エン（4849）・リスク顕在化
M&A後の事業展開不調や減損処理のリスク
FY2017に初出。6回の記載のうち2回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2021-Q1。直近の記載はFY2022。
6記載
6年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
M&A後の統合・のれん減損リスク474社が書いているテーマ・逆風508社・追い風1社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。89社中36社が悪化側に。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている187社のうち14社を表示しています。上の文は187社すべてから計算しています。このテーマの509件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2022顕在化有価証券報告書
「のれんについては、買収時に想定していた収益を見込めなくなったため、未償却残高を減損損失として特別損失に計上しております。」
M&A後の事業展開が想定どおり進まない場合の減損リスクについて、当連結会計年度にのれんの減損損失278百万円を計上した。 - FY2022-Q3実績引用有価証券報告書
「親会社株主に帰属する四半期純利益は、前年同期比70.8％増の5,037百万円となりました。」
前年同期に計上したのれんの減損損失がなくなったことが、当第3四半期累計の親会社株主帰属四半期純利益の増加要因として過去実績とともに引用されている。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期比67.8％減の618百万円となりました。」
株式会社JapanWorkに係るのれんの減損を反映し、当第1四半期に減損損失235百万円が発生した。M&A後の減損リスクが実際に現れたと記載している。 - FY2020対処有価証券報告書
「当社グループでは、Ｍ＆Ａ等を実施する場合には、対象企業の財務内容や契約関係等について詳細な事前調査・検討を行い、極力不確実性を排除するように努めております。」
M&A後の減損等のリスクは継続しているが、財務内容・契約関係の詳細な事前調査を対策として明示した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「しかしながらＭ＆Ａ後に、偶発債務等の発生や事業環境の変化等により計画通りの事業展開を行えなかった場合は、のれんや関係会社株式の減損処理が発生し、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
M&A後の計画未達や偶発債務等による減損リスクを継続して開示している。 - FY2017初出有価証券報告書
「しかしながらＭ＆Ａ後に、偶発債務等の発生や事業環境の変化等により計画通りの事業展開を行えなかった場合は、のれんや関係会社株式の減損処理が発生し、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
M&Aを今後も実施する方針の一方、買収後の計画未達や偶発債務等による減損リスクを記載している。