映像事業の在宅視聴促進不振と生徒数減少
FY2017-Q1に初出。24回の記載のうち12回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026悪化有価証券報告書
「その他の教育事業におきましては、ＦＣ部門の総生徒数が第３四半期まで前年を下回っていたことを要因として、売上高は前年を下回るところとなっております。」
ＦＣ部門の総生徒数が第3四半期まで前年を下回り、通期売上高も前年割れとなった。在宅・ＦＣ展開における生徒数減少が実績として継続している。 - FY2024再定義有価証券報告書
「その他の教育事業におきましては、ＦＣ校の１校舎当たりの生徒数増加にむけて、オンラインによるＳＶ活動を行ってまいりました。また、今期におきましては、高校生対象のオンライン講座の受講生が順調に推移しているため、売上高が前期より増加しております。」
映像・オンライン事業では、従来の在宅受講生減少の課題に加え、高校生向けオンライン講座の受講生が順調に推移する側面も示された。一方、FC校の生徒数増加に向けたオンラインSV活動は継続している。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「要因は、集団部門と講師による個別部門は順調に生徒数・売上高を伸ばしておりますが、映像部門の生徒数・売上高が予算を下回るところとなっているからであります。」
映像部門では生徒数・売上高が予算を下回り、集団部門・講師による個別部門の伸長では補えない状況が示されている。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「一方、個別・映像部門の生徒数が、前年及び予算数を少し下回るところとなっております。」
映像を含む部門の生徒数が前年および予算を下回っており、映像教育における生徒数減少リスクが実績面で継続している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「今期におきましては、ＦＣ校の１校舎当たりの生徒数増加にむけて、オンラインによるＳＶ活動を行ってまいりましたが、十分な業績向上には至らない結果となりました。」
映像FC事業では、オンラインSV活動を行ったものの十分な業績向上に至らず、在宅・FCを含む生徒数減少と予算未達が続く状況が通期でも示されている。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「ＦＣ部門における売上高は、予算を下回るところとなっております。要因は、生徒一人あたりの売上単価は上昇しているものの、ＦＣ部門の総生徒数が減少しているためであります。」
ＦＣ部門では総生徒数の減少が実際に生じ、単価上昇では補えず売上高が予算未達となった。 - FY2023-Q2ＦＣ募集・通塾継続の回復途上と予算未達有価証券報告書
「ＦＣ部門における売上高は、生徒募集、通塾継続が回復途上にあり、予算を下回るところとなっております。」
映像事業では、生徒募集・通塾継続が回復途上にあるものの、ＦＣ部門の売上高は予算を下回ったと説明している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「前連結会計年度の末日と比較して重要な変更はありません。」
事業等のリスクについて重要な変更がないと記載しており、映像事業の在宅受講促進上の課題と生徒数減少リスクに新たな変化は示されていない。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「前連結会計年度の末日と比較して重要な変更はありません。」
事業等のリスクについて重要な変更がないと記載しており、映像事業の在宅受講促進上の課題と生徒数減少リスクに新たな変化は示されていない。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「ＦＣ部門におきましては、新型コロナウイルス感染拡大の影響による入学者数・講習生数の減少などによるロイヤリティー収入の減少により、予算は達成しておりますが前年実績を下回る売上高となりました。」
FC部門では感染拡大による入学者・講習生の減少とロイヤリティー収入の減少が続き、予算は達成したものの売上高は前年実績を下回った。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「ＦＣ部門におきましては、新型コロナウイルス感染拡大の影響による入学者数・講習生数の減少及び塾生の休学措置によるロイヤリティー収入の減少により、売上高は微減するところとなりました。」
映像教育のＦＣ部門で、感染拡大による入学者数・講習生数の減少と休学措置によるロイヤリティー収入減少が発生し、売上高が微減している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「一方、自宅学習部門におきましては、効果的なプロモーション方法が確立されておらず、全体としては予算未達となっております。」
自宅学習部門で効果的なプロモーション方法が未確立で、映像事業全体が予算未達となる状況を継続している。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「ＦＣ部門におきましては、ＦＣ校舎数と一校舎当たりの平均生徒数が増加し売上高は増加しておりますが、映像授業の在宅受講生が減少しており、全体の売上は減少しております。」
ＦＣ校舎数・平均生徒数の増加を上回る形で在宅受講生が減少し、映像事業全体の売上が減少したと記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「一方、自宅学習部門におきましては、効果的なプロモーション方法が確立されておらず、全体としては予算未達となっております。」
自宅学習部門で効果的なプロモーション方法が未確立で、映像事業全体が予算未達となる状況を継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「ＦＣ部門におきましては、ＦＣ校舎数と一校舎当たりの平均生徒数が増加し、この部門の売上高が増加しているものの、在宅受講生が減少しているため、全体としての売上高が伸び悩んでおります。」
ＦＣ校舎数・平均生徒数の増加を在宅受講生の減少が相殺し、映像事業全体の売上高が伸び悩む状況を継続して記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「前連結会計年度の末日と比較して重要な変更はありません。」
事業等のリスクについて重要な変更がないとの記載により、映像事業の在宅受講促進上の課題と生徒数減少リスクの継続が示されている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「ＦＣ部門におきましては、ＦＣ校舎数と一校舎当たりの平均生徒数が増加し、この部門の売上高が増加しているものの、在宅受講生が減少しているため、全体としての売上高が伸び悩んでおります。」
在宅受講生の減少が続き、ＦＣ部門の校舎数・平均生徒数の増加を相殺して全体売上が伸び悩む状況を継続して記載している。 - FY2018悪化有価証券報告書
「一方、自宅でのon lineによる映像学習部門におきましては、募集方法の課題を解決できず、生徒数が低迷するところとなっております。」
自宅学習型の映像部門で募集方法の課題を解決できず、生徒数が低迷していると説明しており、従来の課題が継続・悪化している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「要因は自宅学習部門における販売促進方法に課題が生じ、生徒数が減少しているからであります。」
映像事業の自宅学習部門で販売促進方法に課題があり、生徒数が減少しているとの認識を継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「要因は自宅学習部門における販売促進方法に課題が生じ、生徒数が減少しているからであります。」
映像事業の自宅学習部門で販売促進方法に課題があり、生徒数が減少しているとの認識を継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「前連結会計年度の末日と比較して重要な変更はありません。」
事業等のリスクについて重要な変更がないとの記載により、映像事業の在宅視聴促進上の課題と生徒数減少リスクの継続が示されている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「在宅視聴を促進するプロモーション方法に課題が生じ、生徒数の減少が続いております。」
映像事業における在宅視聴促進プロモーションの課題と生徒数減少が継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「在宅視聴を促進するプロモーション方法に課題が生じ、生徒数の減少が続いております。」
映像事業における在宅視聴促進プロモーションの課題と生徒数減少が継続している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「在宅視聴を促進するプロモーション方法に課題が生じ、生徒数の減少が続いております。」
映像事業で在宅視聴を促進するプロモーションに課題が生じ、生徒数減少が継続していると記載している。