円高による海外売上の円換算影響
FY2016-Q2に初出。17回の記載のうち4回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2016-Q2。直近の記載はFY2026-H1。
資生堂がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。159社中71社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに51社。
- FY2026-H1円安による在外営業活動体の換算差額増加継続有価証券報告書
「資本は、配当金支払いにより利益剰余金が減少した一方、中間利益による利益剰余金の増加や円安により在外営業活動体の換算差額が増加したことなどから、327億円増の6,540億円となりました。」
円安による在外営業活動体の換算差額の増加が続き、中間利益による利益剰余金の増加とともに資本の増加要因となった。 - FY2025円安による資産換算額増加有価証券報告書
「総資産は、のれんの減少、円安による資産の換算額の増加、棚卸資産の減少、使用権資産の減少などにより、前連結会計年度末に比べ646億円減の12,673億円となりました。」
中間期には円高による包括利益押下げが記載されていたが、通期では円安による在外資産の換算額増加が総資産の増加要因として記載されている。 - FY2025-H1円高による資産・包括利益の換算額減少有価証券報告書
「また、中間包括利益は、円高による在外営業活動体の換算差額の変動影響により、前年に対し713億円減益し、157億円の損失となりました。」
円安による資産換算差額の増加が続いていた従来の記載から転じ、円高が在外営業活動体の換算差額を減少させ、中間包括利益を押し下げた。 - FY2024-H1円安による資産換算差額増加継続有価証券報告書
「総資産は、円安による資産の換算差額が増加、DDG Skincare Holdings LLCの取得によりのれんおよび無形資産が増加した一方、子会社株式の取得などによる現金及び現金同等物の減少、持分法で会計処理されている投資の減少などにより、前連結会計年度末に比べ945億円増の1兆3,500億円となりました。」
円安による在外資産の換算差額増加が続き、DDG取得による資産増加とともに総資産の増加要因となった。 - FY2023-Q3円安による資産換算額増加継続有価証券報告書
「当第3四半期連結会計期間末の総資産は、円安により資産の換算額が増加、また、棚卸資産および無形資産が増加した一方、配当金の支払いなどによる現金及び現金同等物の減少、営業債権及びその他の債権の減少、売却目的で保有する資産の減少などにより、前連結会計年度末に比べ240億円減の1兆2,837億円となりました。」
円高による換算押下げが過去に記載されていた一方、今回も円安による在外資産の換算額増加が総資産の増加要因として記載されている。 - FY2023-Q2円安による換算差額増加継続有価証券報告書
「総資産は、円安による在外営業活動体の換算差額が増加した一方、配当金の支払いなどによる現金及び現金同等物の減少、パーソナルケア製品の生産事業譲渡に伴う売却目的で保有する資産の減少などにより、前連結会計年度末に比べ382億円減の1兆2,695億円となりました。」
円安による在外営業活動体の換算差額の増加が続く一方、配当支払い等による現金減少などにより総資産は前年度末比382億円減少した。 - FY2022-Q3円安による換算差額の増加継続有価証券報告書
「当第3四半期連結会計期間末の総資産は、前年の事業譲渡に伴う法人税や配当金の支払いなどにより現金及び現金同等物が減少し、また、パーソナルケア製品の生産事業譲渡に伴う減損損失の計上により有形固定資産が減少した一方で、円安による在外営業活動体の換算差額が増加したことなどから、前連結会計年度末に比べ570億円増の1兆3,580億円となりました。」
円安による在外営業活動体の換算差額の増加が、現金減少や有形固定資産減少の一方で総資産を前年度末比570億円増加させる要因となった。 - FY2022-Q2円安による在外営業活動体の換算差額増加有価証券報告書
「当第2四半期連結会計期間末の総資産は、前年の事業譲渡に伴う法人税や配当金の支払いなどによる現金及び現金同等物の減少の一方で、円安による在外営業活動体の換算差額が増加したことなどから、前連結会計年度末に比べ414億円増の1兆3,424億円となりました。」
円安による在外営業活動体の換算差額の増加が、総資産の増加要因として記載されている。 - FY2022-Q1円安による在外営業活動体の換算差額増加有価証券報告書
「当第1四半期連結会計期間末の総資産は、前年の事業譲渡に伴う法人税や配当金の支払いなどによる現金及び現金同等物の減少の一方で、円安による在外営業活動体の換算差額が増加したことなどから、前連結会計年度末に比べ16億円増の1兆3,025億円となりました。」
円高による換算押下げが過去に記載されていた一方、当四半期は円安により在外営業活動体の換算差額が増加し、総資産の増加要因となった。 - FY2021円安による為替換算調整勘定増加有価証券報告書
「親会社株主に帰属する当期純利益の計上および円安による為替換算調整勘定の増加などにより608億円増の5,674億円となりました。」
過去に円高による円換算売上の押下げが記載されていたのに対し、当期は円安が為替換算調整勘定を通じて純資産の増加要因となった。 - FY2019悪化有価証券報告書
「「為替影響等」は、為替影響△261億円、2019年の米国会計基準ASC第606号の適用影響、日本における2019年の皮膚用薬ブランド「フェルゼア」「エンクロン」の事業譲渡影響」
円換算売上高に対する為替影響を△261億円と具体的に記載しており、為替リスクの影響が通期で大きく数値化されている。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「加えて、アジア全域でのクロスボーダーマーケティングの強化により拡大するインバウンド需要を確実に獲得した一方で、円高の影響や中国の電子商取引法施行に伴うインバウンドのバイヤー需要の減少、天候不順の影響もありました。」
円高が日本事業の実績に影響したと記載され、従来の円安による円換算増収とは異なる為替影響が再び表れている。 - FY2017円安による円換算増収有価証券報告書
「円換算後では円安による為替影響により、前連結会計年度比18.2％増の1,005,062百万円となりました。」
過去の円高による円換算売上押下げとは異なり、当期は円安が円換算後の連結売上高を押し上げたと記載している。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間末の総資産は、主に売上債権やたな卸資産の増加があったものの、円高による為替影響を受け、前連結会計年度末に比べ1.3％減の922,177百万円となりました。」
円高による為替換算影響が、四半期末の資産規模に実際に表れている。 - FY2016顕在化有価証券報告書
「円換算後では円高による為替影響を大きく受け、前年同一期間比 1.5％減の850,306百万円となりました。」
現地通貨ベースでは前年同一期間比5.2％増だった一方、円高により円換算売上高が1.5％減となり、為替換算リスクの発現を通期でも記載している。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「円換算後では円高による為替影響を大きく受け、前年同一期間比1.3％減の622,728百万円となりました。」
現地通貨ベースでは前年同一期間比5.4％増である一方、円高により円換算売上高が押し下げられる影響を引き続き記載している。 - FY2016-Q2顕在化有価証券報告書
「円換算後では円高による為替影響を大きく受けたものの」
現地通貨ベースでは前年同一期間比5.5％増だった一方、円換算売上高への円高影響が実際に記載されている。