新型コロナウイルス感染症による事業・業績影響
FY2022-Q1に初出。10回の記載のうち5回が「対処」で、最初の「対処」はFY2023-Q1。直近の記載はFY2024-Q2。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。175社中103社が悪化側に。
- FY2024-Q2対処有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間においては、新型コロナウイルス感染症による影響からの回復に伴い、経済活動の正常化がいっそう進展したものの、依然として不安定な国際情勢の中、原材料価格やエネルギー価格の高止まりや円安を背景とした物価上昇など、経済動向は依然として不透明な情勢のまま推移しております」
新型コロナウイルス感染症による影響からの回復と経済活動の正常化がいっそう進展したと記載しており、感染症による事業影響は低減する方向を示している。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間においては、新型コロナウイルス感染症に係る行動制限の影響が緩和され、経済活動の正常化が進む一方で、円安の進行、長期化するウクライナ情勢を背景とした原材料やエネルギー資源価格の高止まりが続き、先行きは依然として不透明な情勢のまま推移しております。」
新型コロナウイルス感染症に係る行動制限の影響が緩和され、経済活動の正常化が進んでいると記載している。 - FY2023対処有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症に対する行動制限の解除により経済活動は徐々に正常化へと向かう」
行動制限解除による経済活動の正常化と、影響が現時点で限定的との会計上の判断を記載している。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症に対する行動制限の解除により経済活動は徐々に正常化へと向かう」
行動制限が解除され経済活動が正常化へ向かっていることに加え、会計上の見積りに対する感染症の影響も限定的と記載しており、従来の事業影響リスクが低減する方向を示している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症拡大による当社グループへの影響は現時点では限定的であり、当第２四半期連結会計期間の見積りに大きな影響を与えるものではないと判断しております。」
新型コロナウイルス感染症によるグループへの影響は現時点で限定的で、会計上の見積りにも大きな影響はないとの認識を再掲している。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染防止対策と経済活動の両立が進んだことなどから社会活動は緩やかに正常化へと向かう」
感染防止対策と経済活動の両立が進み、社会活動が緩やかに正常化へ向かっているとの記載があり、従来の感染症による事業影響が限定的との認識と合わせてリスク低減の方向を示している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症拡大による当社グループへの影響は現時点では限定的であり、当連結会計年度の見積りに大きな影響を与えるものではないと判断しております。」
新型コロナウイルス感染症の影響は現時点で限定的との認識を再掲している一方、感染拡大が長期化した場合の操業停止・サプライチェーン停滞リスクも記載している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において業績への影響は軽微です。」
新型コロナウイルス感染症による当四半期の業績影響は軽微との認識を再掲している。感染症による影響自体は記載されているため、materializedはtrueとした。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において業績への影響は軽微です。」
新型コロナウイルス感染症による当四半期の業績影響は軽微との認識を再掲している。 - FY2022-Q1初出有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において業績への影響は軽微です。」
新型コロナウイルス感染症の影響は発生しているものの、当四半期の業績への影響は軽微と記載している。