新基幹システムの導入
FY2017-Q3に初出。28回の記載のうち17回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q1。直近の記載は2026-08-14。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。55社中10社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに59社。
- 2026-08-14前進決算
「これは主に、ソフトウエア及びソフトウエア仮勘定がシステム改修とサーバーＯＳ移行により増加したことによるものです。」
システム改修とサーバーOS移行により、IT基盤整備を継続している。 - FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度においては、総額109,440千円の投資を行いました。主なものは、事務所移転等及び工場の機械装置等に係る有形固定資産への投資76,618千円とお客さま対応ＡＩシステム構築等のソフトウエアへの無形固定資産投資32,822千円です。」
顧客対応AIシステム構築等のソフトウェアに32,822千円を投資し、IT・顧客対応基盤の整備を進めた。 - FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度においては、総額211,894千円の投資を行いました。主なものは、事務所移転等及び工場の機械装置等に係る有形固定資産への投資138,268千円とオンラインショップサイトのリニューアル及びお客様対応電話システムに係るソフトウエア等への無形固定資産投資73,626千円です。」
オンラインショップのリニューアルと顧客対応電話システムへの投資を含むIT・顧客対応基盤の整備を進め、無形固定資産への投資額を73,626千円と開示した。 - FY2024クラウド化推進とBtoCシステム開発中止有価証券報告書
「主なものは、本社ビルに係る建物等による有形固定資産の投資88,329千円とシステムクラウド化導入に係るソフトウエア等による無形固定資産の投資237,268千円です。」
システムクラウド化導入に237,268千円を投資し、IT基盤整備を進めた。一方、BtoCシステム開発中止によりソフトウェア62,172千円を除却した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「固定資産は、前連結会計年度末に比較して262,687千円減少し、5,048,805千円となりました。これは主に、ソフトウエアの改修等及びクラウド化により無形固定資産が増加したものの、機械装置売却による有形固定資産の減少、また繰延税金資産が減少したことによるものです。」
ソフトウェアの改修等とクラウド化を進め、無形固定資産が増加したことを記載している。IT・販売基盤整備に具体的な進展が示されている。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「投資活動によるキャッシュ・フローは、153,250千円の支出（前年同四半期は35,396千円の支出）となりました。これは主に、サーバー入替え及びソフトウエアの改修等の固定資産取得による支出165,792千円によるものです。」
サーバー入替えとソフトウェア改修等に165,792千円を投じ、IT・販売基盤の整備を進めている。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度においては、総額288,650千円の投資を行いました。主なものは、新規店舗に係る建物等による有形固定資産の投資15,852千円とＰＯＳシステム百貨店ポイント導入に係るソフトウエア等による無形固定資産の投資44,296千円です。」
POSシステムおよび百貨店ポイント導入に係るソフトウェアへ44,296千円を投資し、販売・顧客管理基盤の整備を具体化している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
新基幹システムの導入を含む既存の経営戦略について、重要な変更がないと記載している。 - FY2022前進有価証券報告書
「投資活動の結果使用した資金は、216,492千円となりました。これは主に、有形固定資産の取得による支出123,787千円とオンラインショップデザインリニューアル等のソフトウエアによる無形固定資産の取得による支出63,718千円及び資産除去債務の履行による支出33,110千円によるものです。」
オンラインショップのデザインリニューアル等のソフトウェア取得に63,718千円を投じ、販売・IT基盤整備に具体的な投資の進展を記載した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
新基幹システムの導入を含む既存の経営戦略について、重要な変更がないと記載している。ソフトウェアは減価償却により減少しており、新たな導入進展は明記されていない。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
新基幹システムの導入を含む既存の経営戦略について、重要な変更がないと記載している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当連結会計年度においては、総額881,656千円の投資を行いました。主なものは、新小諸工場の建物・機械装置等による有形固定資産の投資796,256千円と物流システムのソフトウエア等による無形固定資産の投資85,400千円です。」
物流システムのソフトウエア等に85,400千円を投資し、システム整備を継続している。新たな基幹システム導入完了などの追加マイルストーンは明記していない。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
