資生堂（4911）・リスク悪化
ブランド価値低下と顧客満足・信頼の毀損
FY2016に初出。5回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2023。
5記載
8年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
マーケティング発信・起用者の言動によるブランド毀損7社が書いているテーマ・逆風7社・追い風0社
資生堂がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに1社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2023悪化有価証券報告書
「当社では「生活者の価値観変化」「新たなテクノロジーへの対応・デジタル化の加速」「最先端のイノベーション」「企業・ブランドレピュテーション」について、昨年度と比較しリスクレベルが上昇しているリスクとして特定し、対応を強化しています。」
企業・ブランドレピュテーションが前年よりリスクレベル上昇と評価され、発信内容やアンバサダー・インフルエンサーの言動、模倣品への対応強化が記載された。 - FY2020再掲有価証券報告書
「・ソーシャルメディアポリシーを定め社内に周知徹底。」
ブランドイメージの毀損に対し、ポリシー、教育、広告・インフルエンサーの事前チェック、ウェブ・ソーシャルメディア監視、模倣品対策を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「ソーシャルメディアポリシーを定め社内に周知徹底。」
ブランドイメージ低下に対し、ソーシャルメディアポリシー、事前チェック、モニタリング等による対策を継続している。 - FY2018対処有価証券報告書
「資生堂グループの「ソーシャルメディアポリシー」を定め社内教育を徹底するとともに、倫理的あるいは社会通念上問題となる可能性がある表現や言動を予防するために、宣伝・広告等の発信情報や起用するモデルやインフルエンサーの事前チェックシステムを導入し、あわせてWEBサイト及びソーシャルネットワークのモニタリングによりネガティブ情報の早期発見と対応を図っています。」
ブランドイメージ低下リスクについて、SNS・インフルエンサー・模倣品などのリスク要因を具体化するとともに、ポリシー、事前チェック、ウェブ監視、行政との連携による対策を記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「不測の事態によるブランド価値の低下が発生した場合には、当社グループの財政状態及び経営成績等に悪影響を及ぼす可能性があります。」
ブランド価値の低下、お客さまの満足・信頼の毀損を、業績に影響する主要リスクとして初めて明示している。