リソー教育グループ（4714）・リスク再定義
物件確保難による新校開校計画の未達リスク
FY2019に初出。6回の記載のうち3回が「対処」で、最初の「対処」はFY2022。直近の記載はFY2026。
6記載
8年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
教室新設・立地・生徒数未達による不採算化リスク6社が書いているテーマ・逆風6社・追い風0社
リソー教育グループがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026再定義有価証券報告書
「建築資材高騰や工期遅延などにより物件の確保ができず、計画どおりに教室展開ができない場合、当社グループの業績および財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
従来の物件確保難に、建築資材高騰・工期遅延を具体的な発生要因として追加。発生可能性は低、影響度は高と評価している。 - FY2024対処有価証券報告書
「発生可能性：低 発生する可能性のある時期：特定時期なし 影響度：高」
物件確保難リスクの発生可能性が低と評価され、商圏調査・早期確保およびヒューリックからの優先紹介を対応策として継続記載。 - FY2023対処有価証券報告書
「当社グループでは、開校前に相応の期間を設けることで、商圏調査・物件の早期確保に努めております。また、ヒューリック株式会社との業務提携により、駅前の優良物件について優先的な紹介を受けることで、当該リスクへの対応を図っております。」
商圏調査・早期確保に加え、ヒューリックから駅前優良物件の優先紹介を受ける対応策を継続記載。 - FY2022対処有価証券報告書
「また、ヒューリック株式会社との業務提携により、駅前の優良物件について優先的な紹介を受けることで、当該リスクへの対応を図っております。」
物件確保難のリスクに対し、ヒューリックとの業務提携を通じて駅前の優良物件を優先紹介してもらう対応策を明示。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループは首都圏を中心に新校開校、既存校の拡大移転リニューアルによる安定的な教室展開を図る計画でありますが、物件の確保ができずに計画どおりに教室展開ができない場合、当社グループの業績および財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
新校開校・既存校の移転リニューアルに伴う物件確保難のリスクを継続記載。 - FY2019初出有価証券報告書
「物件の確保ができずに計画どおりに教室展開ができない場合、当社グループの業績および財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
首都圏を中心とした新校開校・移転リニューアル計画について、物件確保ができない場合の影響をリスクとして初めて明示。