通信販売・店舗販売・流通事業の相乗効果と販売促進コストの最適化
FY2016に初出。36回の記載のうち20回が「再掲」。直近の記載は2026-11-13。
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- 2026-11-13前進決算
「不採算店舗の見直しや在庫管理の適正化、販売鈍化商品の整理等を進めました。また、メイクアップ商品を中心とした商品構成（ＳＫＵ）の最適化に取り組みました。」
不採算店舗、在庫、販売鈍化商品、SKUの見直しを継続し、販売・在庫構成の最適化を進めた。 - FY2026前進有価証券報告書
「収益構造の改善においては、不採算店舗の閉鎖（４店舗）及び店舗の移転・リニューアル（３店舗）を実施し、店舗販売事業の収益性改善を進めるとともに、在庫管理の一元化や販売鈍化品の終売を加速することで、適正在庫の実現及びＳＫＵの最適化を図りました。」
店舗選別方針を実行し、不採算店舗4店舗の閉鎖、3店舗の移転・リニューアルを実施した。在庫一元管理、販売鈍化品の終売、SKU最適化も進めている。 - 2026-06-01前進株主総会
「収益構造の改善においては、不採算店舗の閉鎖（４店舗）及び店舗の移転・リニューアル（３店舗）を実施し、店舗販売事業の収益性改善を進めるとともに、在庫管理の一元化や販売鈍化品の終売を加速することで、適正在庫の実現及びＳＫＵの最適化を図りました。」
店舗整理に加え、在庫管理の一元化、販売鈍化品の終売、SKU最適化を実施したと記載している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「・不採算店舗の閉店による収益性の向上…上期４店舗をクローズ ・好立地店舗の強化・刷新…下期に３店舗を移転・リニューアル予定」
店舗の採算選別方針に基づき、上期に不採算店舗4店舗をクローズし、下期には好立地店舗3店舗の移転・リニューアルを予定している。 - FY2025前進有価証券報告書
「2025年３月期は、店舗の統廃合により不採算店舗を16店舗クローズ、新設店舗を１店舗オープンし、店舗販売事業に関する利益構造を大きく改善いたしました。」
店舗ごとの採算を見極め、前期に示した好調店舗の強化・不採算店舗の閉鎖方針を実行した。16店舗をクローズし、1店舗を新設したことを開示している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「こうした中、当社グループでは、収益構造の改善に向けた対策に取組み、会員向け送付物等のより効率的なプロモーション活動の実施、顧客増を見込める好調な店舗の強化と不採算店舗の統廃合の実施などの効果的なコストと費用対効果（コストパフォーマンス）に努めています。」
店舗ごとの採算を見極め、好調店舗の強化と不採算店舗の統廃合を実施したと記載している。前期に示した店舗選別・クローズまたはセルフ化の方針が実行段階に進んでいる。 - FY2024再定義有価証券報告書
「2025年３月期は店舗販売事業の店舗優劣を見極め、顧客増を見込める好調な店舗に対してはさらなる強化、不採算店舗に対してはクローズ（またはセルフ化）に踏み切り、収益力強化を目指します。」
販売チャネルの相乗効果・地域深耕という従来の記載に加え、店舗ごとの採算を選別し、好調店舗の強化と不採算店舗の閉鎖またはセルフ化を進める方針を示した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「販売ルート別売上では、通信販売（ＥＣ含む）が5,124,567千円（同0.3％増）、百貨店向卸売は930,136千円（同39.3％増）、その他卸売2,123,609千円（同17.0％減）、直営店458,180千円（同14.0％増）となりました。」
通信販売、百貨店向卸売、その他卸売、直営店を組み合わせる販売チャネル構造を継続して運営している。チャネル別の増減はあるが、戦略の重要な変更は示されていない。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「通信販売と百貨店のポイントサービスの統一化（2022年11月）を実現させています。」
販売チャネル間のポイントサービス統一化を実現したことを再確認している。チャネル連携の方向性に新たな変更は示されていない。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度からの中期経営計画において、「持続的成長と企業価値向上に向けた収益基盤の構築期間」と位置付け活動を開始しました。国内では主に販売チャネルの連携強化として当社ポイントサービス統一化、戦略的な店舗のスクラップ＆ビルド、広告展開としてはブランド認知拡大に向けたＷＥＢ広告の展開、ＴＶＣＭの刷新、健康食品の認知拡大を目的としたバーチャルイベントを実施しました。」
