一部大口取引先での競争激化と受注減少
FY2016-Q3に初出。15回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
アルファがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値(2019年)より6年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。53社中28社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに7社。
- FY2025顕在化有価証券報告書
「製造業向けの売上は一部大口取引の実績がなかったこと等により前連結会計年度の実績を下回りました」
一部大口取引の実績がなかったことにより、製造業向け売上が前年度を下回った。業種別売上高は2,120百万円、前年度比94.8%。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「別注製品におきましては、前期に続き食品、飲料等のメーカーを中心に接触・商談件数を増加させることに注力し、キャンペーンを中心とした販促施策の受注獲得に取り組みましたが、前年同中間期のような大口企画がなかったこと等により、売上高は1,117百万円(前年同中間期比5.5%減)、構成比で35.5%となりました。」
競争激化という要因は記載されていないが、前年同中間期のような大口企画がなかったこと等により別注製品売上が前年同中間期比5.5%減となった。大口企画の有無による売上変動が実績として現れている。 - FY2020削除有価証券報告書当連結会計年度の業績概況及び事業等のリスクでは、一部大口取引先での競争激化を直接の要因とする受注減少の記載は確認できない。
- FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「商品は、大口のスポット受注減少等により、売上高は1,071百万円(前年同四半期比12.8%減)となりました。」
大口スポット受注の減少が商品売上高の減少要因として引き続き記載されている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
一部大口取引先等における競争激化・受注減少リスクについて、重要な変更がないとする形で再確認している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「一部大口スポット取引の受注減少等もあったものの」
一部大口スポット取引の受注減少を引き続き業績要因として記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
一部大口取引先等における受注減少リスクについて、重要な変更がないとする形で再確認している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「商品は、販促資材・取付器具の売上は比較的堅調だったものの、大口のスポット受注減少等により、売上高は1,228百万円(前年同四半期比16.5%減)となりました。」
大口のスポット受注減少を商品分野の売上減少要因として引き続き記載している。受注の減少額自体は示されていない。 - FY2018再掲有価証券報告書
「一部大口スポット取引の受注減少等により前連結会計年度を下回る実績となりました。」
一部大口スポット取引の受注減少が通期実績の下振れ要因として引き続き記載されている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「一部大口スポット取引の受注減少はあったものの、」
一部大口スポット取引の受注減少を引き続き記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「一部大口取引先での減少などもありましたが、」
一部大口取引先での減少を引き続き記載している。減少額などの数値は示されていない。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「一部大口取引先での受注の減少などもありましたが、」
一部大口取引先での受注減少を引き続き記載している。数値は示されていないが、受注減少は実際に発生したものとして記載されている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「別注製品は、採算性を重視した取引の選別を継続しており、一部大口取引先での受注の減少などもありましたが、売上高は962百万円(前年同四半期比0.7%増)となりました。」
一部大口取引先での受注減少を引き続き記載している。受注減少は実際に発生したものとして記載されているが、減少額は示されていない。 - FY2016悪化有価証券報告書
「消費税率引き上げ後におけるユーザーの販促費使用の慎重姿勢が継続されており、企業間の競争は価格面を含め、厳しい状況です。」
従来の一部大口取引先における競争激化・受注減少に加え、価格面を含む企業間競争全体を厳しい状況と記載している。 - FY2016-Q3初出有価証券報告書
「一部大口取引先での競争激化による受注の減少があった」
競争激化が実際の受注減少として記載されている。減少額などの数値は示されていない。