フランス子会社の香粧品向けフレグランスの好調
FY2019-Q2に初出。24回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019-Q3。直近の記載はFY2026。
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- FY2026悪化有価証券報告書
「フレグランス部門は、中国子会社においてファブリックケア向け等の出荷が増加し、売上高は75,784百万円（前期比1.8％増）となった一方、フランス子会社で新基幹システムに係る償却費等の販管費が増加し、営業利益は568百万円（前期比72.0％減）となりました。」
フランス子会社では新基幹システム導入に伴う償却費等の販管費増加が営業利益72.0％減の要因となった。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「欧州は、フランス子会社及びドイツ子会社等が好調に推移し、売上高は19,634百万円（前中間連結会計期間比26.0％増）となり、営業利益は、製品構成・販売価格・原材料購入価格の最適化を通じて売上総利益が改善したことにより、1,263百万円（前中間連結会計期間は営業損失692百万円）となりました。」
前年度に低調・営業損失となったフランス子会社等について、第99期上期は好調に推移し、欧州は営業損失から1,263百万円の営業利益へ転じた。 - FY2024悪化有価証券報告書
「欧州は、為替変動の影響を受け、売上高は33,263百万円（前期比4.3％増）となったものの、原料高騰の影響等もあり、営業損失は1,247百万円（前期は営業利益821百万円）となりました。」
フランス子会社等の低調や原料高騰の影響が通期でも続き、欧州は営業利益から1,247百万円の営業損失へ転じた。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「欧州は、為替変動の影響を受けた一方で、フランス子会社及びドイツ子会社が低調に推移したこと等により、売上高は24,344百万円（前年同四半期比0.2％減）、営業損失は327百万円（前年同四半期は営業利益1,366百万円）となりました。」
フランス子会社およびドイツ子会社の低調により、欧州は減収となり、前年同期の営業利益から営業損失へ転じた。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「欧州は、フランス子会社が低調に推移したこと等により、売上高は15,584百万円（前年同四半期比5.7％減）、営業損失は692百万円（前年同四半期は営業利益1,019百万円）となりました。」
フランス子会社の低調が続き、欧州は減収となったうえ、前年同期の営業利益から営業損失へ転じた。 - FY2024-Q1フランス子会社等の原料高騰による営業損失有価証券報告書
「欧州は、スペイン子会社が堅調に推移した他、為替の影響を受けたことにより、売上高は7,945百万円（前年同四半期比3.1％増）となったものの、フランス子会社等において原料高騰の影響を受け、営業損失は176百万円（前年同四半期は営業利益429百万円）となりました。」
フランス子会社の香粧品向けフレグランスの好調という従来の記載から、第98期第1四半期は原料高騰が欧州営業損失の要因として記載されている。 - FY2023拡販継続とエネルギーコスト影響有価証券報告書
「欧州は、フランス子会社において香粧品向け等の拡販に注力したことにより、売上高は31,904百万円（前期比13.2％増）となったものの、エネルギーコスト増等の影響を受け、営業利益は821百万円（前期比3.7％減）となりました。」
フランス子会社の香粧品向け拡販は継続し売上高は増加したが、エネルギーコスト増等により欧州営業利益は減少した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「欧州は、フランス子会社において、香粧品向け等の拡販に注力するとともに、利益改善に取り組んだことにより、売上高は24,401百万円（前年同四半期比15.4％増）、営業利益は1,366百万円（前年同四半期比56.7％増）となりました。」
フランス子会社の香粧品向け等の拡販と利益改善への取り組みが続き、欧州は売上高・営業利益とも前年同期比で増加した。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「フレグランス部門は、フランス子会社において香粧品向け等が好調に推移し、27,373百万円（前年同四半期比15.3％増）となりました。」
フランス子会社の香粧品向けフレグランスの好調が続き、第97期第2四半期累計のフレグランス部門売上高は前年同期比15.3％増となった。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「フレグランス部門は、フランス子会社において香粧品向け等が好調に推移し、12,780百万円（前年同四半期比10.9％増）となりました。」
