人員増による販売費及び一般管理費の増加
FY2016-Q3に初出。23回の記載のうち12回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
電通総研がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。6社中1社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに6社。
- FY2026-H1中間期人件費・販管費増加有価証券報告書
「利益についても、人件費や研究開発費を中心に販売費及び一般管理費の増加があったものの、増収効果に加え、受託システム開発とソフトウェア製品を中心とした売上総利益率の向上により、すべての段階利益で増益となりました。」
人件費・研究開発費を中心に販管費は増加したが、増収効果と売上総利益率の向上により全段階利益は増益となった。従業員給与は前年同期5,790百万円から6,355百万円へ増加した。 - FY2025通期人件費・販管費増加有価証券報告書
「販売促進費 5,683 百万円 6,140 百万円 業務開発費 3,924 3,679 従業員給与 11,719 11,922」
販売費及び一般管理費は35,083百万円から37,487百万円へ増加し、従業員給与も11,719百万円から11,922百万円へ増加した。一方、増収効果により営業利益は増益となった。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「利益については、収益性の高いソフトウェア商品アドオン開発案件が減少したことに加え、人員増に伴い人件費が増加したことにより、減益となりました。」
製造ソリューションで人員増に伴う人件費増加が引き続き利益を圧迫し、収益性の高いソフトウェア商品アドオン開発案件の減少も重なって減益となった。 - FY2024-H1悪化有価証券報告書
「売上高については、金融ソリューションセグメントおよび製造ソリューションセグメントを中心に増収となりました。一方、利益については、増収による増益効果はあったものの、人員増および従業員の基本給引き上げによる人件費増、ならびに技術者の非有償稼働工数の増加等から、販売費及び一般管理費が増加し、すべての段階利益で減益となりました。」
人員増、従業員の基本給引き上げ、技術者の非有償稼働工数の増加等により販売費及び一般管理費が増加し、増収効果があったもののすべての段階利益で減益となった。 - FY2024-Q1人員増・基本給引上げによる費用増加有価証券報告書
「営業利益についても、人員増および従業員の基本給引き上げにより売上原価ならびに販売費及び一般管理費が増加したものの、増収効果により増益となりました。」
人員増に加えて従業員の基本給引き上げが明示され、売上原価および販売費及び一般管理費の増加要因となった。 - FY2023-Q3第3四半期累計の販売費及び一般管理費更新有価証券報告書
「利益につきましても、人件費および研究開発費を中心に販売費及び一般管理費は増加したものの、増収効果により、すべての段階利益で増益となりました。」
第3四半期累計の販売費及び一般管理費は22,307百万円となり、前年同期の19,831百万円から増加した。人件費・研究開発費を中心に費用は増加したが、増収効果により各段階利益は増益となった。 - FY2023-Q2従業員給与・販売費及び一般管理費更新有価証券報告書
「従業員給与 4,619 百万円 4,966 百万円」
従業員給与は前年同期の4,619百万円から4,966百万円へ増加し、販売費及び一般管理費も13,339百万円から14,910百万円へ増加した。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「人件費および販売促進費を中心に販売費及び一般管理費は増加したものの、増収効果により、営業利益および経常利益が増益となりました。」
人件費・販売促進費を中心とする販管費増加が継続して示されたが、増収効果により営業利益・経常利益は増益となった。 - FY2022-Q2従業員給与・販売費及び一般管理費更新有価証券報告書
「従業員給与 4,141 百万円 4,619 百万円」
販売費及び一般管理費は前年同期の12,494百万円から13,339百万円へ増加し、従業員給与は4,141百万円から4,619百万円へ増加した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「人員増に伴う人件費増を中心に販売費及び一般管理費が増加したものの」
人員増に伴う人件費を中心とする販管費の増加が継続して示されたが、売上総利益率の向上により増益となった。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「減収の影響に加え、人員増に伴う人件費増を中心に販売費及び一般管理費が増加し、減益となりました。」
人員増に伴う人件費を中心とする販売費及び一般管理費の増加が、今回も減益要因として示された。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「研究開発費や人件費を中心に販売費及び一般管理費が増加したものの」
研究開発費や人件費を中心とする販売費及び一般管理費の増加が引き続き示されたが、増収効果と売上総利益率向上により利益は増加した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「販売促進費および研究開発費を中心に販売費及び一般管理費が増加したものの」
販売促進費・研究開発費を中心とする販管費増加が継続したが、増収効果と収益性向上で吸収したと説明された。 - FY2019再掲有価証券報告書
「利益につきましては、増収効果はあるものの、人員を大幅に拡充したことによる人件費の増加を主因に、減益となりました。」
製造ソリューションでは、人員の大幅な拡充に伴う人件費増加が通期の減益要因として引き続き示された。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「利益につきましては、人員増により人件費が増加したことから、減益となりました。」
製造ソリューションでは、人員増による人件費増加が引き続き減益要因として記載された。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「利益につきましては、人員増により人件費が増加したことから、減益となりました。」
製造ソリューションでは、人員増による人件費増加が引き続き減益要因として記載された。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「利益面につきましては、人員増により人件費が増加したことから、減益となりました。」
製造ソリューションでは、人員増による人件費増加が減益要因として記載され、人員増に伴う費用負担のテーマが継続した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「また、研究開発費ならびに人件費を中心に販売費及び一般管理費が20,219百万円（同103.0％）と前期比増加したことから、営業利益は5,489百万円（同84.6％）となりました。」
研究開発費と人件費を中心とする販管費増加が継続し、営業利益を圧迫した。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「また、研究開発費ならびに人件費を中心に販売費及び一般管理費が15,016百万円（同104.0％）と前年同期比増加したため、営業利益は3,316百万円（同75.5％）、経常利益は3,428百万円（同74.4％）と前年同期比減益となりました。」
研究開発費と人件費を中心とする販売費及び一般管理費の増加が継続し、営業利益・経常利益を圧迫した。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「一方、利益面では、研究開発費や人員増に伴う人件費の増加に加え、一部の低収益案件の影響等により減益となりました。」
研究開発費や人員増に伴う人件費の増加が、販売費及び一般管理費や利益の圧迫要因として再度記載された。 - FY2016-Q3初出有価証券報告書
「費用面では、販売費及び一般管理費が人員増により前年同期比増加しました。」
人員増が販売費及び一般管理費の前年同期比増加要因として明記された。