エン（4849）・リスク顕在化
新規事業開発の先行コストによる営業損失
FY2017-Q3に初出。5回の記載のうち1回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2017。直近の記載はFY2026。
5記載
10年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
先行投資の回収・将来利益実現不確実性74社が書いているテーマ・逆風75社・追い風0社
エンがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値（2024年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。26社中6社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに10社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている74社のうち14社を表示しています。上の文は74社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026顕在化有価証券報告書
「国内採用サービスの一部の資産グループについては、営業活動から生じる損益が継続してマイナスであるため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し当該減少額を減損損失（386百万円）として特別損失に計上しております。」
新規事業・サービス関連の収益未達や減損リスクが、国内採用サービスの一部資産について386百万円の減損損失として実際に発生した。 - FY2025再定義有価証券報告書
「新規事業への取り組みに付随したシステム投資・研究開発費・広告宣伝費・人件費等の追加的な支出が発生した場合や、当初見込んでいた収益が得られなかった場合は、固定資産の減損の兆候に該当する可能性があり、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
新規事業の先行コストによる損失リスクから、追加投資・収益未達・固定資産減損まで含む、より広い新規事業リスクへ整理している。 - FY2018対処有価証券報告書
「前連結会計年度に発生していた新規事業関連費用の減少等により、前連結会計年度比で207百万円改善し、30百万円となりました。」
新規事業関連費用の減少により、教育・評価事業の営業損失要因が縮小し、営業利益へ改善した。 - FY2017悪化有価証券報告書
「利益面では、採用事業以外の新規事業開発コストを当セグメントに計上していることから、営業損失176百万円（前期は101百万円の営業損失）となりました。」
新規事業開発コストに起因する営業損失が実際に発生し、損失額は前期より拡大した。 - FY2017-Q3初出有価証券報告書
「利益面では、新規事業開発等の先行コストが発生していることから営業損失48百万円（前年同期は91百万円の営業損失）となりました。」
新規事業開発等の先行コストが教育・評価事業の営業損失の要因として実際に発生していると記載している。