フランス子会社の香粧品向けフレグランスの好調が続き、第97期第1四半期のフレグランス部門売上高は前年同期比10.9％増となった。 - FY2022前進有価証券報告書
「欧州では、フランス子会社が好調に推移した他、為替変動の影響を受け、売上高は28,177百万円（前期比12.1％増）、営業利益は853百万円（前期比0.9％減）となりました。」
前年度にフランス子会社の苦戦が記載されていたが、当期はフランス子会社が好調に推移したと記載されている。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「欧州は、フランス子会社が好調に推移した他、為替変動の影響を受け、売上高は21,145百万円（前年同四半期比13.0％増）、営業利益は872百万円（前年同四半期比12.7％増）となりました。」
前年度から苦戦・原料高騰の影響が記載されていたフランス子会社について、第96期第2四半期累計に続き第3四半期累計でも好調と記載され、欧州は増収増益となった。 - FY2022-Q2フランス子会社の好調への転換有価証券報告書
「欧州は、フランス子会社が好調に推移した他、為替変動の影響を受け、売上高は14,188百万円（前年同四半期比10.2％増）、営業利益は689百万円（前年同四半期比37.9％増）となりました。」
前年度から第96期第1四半期まで苦戦・原料高騰の影響が記載されていたフランス子会社について、第2四半期累計では好調と記載され、欧州は増収増益となった。 - FY2022-Q1フランス子会社の苦戦継続有価証券報告書
「欧州は、為替の影響により、売上高は7,083百万円（前年同四半期比3.4％増）となったものの、フランス子会社が苦戦したこと等により、営業利益は230百万円（前年同四半期比20.7％減）となりました。」
前年度にフランス子会社の原料高騰・低調が記載された流れを受け、第96期第1四半期もフランス子会社の苦戦が欧州営業減益の要因として記載されている。 - FY2021通期の欧州実績へ更新有価証券報告書
「欧州では、フレグランス部門のフランス子会社及びフレーバー部門のドイツ子会社は前期並みの売上高となりましたが、アロマイングリディエンツ部門のスペイン子会社において香水向け香料に使用されるアロマイングリディエンツが低調に推移し減収となりました。」
フランス子会社のフレグランスは通期で前期並みとなり、欧州全体ではスペインのアロマイングリディエンツ低調が減収要因となった。 - FY2020通期実績へ更新有価証券報告書
「欧州は、フランス子会社及びドイツ子会社が好調に推移したものの、為替変動の影響を受け、売上高は25,319百万円（前期比0.5％減）となりました。また、フランス子会社における原料高騰が響いた他、ドイツ子会社の事業基盤強化に伴うコスト増等により、営業利益は913百万円（前期比45.6％減）となりました。」
フランス・ドイツ子会社は好調とされる一方、フランスの原料高騰とドイツの基盤強化コストにより、欧州営業利益は前期比45.6％減となった。 - FY2020-Q3フランス子会社の低調・原料高騰による減益継続有価証券報告書
「フランス子会社における原料高騰が響いた他、ドイツ子会社の事業基盤強化に伴うコスト増等により、営業利益は1,129百万円（前年同四半期比32.9％減）となりました。」
フランス子会社の原料高騰とドイツ子会社の基盤強化コストが、欧州営業利益の前年同期比32.9％減の要因として記載されている。 - FY2020-Q2フランス子会社の低調・原料高騰による減益有価証券報告書
「欧州は、フランス子会社が低調に推移した他、為替の影響により、売上高は12,693百万円（前年同四半期比5.7％減）、同社における原料高騰が響いた他、ドイツ子会社の事業基盤強化に伴うコスト増等により、営業利益は661百万円（前年同四半期比47.4％減）となりました。」
フランス子会社の従来の好調という記載から、低調と原料高騰による欧州減益の要因として記載されている。 - FY2020-Q1フランス子会社の原料高騰による減益有価証券報告書
「欧州は、ドイツ子会社等が好調に推移し、売上高は6,722百万円（前年同四半期比1.3％増）となったものの、フランス子会社における原料高騰の影響等により、営業利益は457百万円（前年同四半期比23.6％減）となりました。」
従来のフランス子会社の香粧品向け好調という記載から、当第1四半期は原料高騰による欧州営業減益の要因として記載されている。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「フレグランス部門は、フランス子会社等において香粧品向けが好調に推移し、29,584百万円（前年同四半期比3.6％増）」
フランス子会社等の香粧品向けの好調が続き、第3四半期累計のフレグランス部門売上は前年同期比3.6％増となった。 - FY2019-Q2初出有価証券報告書
「フレグランス部門は、フランス子会社において香粧品向け等が好調に推移し、19,380百万円（前年同四半期比4.4％増）」
フランス子会社の香粧品向け等がフレグランス部門の第2四半期累計増収要因として初めて記載された。