電子決済・非接触入場対応のチケット販売サービス
FY2022-Q2に初出。7回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載は2026-08-07。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに0社。
- 2026-08-07前進決算
「ならびにサービス開始を控えた新チケットシステムの開発に注力してまいりました。」
クラウド型チケット販売サービスに関し、サービス開始を控えた新チケットシステムの開発段階を示した。 - FY2025再掲有価証券報告書
「主力サービスとして、クラウド型チケット販売サービス「チケット for LINE Hybrid」及び「らくらく入場サービスHINORI」、スポーツや教育領域に向けた個人能力開発支援システム「iDEP」の提供を行っております。」
クラウド型チケット販売サービスの提供を継続している。 - FY2024再定義有価証券報告書
「主力サービスとして、クラウド型チケット販売サービス「チケット for LINE Hybrid」及び「らくらく入場サービスHINORI」、個別タレントマネジメントシステム「iDEP」の提供を行っております。」
チケット販売サービスについて、従来の電子決済・非接触入場対応という機能面の説明から、具体的なクラウド型サービス名を中心とする事業内容の説明へ整理されている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等に重要な変更はありません。」
電子決済・非接触入場対応チケットサービスを含む従来の事業方針について、重要な変更がないと記載している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「こうした状況の中で、当社グループは、顧客密着型ソリューションビジネスを主体としたサービス・技術の提供を進めるとともに、電子決済や非接触での入場が可能なチケット販売サービスの開発のほか、リモートワークやオンライン会議等の活用、経費削減に取り組み、事業活動の維持・顧客基盤の拡大に努めてまいりました。」
電子決済・非接触入場対応チケットサービスについて、従来の「提供」から、サービスの「開発」を含む取り組みとして記載が具体化した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「こうした状況の中で、当社グループは、顧客密着型ソリューションビジネスを主体としたサービス・技術の提供を進めるとともに、電子決済や非接触での入場が可能なチケット販売サービスの提供、経費削減に取り組み、事業活動及び顧客基盤の拡大に努めてまいりました。」
電子決済および非接触入場に対応するチケット販売サービスの提供と経費削減による事業活動・顧客基盤拡大の取り組みを継続している。 - FY2022-Q2初出有価証券報告書
「こうした状況の中で、当社グループは、顧客密着型ソリューションビジネスを主体としたサービス・技術の提供を進めるとともに、電子決済や非接触での入場が可能なチケット販売サービスの提供、経費削減に取り組み、事業活動及び顧客基盤の拡大に努めてまいりました。」
電子決済および非接触入場に対応するチケット販売サービスの提供を、事業活動・顧客基盤拡大に向けた具体的な取り組みとして初めて記載している。