天然原料価格の上昇による利益圧迫
FY2018に初出。27回の記載のうち18回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019-Q1。直近の記載は2026-11-13。
この変遷はまだどのテーマにも入っていません。ほかの会社の書類に同じ話題が現れると、ここで比べられるようになります。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「アロマイングリディエンツ部門は、スペシャリティ品が堅調に推移し、売上高は16,168百万円（前期比3.2％増）となったものの、営業利益は原材料価格の上昇等により2,019百万円（前期比20.9％減）となりました。」
原材料価格の上昇が、スペシャリティ品の増収にもかかわらずアロマイングリディエンツ部門の営業利益20.9％減として実績に現れた。 - FY2024悪化有価証券報告書
「価格転嫁は進めているものの、それを上回る原料高騰の影響や人件費を中心とした販管費の上昇により、前期実績を下回りました。」
価格転嫁を進めたものの原料高騰と販管費上昇がそれを上回り、営業利益は前期比61.1％減となった。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「利益面では、海外売上高が現地通貨ベースで減収となったことや原料高騰の影響等を受けたことにより、営業利益は2,609百万円（前年同四半期比53.1％減）、経常利益は4,043百万円（前年同四半期比46.1％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は3,243百万円（前年同四半期比45.4％減）となりました。」
海外売上高の現地通貨ベースでの減収と原料高騰が全社の利益圧迫要因として続き、営業利益は前年同期比53.1％減となった。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「米州は、為替変動等の影響を受けたことにより、売上高は25,253百万円（前年同四半期比10.4％増）となったものの、原料高騰の影響等を受け、営業利益は204百万円（前年同四半期比67.2％減）となりました。アジアは、シンガポール子会社及びインドネシア子会社等が好調に推移した他、為替変動の影響を受け、売上高は19,974百万円（前年同四半期比13.5％増）となったものの、原料高騰の影響等を受け、営業利益は1,306百万円（前年同四半期比1.9％減）となりました。」
原料高騰が米州・アジアで増収にもかかわらず営業減益となる要因として、第98期第2四半期累計の業績に実際に現れている。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「米州は、フレグランス部門等が堅調に推移した他、為替の影響を受けたことにより、売上高は11,877百万円（前年同四半期比6.8％増）となったものの、原料高騰の影響を受け、営業損失は308百万円（前年同四半期は営業利益485百万円）となりました。欧州は、スペイン子会社が堅調に推移した他、為替の影響を受けたことにより、売上高は7,945百万円（前年同四半期比3.1％増）となったものの、フランス子会社等において原料高騰の影響を受け、営業損失は176百万円（前年同四半期は営業利益429百万円）となりました。」
原料高騰が米州・欧州の増収にもかかわらず営業損失となる要因として、第98期第1四半期の業績に実際に現れている。 - FY2023悪化有価証券報告書
「利益面では、国内外において主力製品及び新規品の拡販に注力した他、原材料価格等の高騰に対する取組みとして価格転嫁等を進めてまいりましたが、営業利益は5,947百万円（前年同四半期比32.5％減）、経常利益は7,958百万円（前年同四半期比21.7％減）となりました。」
価格転嫁等を進めたと記載する一方、原材料価格・エネルギー価格の高騰やインフレにより営業利益が前期比32.5％減となり、利益圧迫が全社に拡大している。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「利益面では、国内外において主力製品及び新規品の拡販に注力した他、原材料価格等の高騰に対する取り組みとして価格転嫁等を進めてまいりましたが、営業利益は5,568百万円（前年同四半期比25.1％減）、経常利益は7,505百万円（前年同四半期比8.1％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は5,937百万円（前年同四半期比8.9％減）となりました。」
価格転嫁等を進めたと記載する一方、原材料価格等の高騰が全社の営業減益要因として残り、原料高騰の影響は日本・米州・アジアの各地域業績にも現れている。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「米州は、米国子会社においてフレグランス部門及びファインケミカル部門等が好調に推移した他、為替変動の影響を受け、売上高は22,883百万円（前年同四半期比19.5％増）となったものの、米国子会社において原料高騰の影響等を受け、営業利益は622百万円（前年同四半期比60.9％減）となりました。アジアは、シンガポール子会社が好調に推移した他、為替変動の影響を受け、売上高は17,593百万円（前年同四半期比23.0％増）となったものの、シンガポール子会社において原料高騰の影響等を受け、営業利益は1,332百万円（前年同四半期比12.5％減）となりました。」
原料高騰が、米州・アジアで増収にもかかわらず営業減益となる要因として、第97期第2四半期累計の業績に実際に現れている。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「米州は、米国子会社においてファインケミカル部門等が好調に推移したことにより、売上高は11,122百万円（前年同四半期比23.6％増）となったものの、米国子会社において原料高騰の影響を受け、営業利益は485百万円（前年同四半期比40.5％減）となりました。アジアは、シンガポール子会社が好調に推移した他、為替の影響を受けたことにより、売上高は8,438百万円（前年同四半期比18.1％増）となったものの、シンガポール子会社において原料高騰の影響を受け、営業利益は648百万円（前年同四半期比18.8％減）となりました。」
原料価格の高騰が、米州およびアジアの増収にもかかわらず営業減益となる要因として、第97期第1四半期の業績に実際に現れている。 - FY2022対処有価証券報告書
「利益面では、営業利益は前期比40.1％増（為替の影響を除くと前期比38.2％増）の8,812百万円となりました。主な増益要因は、原料価格が安定的に推移したことに加え、増収が寄与したことであります。」