中期経営計画の初年度に、販売チャネル連携のためのポイントサービス統一化と戦略的な店舗のスクラップ＆ビルドを実施したことを記載している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「一方で百貨店向卸売においては、令和４年11月より開始した当社ポイントサービス統一化による契約内容変更に基づく商品在庫調整に伴い、前年同四半期比で減少となりました。」
通信販売と店舗のポイントサービス統一化を令和4年11月から開始した。契約内容変更に基づく商品在庫調整が百貨店向卸売の減収要因として実績に現れている。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「令和４年11月より開始する通信販売と店舗（ショップハーバー）における当社ポイントサービスの統一化」
通信販売と店舗を横断するポイントサービスの統一化を令和4年11月から開始する計画を示し、販売チャネル間の連携施策を具体化している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「厳しい経済環境が長期化する中、ブランド認知向上及び商品理解促進のための新たな体験の場を創出し、オンラインショップの利用者を含め幅広い顧客層へのサービス向上を目指した店舗展開として、ＨＡＢＡ ＬＡＢＯ 銀座（令和３年８月）に続き、令和４年４月24日に「ＨＡＢＡ ＬＡＢＯ 表参道」を青山エリアに新規オープンしました。」
HABA LABO銀座に続き、令和4年4月24日にHABA LABO表参道を新規オープンした。ブランド認知・商品理解を促す体験の場として店舗展開を進めている。 - FY2022前進有価証券報告書
「さらに、店舗展開においては、顧客ニーズ、市場の収益性等を考慮したスクラップ＆ビルドを進めており、令和３年８月に「ＨＡＢＡ ＬＡＢＯ 銀座」を銀座４丁目に新規オープンしました。ブランド認知向上及び商品理解の促進を目的とした体験の場と捉え、オンラインショップの利用者を含め幅広い顧客層へのサービス向上に向け、新たな店舗運営を目指して取組みを開始しております。」
店舗のスクラップ＆ビルドを具体化し、令和3年8月にHABA LABO銀座を新規オープンした。ブランド認知・商品理解を促す体験の場として新たな店舗運営を開始している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「販売ルート別売上では、通信販売が5,274,179千円、百貨店向卸売が812,402千円、その他卸売が3,130,353千円、直営店は341,520千円となりました。」
通信販売、百貨店向卸売、その他卸売、直営店の複数販売チャネルを継続して運営している。販売ルート別の売上実績は記載されているが、チャネル戦略の変更は示されていない。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「販売ルート別売上では、通信販売が3,359,670千円、百貨店向卸売は488,401千円、その他卸売1,936,353千円、直営店199,917千円となりました。」
通信販売、百貨店向卸売、その他卸売、直営店の複数販売チャネルを継続して運営している。チャネル戦略の変更は示されていない。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「販売ルート別売上では、通信販売が1,722,818千円、百貨店向卸売は274,475千円、その他卸売932,870千円、直営店98,436千円となりました。」
通信販売、百貨店向卸売、その他卸売、直営店の複数販売チャネルを引き続き運営している。チャネル別売上を記載しているが、既存のチャネル戦略の変更は示されていない。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「販売ルート別売上では、通信販売が6,047,233千円（同2.1％減）、新型コロナウイルスの影響に伴う店舗休業等により百貨店向卸売が970,541千円（同69.9％減）、その他卸売が2,881,388千円（同18.2％減）、直営店は432,650千円（同62.8％減）となりました。」
通信販売、卸売、直営店の複数販売チャネルを引き続き運営している。店舗休業等により百貨店向卸売と直営店を中心に減収となったが、チャネルを組み合わせる方針の変更は示されていない。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「販売ルート別売上では、通信販売が3,921,715千円（同6.9％減）、新型コロナウイルスの影響に伴う店舗休業等により百貨店向卸売は536,697千円（同75.1％減）、その他卸売1,924,956千円（同19.7％減）、直営店269,659千円（同65.1％減）となりました。」
