面では、営業利益280百万円（前年同期比22.4％減）」
研究所の本稼働と研究開発費の増加を引き続き記載しているが、新たな稼働段階の到達は示されていない。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「人件費の増加や研究所の本稼働による研究開発費の増加により利益面では、営業利益164百万円（前年同期比20.1％減）、前年同期の保険解約返戻金及び受取補償金計上の影響により経常利益163百万円（前年同期比35.3％減）となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は147百万円（前年同期比0.9％減）となりました。」
平成27年10月に新設した研究所が本稼働に至ったことを記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「さらに、平成27年10月東京都品川区に研究所を新設いたしました。現在は、自社処方によるヘアケア商品の開発を進めており、平成29年以降を目処に商品化する予定となっております。」
研究所新設、自社処方、平成29年以降の商品化予定を具体的に記載している。