新基幹システムの導入を含む既存の経営戦略について、重要な変更がないと記載している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「これは主に、新小諸工場の建設の工事代金等による有形固定資産の取得による支出488,559千円、物流システム等のソフトウェアによる無形固定資産の取得による支出84,158千円によるものです。」
物流システム等のソフトウェア取得に84,158千円を支出し、新基幹・物流システム関連の資産整備が継続している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
新基幹システムの導入を含む既存の経営戦略について、重要な変更がないと記載している。 - FY2020前進有価証券報告書
「当連結会計年度においては、総額1,001,657千円の投資を行いました。主なものは、新小諸工場の土地と建設の一部支払い等による有形固定資産の投資700,212千円と物流システムのソフトウエア等による無形固定資産の投資301,444千円です。」
物流システムのソフトウェア等に301,444千円を投資し、システム整備関連の資産取得を進めた。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「固定資産は、前連結会計年度末に比較して307,523千円増加し、5,881,847千円となりました。これは主として、新小諸工場建設の一部工事代金等の支払いのため建設仮勘定が増加したことと物流システム等のソフトウェアの増加によるものです。」
物流システム等のソフトウェアが増加したことを記載し、新基幹・物流システム関連の資産整備が継続している。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「これは主に、新小諸工場の建設の工事代金等による有形固定資産の取得による支出299,580千円、物流システム等のソフトウェアによる無形固定資産の取得による支出78,731千円によるものです。」
物流システム等のソフトウェア取得に78,731千円を支出し、システム整備関連の資産取得が継続していることを記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
新基幹システムの導入を含む既存の経営戦略について、重要な変更がないと記載している。ソフトウェアは増加したが、新たな導入進展は明記していない。 - FY2019前進有価証券報告書
「当連結会計年度においては、総額333,576千円の投資を行いました。主なものは、研究開発用施設の増設等による有形固定資産の投資201,282千円とシステムの開発等による無形固定資産の投資132,294千円です。」
システム開発等の無形固定資産に132,294千円を投資し、新システム関連の整備を継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
新基幹システムの導入を含む既存の経営戦略について、重要な変更がないと記載している。当四半期に新たな導入進展は明記されていない。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「これは主に、研究開発用施設の増設及び工場設備の増設等による有形固定資産の取得による支出180,729千円、新システム等のソフトウェアによる無形固定資産の取得による支出98,780千円によるものです。」
新システム等のソフトウェア取得に98,780千円を支出し、新基幹システム関連の資産取得が継続していることを記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
新基幹システムの導入を含む既存の経営戦略について、重要な変更がないと記載している。当四半期に新たな導入進展は明記されていない。 - FY2018前進有価証券報告書
「当社グループは、販売システムの開発等による無形固定資産の取得による支出216,615千円を計上しました。」
販売システム開発等の無形固定資産取得に216,615千円を投じ、新基幹システム関連の資産取得が通期で進展している。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「固定資産は、前連結会計年度末に比較して296,769千円増加し、5,676,611千円となりました。これは主として、千葉県香取郡多古町の物流センターの増設等による建物及び構築物と新システム等のソフトウェアの増加によるものです。」
新システム等のソフトウェアが固定資産増加要因として引き続き記載され、新基幹システム関連の資産取得が進展していることを示している。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「投資活動によるキャッシュ・フローは、413,200千円の支出（前年同四半期は329,984千円の支出）となりました。これは主に、千葉県香取郡多古町の物流センターの増設等による有形固定資産の取得による支出295,287千円、新システム等のソフトウェアによる無形固定資産の取得による支出95,588千円によるものです。」
新システム等のソフトウェア取得に95,588千円を支出し、新基幹システム関連の資産取得が継続していることを記載している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「固定資産は、前連結会計年度末に比較して174,096千円増加し、5,553,938千円となりました。これは主として、千葉県香取郡多古町の物流センターの増設等による建設仮勘定と新生産システム等のソフトウェアの増加によるものです。」
新生産システム等のソフトウェア増加が固定資産増加要因として記載され、システム導入が資産面で進展していることが示されている。 - FY2017-Q3初出有価証券報告書
「これは主として、新基幹システムの導入を行ったためソフトウェアが増加したことによるものです。」
第３四半期末の固定資産増加要因として、新基幹システムの導入を実施したことを初めて記載している。システム導入による業務上の効果や今後の計画は明記していない。