通信販売、卸売、直営店の複数販売チャネルを引き続き運営している。店舗休業等の影響で百貨店向卸売と直営店を中心に減収となったが、チャネルを組み合わせる方針の変更は示されていない。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「販売ルート別売上では、通信販売が1,906,028千円（同4.9％増）、新型コロナウイルスの影響に伴う店舗休業等により百貨店向卸売は231,770千円（同78.6％減）、その他卸売977,806千円（同21.1％減）、直営店107,712千円（同70.2％減）となりました。」
複数販売チャネルの実績を記載している。通信販売は増収となった一方、店舗休業等により百貨店向卸売と直営店などは大幅減収となったが、複数チャネルを組み合わせる方針の変更は示されていない。 - FY2020再掲有価証券報告書
「また、通信販売、店舗販売及び流通事業の販売チャネルにて、地域に合った効率の良い広告戦略やプロモーション、販売促進イベントを実施するとともに、効果的な店舗戦略を実施することで、地域エリア深耕を目指します。」
通信販売・店舗販売・流通事業を組み合わせ、地域別の広告・販促・店舗戦略で地域を深耕する方針を継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「販売ルート別売上では、通信販売が6,175,630千円（同4.6％減）、百貨店向卸売が3,222,645千円（同15.8％増）、その他卸売が3,521,520千円（同2.6％減）、直営店は1,163,969千円（同4.2％増）となりました。」
通信販売、百貨店向卸売、その他卸売、直営店の各販売チャネルの実績を記載している。チャネル別の増減はあるが、複数チャネルを組み合わせる既存方針への変更は示されていない。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「販売ルート別売上では、通信販売が4,210,141千円（同3.3％増）、百貨店向卸売は2,151,657千円（同25.8％増）、その他卸売2,397,347千円（同2.4％増）、直営店772,736千円（同5.3％増）となりました。」
通信販売、百貨店向卸売、その他卸売、直営店の各販売チャネルの実績を記載している。複数チャネルを組み合わせる既存方針への変更は示されていない。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「販売ルート別売上では、通信販売が1,817,138千円（同8.7％減）、百貨店向卸売は1,085,362千円（同23.9％増）、その他卸売1,239,518千円（同11.5％増）、直営店360,845千円（同3.7％減）となりました。」
通信販売・卸売・直営店の複数販売チャネルについて実績を記載している。卸売は増収、通信販売と直営店は減収だったが、複数チャネルを組み合わせる既存方針への変更は示されていない。 - FY2019前進有価証券報告書
「販売ルート別では、通信販売が9,185,362千円（同4.8％増）、百貨店向卸売が3,820,531千円（同19.2％増）、その他卸売が4,704,162千円（同2.9％増）、直営店は1,540,136千円（同15.0％増）となりました。店舗売上の増加は、訪日外国人の購入増、新規出店、既存店のリニューアル等によるものであります。」
通信販売、卸売、直営店の各チャネルで増収を記載し、訪日外国人の購入増、新規出店、既存店リニューアルを具体的な要因として挙げている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「販売ルート別売上では、通信販売が6,472,527千円（同5.6％増）、百貨店向卸売が2,783,807千円（同20.8％増）、その他卸売が3,615,350千円（同1.6％増）、直営店は1,116,542千円（同20.8％増）となりました。」
通信販売、百貨店向卸売、その他卸売、直営店の各販売ルートの実績を記載している。複数販売チャネルを組み合わせる既存方針に新たな変更は示されていない。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「販売ルート別売上では、通信販売が4,076,186千円（同7.3％増）、百貨店向卸売は1,709,877千円（同30.4％増）、その他卸売2,341,908千円（同3.4％増）、直営店733,647千円（同26.0％増）となりました。」
