大塚商会（4768）・施策再掲
バーチャルPPAによる再生可能エネルギー調達
FY2023に初出。4回の記載のうち1回が「前進」で、最初の「前進」はFY2024。直近の記載はFY2025。
4記載
3年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
事業所への再生可能エネルギー由来電力の導入107社が書いているテーマ・逆風0社・追い風111社
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに12社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている107社のうち14社を表示しています。上の文は107社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025再掲有価証券報告書
「バーチャルPPAは、小規模分散型太陽光発電所由来の非FIT非化石証書を長期間にわたり買い取る契約を締結しており、2024年から受給を開始しました。2028年３月までに順次発電所の運転開始をしていく予定で、再エネ電力量は最大約24,000MWh（CO2削減効果約10,500トン／年）を見込んでおり、当社グループの電力使用量の100％以上に相当します。」
バーチャルPPAによる再生可能エネルギー受給、2028年3月までの発電所運転開始、最大約24,000MWhの再エネ調達計画を継続している。 - 2026-02-26実績引用株主総会
「2024年７月からは苗木を植えた土地を５年間モニタリングする新たなプロジェクトを開始しています。」
ブラジル・アマゾン森林再生プロジェクトについて、植樹後の5年間モニタリングを開始した実績を記載している。 - FY2024前進有価証券報告書
「小規模分散型太陽光発電所由来の非FIT非化石証書を長期間にわたり買い取る契約を締結し、2024年から受給を開始しました。2028年３月までに順次発電所の運転開始をしていく予定で、再エネ電力量は最大約24,000MWh（CO2削減効果約10,500トン／年）を見込んでおり、当社グループの電力使用量の100%以上に相当します。」
バーチャルPPAによる再生可能エネルギー受給を2024年に開始し、最大約24,000MWh、CO2削減効果約10,500トン／年、電力使用量100％超相当へ計画を拡大している。 - FY2023初出有価証券報告書
「当社は目標達成の手段としてバーチャルPPAを導入しています。2023年に再生可能エネルギー発電所由来の非FIT非化石証書を長期間にわたり買い取る契約を締結し、2024年から受給を開始する予定です。再エネ電力量は最大約13,000MWｈ（CO2削減効果約5,700トン／年）を見込んでおり、当社グループの電力使用量の約55%に相当します。」
CO2削減目標の達成手段としてバーチャルPPA契約を締結し、2024年から最大約13,000MWhの再エネ受給を予定している。