Komori
電通総研(4812)・方針再定義

Society5.0の実装・実現に向けた行動ビジョン

FY2018-Q1に初出。7回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2021。

7記載
5年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2018-Q1 – FY2018-Q3再定義FY2018再掲FY2019 – FY20202018: 320182019: 120192020: 120202021: 120212022: 12022
同じテーマの他社
Society5.0実装・実現に向けた行動ビジョン2社が書いているテーマ・逆風0社・追い風2社

電通総研がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。

直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2021再定義有価証券報告書

    「ISIDグループは、社会と企業の変革を実現する存在“X Innovator”を目指し、自己変革していく」

    従来のSociety5.0実装・実現に向けた行動ビジョンから、2030年の“X Innovator”を目指す自己変革の長期ビジョンへ中長期方針の表現が移行した。
  2. FY2020再掲有価証券報告書

    「SDGsやSociety5.0の実装・実現に向けて、社会や企業のデジタル・テクノロジーを活用する動きが加速しており」

    SDGs・Society5.0の実装・実現を事業環境および中期経営計画の前提とする位置付けが継続した。
  3. FY2019再掲有価証券報告書

    「SDGsやSociety5.0の実装・実現に向けて、社会や企業のデジタル・テクノロジーを活用する動きが加速しており」

    SDGs・Society5.0の実装・実現を事業環境および新中期経営計画の前提とする位置付けが継続した。
  4. FY2018再定義有価証券報告書

    「SDGsおよびSociety5.0の実装・実現に貢献すべく、当社グループの強みであるFinTech、デジタルマーケティング、スマートエンタープライズ、もの・コトづくり革新等の領域で」

    Society5.0の実装・実現という行動ビジョンが、新中期経営計画におけるSDGsへの貢献とX Innovationの領域横断的な新規事業創出へ組み込まれた。
  5. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「計画最終年度となる当連結会計年度は、「Society5.0の実装・実現に向けて」を新たな行動ビジョンとして掲げ、当社グループにとって過去最高となる売上高880億円、営業利益70億円の達成、ならびに中期経営計画目標に掲げた営業利益率8.0%の実現を目指しております。」

    Society5.0の実装・実現に向けた行動ビジョンが、中期経営計画の最終年度において継続して掲げられた。
  6. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「計画最終年度となる当連結会計年度は、「Society5.0の実装・実現に向けて」を新たな行動ビジョンとして掲げ」

    Society5.0の実装・実現に向けた行動ビジョンが中期経営計画の最終年度にも継続して掲げられた。
  7. FY2018-Q1初出有価証券報告書

    「計画最終年度となる当連結会計年度は、「Society5.0の実装・実現に向けて」を新たな行動ビジョンとして掲げ」

    中期経営計画の最終年度における新たな行動ビジョンとして、「Society5.0の実装・実現に向けて」が初めて明示された。
一緒に動いた変遷

「海外経済減速・マイナス金利による企業収益への影響」は、この変遷が動いた7回のうち2回、同じ書類で同じ向きに動きました。

2★1
  1. ★この変遷
  2. 1海外経済減速・マイナス金利による企業収益への影響2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
電通総研の次の決算プレビューはまだありません。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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