ユー・エス・エス（4732）・リスク顕在化
自然災害・事故災害による操業中断
FY2016に初出。6回の記載のうち3回が「顕在化」で、最初の「顕在化」は2026-05-12。直近の記載はFY2026。
6記載
11年にわたる
2うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
自然災害・事故等による拠点操業・製品供給停止リスク474社が書いているテーマ・逆風487社・追い風6社
ユー・エス・エスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より6年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。132社中31社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに33社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている187社のうち14社を表示しています。上の文は187社すべてから計算しています。このテーマの493件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026顕在化有価証券報告書
「なお、2025年11月にプラスチックリサイクル工場で火災が発生しましたが、一部の設備を除き稼働を再開しております。」
事故災害による操業中断リスクが、プラスチックリサイクル工場の火災と一部設備の停止として実際に発生した。火災による損失225百万円を特別損失に計上し、一部設備を除き稼働を再開している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「地震、台風、津波等の自然災害や火災等の事故災害が発生し、ＵＳＳグループの拠点等が被災した場合、その一部または全部の操業が中断し、サービスの提供や販売ができなくなる可能性があります。」
自然災害・事故災害による操業中断、サービス停止および復旧費用のリスクを継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「地震、台風、津波等の自然災害や火災等の事故災害が発生し、ＵＳＳグループの拠点等が被災した場合、その一部または全部の操業が中断し、サービスの提供や販売ができなくなる可能性があります。」
自然災害・事故災害による操業中断と復旧費用のリスクを継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「地震、台風、津波等の自然災害や火災等の事故災害が発生し、ＵＳＳグループの拠点等が被災した場合、その一部または全部の操業が中断し、サービスの提供や販売ができなくなる可能性があります。」
拠点被災による操業停止、サービス提供停止、復旧費用の発生を重大な事業リスクとして示している。