通信販売、百貨店向卸売、その他卸売、直営店の各販売ルートの増収実績を記載している。複数販売チャネルを組み合わせる既存方針への変更は示されていない。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「販売ルート別売上では、通信販売が1,991,199千円（同9.4％増）、百貨店向卸売は876,147千円（同36.8％増）、その他卸売1,111,899千円（同2.5％減）、直営店374,615千円（同33.3％増）となりました。」
通信販売、百貨店向卸売、その他卸売、直営店の各販売ルートの実績を記載している。その他卸売は減収だったが、複数販売チャネルを組み合わせる既存方針への変更は示されていない。 - FY2018前進有価証券報告書
「販売ルート別では、通信販売が8,763,822千円（同1.2％増）、百貨店向卸売が3,206,388千円（同43.8％増）、その他卸売が4,573,367千円（同7.5％増）、直営店は1,338,911千円（同36.3％増）となりました。店舗売上の増加は、訪日外国人の購入増、新規出店、既存店のリニューアル等によるものであります。」
複数販売チャネルの売上増加に加え、新規出店と既存店リニューアルという具体的な進展要因を記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「販売ルート別売上では、通信販売が6,131,447千円（同3.5％増）、百貨店向卸売が2,304,674千円（同42.0％増）、その他卸売が3,557,763千円（同9.9％増）、直営店は924,009千円（同35.3％増）となりました。」
通信販売、百貨店向卸売、その他卸売、直営店の各販売ルートについて増収実績を記載している。複数販売チャネルを組み合わせる既存方針に新たな施策変更はない。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「販売ルート別売上では、通信販売が3,800,370千円（同2.0％増）、百貨店向卸売は1,311,304千円（同37.4％増）、その他卸売2,263,940千円（同6.3％増）、直営店582,156千円（同31.3％増）となりました。」
通信販売、百貨店向卸売、その他卸売、直営店の各販売ルートについて増収実績を記載している。複数販売チャネルを組み合わせる既存方針に新たな施策変更はない。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「販売ルート別売上では、通信販売が1,820,333千円（同8.9％増）、百貨店向卸売は640,319千円（同30.3％増）、その他卸売1,140,360千円（同15.0％増）、直営店280,939千円（同36.4％増）となりました。」
通信販売・卸売・直営店の各販売ルートについて、前年同期比で増収となった実績を記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「また、直営店舗を中心とした地域エリア深耕を実施することで、通信販売、店舗販売及び流通事業の各販売チャネルの相乗効果と販売促進コストの最適化を行います。」
地域エリア深耕を通じて通信販売・店舗販売・流通事業を連動させる方針を再掲している。販売ルート別売上は通信販売が前年同期比6.2％増、百貨店向卸売が23.5％増、その他卸売が21.5％増、直営店が5.4％増となった。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「本年度は通信販売、店舗販売及び流通事業の主要地域エリアでの広告戦略の最適化を行い、販売促進イベントとの相乗効果を図りました。」
通信販売・店舗販売・流通事業を対象とする地域広告と販売促進イベントの連動方針を再掲している。販売促進費を含む広告宣伝・販売促進費は前年同期比3.9％減となった。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「本年度は通信販売、店舗販売及び流通事業の主要地域エリアでの広告戦略の最適化を行い、販売促進イベントとの相乗効果を図りました。」
複数販売チャネルを対象とする地域広告と販売促進イベントの相乗効果を実施段階に移し、新規客の増加と販売促進費の前年同期比19.4％減を記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「直営店舗を中心とした地域エリア深耕を実施することで、通信販売、店舗販売及び流通事業の各販売チャネルの相乗効果と販売促進コストの最適化を行います。」
地域エリアを深掘りし、複数販売チャネルを連動させる施策として示されている。