前年度まで広範な減益要因として記載されていた原料価格上昇について、当期は原料価格が安定的に推移し、増益要因として記載されている。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「アジアは、中国子会社が好調に推移したことにより、売上高は21,229百万円（前年同四半期比10.1％増）となったものの、シンガポール子会社における原料高騰の影響等もあり、営業利益は2,035百万円（前年同四半期比4.0％減）となりました。」
前年度にいったん緩和が記載された原料価格リスクについて、シンガポール子会社での原料高騰がアジア営業利益の前年同期比4.0％減として実際に現れたと記載している。 - FY2021対処有価証券報告書
「主な増益要因は、フレグランス部門における原料価格の低下及びプロダクトミックスの改善等による売上総利益の増加、コロナ禍における出張機会の減少などに伴う販売費及び一般管理費の減少であります。」
前期まで広範な減益要因となっていた原料価格上昇について、当期はフレグランス部門での原料価格低下が増益要因として記載された。ただし、たな卸資産評価損は2,110百万円に増加している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「主な減益要因は、原料価格の上昇及び一部の原料価格低下に伴うたな卸資産評価損の計上等によるものであります。原料価格の上昇は、当社グループのフレーバー部門、フレグランス部門、アロマイングリディエンツ部門の業績に広く影響を与えており、特にフレグランス部門が大きく影響を受けております。」
原料価格上昇の影響が複数部門に広がり、たな卸資産評価損1,634百万円も計上され、営業利益が前期比54.4％減となった。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「日本は、国内子会社が堅調に推移したことにより、売上高は52,802百万円（前年同四半期比2.6％増）となったものの、当社における原料高騰の影響等により、営業利益は182百万円（前年同四半期比92.1％減）となりました。」
原料高騰が日本の営業利益92.1％減、フランス子会社を含む欧州の減益、アジアの減益として第3四半期累計業績に現れたと記載している。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「日本は、国内子会社が堅調に推移したことにより、売上高は35,534百万円（前年同四半期比1.5％増）となったものの、当社における原料高騰の影響等により、営業利益は233百万円（前年同四半期比86.1％減）となりました。」
原料高騰が日本の営業利益86.1％減、欧州・アジアの減益として第2四半期累計業績に実際に現れたと記載している。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「日本は、当社のフレーバー部門が堅調に推移したことにより、売上高は18,246百万円（前年同四半期比1.3％増）となったものの、当社における原料高騰の影響等により、営業利益は620百万円（前年同四半期比44.1％減）となりました。」
原料高騰が日本の営業利益44.1％減、フランス子会社の減益、アジアの営業利益35.6％減として第1四半期業績に実際に現れたと記載している。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「利益面では、営業利益は前期比8.2％減の5,837百万円となりました。主な減益要因は、原料価格の上昇及び販売費及び一般管理費の増加等によるものであります。原料価格の上昇は、広く当社グループの業績に影響を与えており、特にフレグランス部門とアロマイングリディエンツ部門における主力のメントールが影響を受けております。」
原料価格の上昇が通期の営業利益減少とフレグランス・アロマイングリディエンツ部門への影響として実際に現れたと記載している。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「日本は、当社のフレーバー部門及び国内子会社が堅調に推移し、売上高は51,439百万円（前年同四半期比3.3％増）となったものの、当社における原料高騰の影響等により、営業利益は2,298百万円（前年同四半期比5.4％減）となりました。米州は、米国子会社のフレーバー部門が好調に推移し、売上高は24,710百万円（前年同四半期比5.7％増）となったものの、フレグランス部門における原料高騰の影響等により、営業利益は264百万円（前年同四半期比42.2％減）となりました。」
原料高騰が日本の営業減益および米州の営業利益42.2％減として、第3四半期累計業績に実際に現れたと記載している。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「米州は、売上高は16,181百万円（前年同四半期比0.1％増）となったものの、主に米国子会社における原料高騰の影響等により、営業利益は60百万円（前年同四半期比81.6％減）となりました。アジアは、シンガポール子会社の増収等により、売上高は12,277百万円（前年同四半期比11.7％増）となったものの、原料高騰の影響等により、営業利益は957百万円（前年同四半期比1.2％減）となりました。」
原料価格の高騰が米州の大幅減益、アジアの減益として第2四半期累計業績に実際に現れたと記載している。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「日本は、当社のアロマイングリディエンツ部門が堅調に推移したことにより、売上高は18,020百万円（前年同四半期比3.1％増）となったものの、原料価格の上昇による売上総利益の悪化等により、営業利益は1,109百万円（前年同四半期比10.6％減）となりました。米州は、売上高は8,150百万円（前年同四半期比5.6％増）となったものの、主に米国子会社における原料高騰の影響等により、営業損失は248百万円（前年同四半期は営業利益130百万円）となりました。」
原料価格の上昇・高騰が日本の売上総利益悪化と米州の営業損失として、当第1四半期の業績に実際に現れたと記載している。 - FY2018初出有価証券報告書
「昨今の原料費の高騰などからも、利益は圧迫されることが予想されます。」「主な減益要因は、天然原料の価格の上昇、減価償却費及び販管費及び一般管理費の増加等によるものであります。」
原料費高騰を将来の利益圧迫要因として示すとともに、当年度の営業減益要因として天然原料価格の上昇が実際に発生したと記載している。